サイバーセキュリティクラウド テクノロジー企業成長率ランキング 「2018年 日本テクノロジー Fast 50」で10位を受賞 -495.72%の収益(売上高)成長を記録 -

株式会社サイバーセキュリティクラウド

From: PR TIMES

2018-10-19 17:40

株式会社サイバーセキュリティクラウド(本社所在地:東京都渋谷区 代表:大野 暉)は、有限責任監査法人トーマツが発表したテクノロジー・メディア・テレコミュニケーション(以下、TMT)業界の収益(売上高)に基づく成長率のランキング、「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2018年 日本テクノロジー Fast 50」において、過去3決算期の収益(売上高)に基づく成長率495.72%を記録し、50位中10位を受賞いたしました。( (リンク ») )



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日本テクノロジー Fast 50は、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(以下DTTL)が世界約40カ国および北米・欧州・アジア太平洋地域の3地域ごとに実施しているランキングプログラムの日本版です。TMT業界での成長性や成功のベンチマークであり、今回で16回目の開催です。上場・未上場企業を問わずTMT業界に含まれる企業からの応募をもとに、過去3決算期の収益(売上高)成長率の上位50社がランキングされます。
プログラムの詳細は、 (リンク ») をご覧ください。

【受賞要因】
当社の収益(売上高)成長率495.72%を達成した要因として、以下の点が挙げられます。
従来のWebセキュリティ対策の主流であった機器型の製品(アプライアンス型)は、運用するには、セキュリティの専門知識が必須であり、また価格も高価であったため、導入や運用ハードルが高いという課題がありました。
そこで当社は2013年12月に、いち早くクラウド型での製品を開発してマーケットに参入。課題に対し、クラウドのメリットと開発力を生かして、当社でお客様のWebサイトのセキュリティを最新の状態を保つと同時にコストを圧縮、導入から運用までのハードルを下げることを実現しました。結果として、業種や規模を問わず様々な企業にご利用いただいたことが要因となっております。更に近年では、Webサイトの脆弱性を狙ったサイバー攻撃の急増と、それに伴う被害も重大化しており、セキュリティ市場の急激な伸長も同じく成長の要因となっております。

この受賞について当社の大野 暉は・・・
サイバーセキュリティ事業は、日本国内においてまだまだ専門家も少なく、AIやIoT化が進むに連れて、人々の暮らしの安全に関わる将来の社会インフラになり得る事業であると考えています。私たちはこれからも、革新的なサービスを生み出し、多くの企業様に情報化社会の中で安心安全をお届けできる企業を目指していきます。

【会社概要】
設 立  :2010年8月
代 表  :代表取締役 大野 暉
資本金  :3億3950万円(資本準備金を含む)
本社所在地 :東京都渋谷区東3-9-19 VORT恵比寿maxim3階
業務分野  :サービス提供開始から約3年半で累計導入社数・導入サイト数
国内第1位※1を記録したWebサイトへのサイバー攻撃を可視化・遮断するクラウド型WAFのWebセキュリティサービス「攻撃遮断くん」及び、AIを活用しAWS WAFのルールを最適化させるWAF自動運用サービス「WafCharm(ワフチャーム)」の提供。
※1出典:「クラウド型WAFサービス」に関する市場調査(2017年8月25日現在)
<ESP総研調べ>(2017年8月調査)

【テクノロジー Fast 50プログラムについて】
Fast 50は、国際会計事務所組織 デロイト トウシュ トーマツ リミテッドのランキングプログラムの日本版であり、TMT業界の企業を過去3決算期の収益(売上高)に基づく成長率で順位付けします。指標を収益成長率としていることにより、企業規模によらない成長性を表わすランキングとなります。上場・未上場企業に関わらず、応募が可能です。なお、Fast 50の応募企業は、自動的に、アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500の候補企業となります。対象となる事業領域は、ハードウェア、ソフトウェア、通信、メディア、ライフサイエンス、クリーンテックです。
*本プログラムで開示されている情報について
Fast 50は、集計に当たり正確を期しておりますが、企業からの回答をそのまま集計し反映したものであり、有限責任監査法人トーマツやデロイト トウシュ トーマツ リミテッドは、明示または黙示を問わず、これらの情報の正確性などについて何らかの意見を表明したりまたは内容を保証したりするものではありません。なお、Fast 50およびFast 500プログラムの詳細については、 (リンク ») よりご覧頂けます。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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