BCP 対策を強化、セキュリティ強化など、環境改善を実現
サイバーソリューションズ株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:秋田健太郎、以下、サイバーソリューションズ)は、
一般財団法人公園財団（東京都文京区、理事長 蓑茂壽太郎、以下公園財団）において、当社のクラウド型メールサービ
ス「CYBERMAILΣ」(サイバーメールシグマ)が導入されたことを発表します。
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
公園財団は、1974年に創設された財団法人公園緑地管理財団を前身とし、2012年4月に一般財団法人公園財団として組織替えを行い、都市公園の管理運営・マネジメントを専門とする機関として広く知られています。近年は、公園を中心に成熟社会やコト消費社会など新時代が求める「質の高い公共サービス」にパブリックスペースの経営という切り口で、豊かなパークライフを実現するために実践的に取り組んでいます。
公園財団のこれまでのＥメール環境は、オンプレミス環境で運用していましたが、限られた管理体制の中でハード・ソフト保守や監視作業など専門的作業の負担、不具合が生じた場合の対応について課題がありました。また、常に進化していくインターネットセキュリティ強化対策についても対応が万全とは言えない状況もありました。あわせて、オンプレミス環境であるが故のメンテナンスに伴うサービス停止リスクや災害リスクを想定したBCP対策の必要性も感じていました。この状況を鑑みて、情報セキュリティ環境を適切に維持することを目的に、セキュアかつ利便性の高い機能を備えたクラウドメールの導入検討を始めました。
サービスを検討する中で重視した点は、安全性、管理都合に左右されにくい安定したサービス提供、サポートの充実、セキュリティの強化、管理の負担軽減に繋がるサービスである点です。特に安全性については、BCP対策の実現を叶えるには、安全対策が十分に成されたサービスであることを重要視していました。セキュリティの強化については、内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)の統一基準に言及されている、送信ドメイン認証などのメールサーバへのセキュリティ対策や、メール添付ファイルの暗号化通信が一般化していることもあり、対外信用性を維持するための環境改善を叶えるサービスが必要でした。
こうして、複数のサービスを検討した結果、日本国内の複数のデータセンターで同期し、安全対策が成されていること、クラウドサービスでありながらも、セキュアな環境を実現している点を総合的に評価し「CYBERMAILΣ」が採用されました。導入したことにより、管理負担が減り、適切な環境下で利用していくことが可能となりました。BCP対策を強化し、情報セキュリティ環境を適切に維持しつつ、快適なメール環境を実現しました。
【導入製品】 CYBERMAILΣ： (リンク »)
サイバーソリューションズは、メールソリューションの専門ベンダーとして、オンプレミス型からクラウド型メールサービスまで、トータルな企業向けメールソリューションを提供しており、日本企業の独自のニーズに柔軟に対応して、いつでも安心して利用できるメールシステムを提供することに注力していきます。
＜サイバーソリューションズについて＞
[画像3: (リンク ») ]
サイバーソリューションズ株式会社は電子メールサーバをはじめ電子メールセキュリティ関連の製品を中心に、企業向けソフトウェアの企画、開発、販売、保守サポートを提供しています。
電子メールソリューションの分野におきましては、国内で約15,000社以上の企業で利用されている高性能WEBメール機能搭載の統合型セキュア・メールサーバシステム「CyberMail」、内部統制・コンプライアンス対策として国内メーカー実績NO.1（※）のメール監査・メールアーカイブシステム「MailBase」、未知のスパムも情報漏えいの脅威からも高い投資対効果でシャットアウトできるメールセキュリティソリューション「MailGates」を提供しております。2009年より自社の電子メールシステムの技術をクラウド型の「CYBERMAIL∑」提供するサービス事業も開始しました。
また、ネットワーク分離における総務省ガイドラインに基づいて開発を行った、「CyberMail-ST」は多くの自治体様で導入された実績を持つメール無害化ソリューションとしてご好評頂いております。
日本の企業では珍しい独自のメールシステムの技術を有することにより、安全で快適な電子メール環境のトータルソリューションの提供を行っています。（※）富士キメラ総研「2009～2018 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」より
・会社名： サイバーソリューションズ株式会社
・設立日： 2000年1月
・代表者： 秋田 健太郎 （アキタ ケンタロウ）
・事業内容：ソフトウェアの企画／開発／販売／保守サポート、クラウド／ASP事業、WEBソリューションのコンサルティング及び開発
・ＨＰ ： (リンク »)
・所在地： 〒108-0073 東京都港区三田3-13-16 三田43MTビル8階
・連絡先： Tel:03-6809-5858／ Fax:03-6809-5860
※記載されている内容は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
◇製品やサービスに関するお問合わせ
サイバーソリューションズ（株） 営業部
TEL：03-6809-5858（sales@cybersolutions.co.jp）
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
サイバーソリューションズ株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:秋田健太郎、以下、サイバーソリューションズ)は、
一般財団法人公園財団（東京都文京区、理事長 蓑茂壽太郎、以下公園財団）において、当社のクラウド型メールサービ
ス「CYBERMAILΣ」(サイバーメールシグマ)が導入されたことを発表します。
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公園財団は、1974年に創設された財団法人公園緑地管理財団を前身とし、2012年4月に一般財団法人公園財団として組織替えを行い、都市公園の管理運営・マネジメントを専門とする機関として広く知られています。近年は、公園を中心に成熟社会やコト消費社会など新時代が求める「質の高い公共サービス」にパブリックスペースの経営という切り口で、豊かなパークライフを実現するために実践的に取り組んでいます。
公園財団のこれまでのＥメール環境は、オンプレミス環境で運用していましたが、限られた管理体制の中でハード・ソフト保守や監視作業など専門的作業の負担、不具合が生じた場合の対応について課題がありました。また、常に進化していくインターネットセキュリティ強化対策についても対応が万全とは言えない状況もありました。あわせて、オンプレミス環境であるが故のメンテナンスに伴うサービス停止リスクや災害リスクを想定したBCP対策の必要性も感じていました。この状況を鑑みて、情報セキュリティ環境を適切に維持することを目的に、セキュアかつ利便性の高い機能を備えたクラウドメールの導入検討を始めました。
サービスを検討する中で重視した点は、安全性、管理都合に左右されにくい安定したサービス提供、サポートの充実、セキュリティの強化、管理の負担軽減に繋がるサービスである点です。特に安全性については、BCP対策の実現を叶えるには、安全対策が十分に成されたサービスであることを重要視していました。セキュリティの強化については、内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)の統一基準に言及されている、送信ドメイン認証などのメールサーバへのセキュリティ対策や、メール添付ファイルの暗号化通信が一般化していることもあり、対外信用性を維持するための環境改善を叶えるサービスが必要でした。
こうして、複数のサービスを検討した結果、日本国内の複数のデータセンターで同期し、安全対策が成されていること、クラウドサービスでありながらも、セキュアな環境を実現している点を総合的に評価し「CYBERMAILΣ」が採用されました。導入したことにより、管理負担が減り、適切な環境下で利用していくことが可能となりました。BCP対策を強化し、情報セキュリティ環境を適切に維持しつつ、快適なメール環境を実現しました。
【導入製品】 CYBERMAILΣ： (リンク »)
サイバーソリューションズは、メールソリューションの専門ベンダーとして、オンプレミス型からクラウド型メールサービスまで、トータルな企業向けメールソリューションを提供しており、日本企業の独自のニーズに柔軟に対応して、いつでも安心して利用できるメールシステムを提供することに注力していきます。
＜サイバーソリューションズについて＞
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サイバーソリューションズ株式会社は電子メールサーバをはじめ電子メールセキュリティ関連の製品を中心に、企業向けソフトウェアの企画、開発、販売、保守サポートを提供しています。
電子メールソリューションの分野におきましては、国内で約15,000社以上の企業で利用されている高性能WEBメール機能搭載の統合型セキュア・メールサーバシステム「CyberMail」、内部統制・コンプライアンス対策として国内メーカー実績NO.1（※）のメール監査・メールアーカイブシステム「MailBase」、未知のスパムも情報漏えいの脅威からも高い投資対効果でシャットアウトできるメールセキュリティソリューション「MailGates」を提供しております。2009年より自社の電子メールシステムの技術をクラウド型の「CYBERMAIL∑」提供するサービス事業も開始しました。
また、ネットワーク分離における総務省ガイドラインに基づいて開発を行った、「CyberMail-ST」は多くの自治体様で導入された実績を持つメール無害化ソリューションとしてご好評頂いております。
日本の企業では珍しい独自のメールシステムの技術を有することにより、安全で快適な電子メール環境のトータルソリューションの提供を行っています。（※）富士キメラ総研「2009～2018 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」より
・会社名： サイバーソリューションズ株式会社
・設立日： 2000年1月
・代表者： 秋田 健太郎 （アキタ ケンタロウ）
・事業内容：ソフトウェアの企画／開発／販売／保守サポート、クラウド／ASP事業、WEBソリューションのコンサルティング及び開発
・ＨＰ ： (リンク »)
・所在地： 〒108-0073 東京都港区三田3-13-16 三田43MTビル8階
・連絡先： Tel:03-6809-5858／ Fax:03-6809-5860
※記載されている内容は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
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サイバーソリューションズ（株） 営業部
TEL：03-6809-5858（sales@cybersolutions.co.jp）
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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