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SLAM研究者・櫻田健氏がGraffityのCROに就任

Graffity株式会社

From: PR TIMES

2019-01-18 11:00

~SLAM研究開発体制を強化し、世界No1のARCloud構築へ~

ARでのイノベーションを軸に、新しいコミュニケーションアプリを開発しているGraffity株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:森本 俊亨、以下 Graffity)のCRO(Chief Research Officer)として、櫻田氏が就任いたしました。

また、2018年4月に実施したプレシリーズAの資金調達ラウンドで、Deep30より資金調達を実施していたことお知らせいたします。



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今回CROとして迎える櫻田氏は、名古屋大学大学院工学研究科の助教を経て、産業技術総合研究所人工知能センターの主任研究員としてSLAMの研究開発に務めており、日本でも数少ないSLAM研究の実績を持つ人物です。櫻田氏の技術戦略・技術アドバイスを元に、SLAM研究開発体制を強化し、世界No1のARCloud構築を目指します。

また、「Deep30」(Deep30投資事業有限責任組合 代表組合員:田添聡士)は、日本における人工知能(AI)研究の第一人者として知られている東京大学 特任准教授 松尾豊氏の研究室からスピンアウトして設立されたベンチャーキャピタルです。深層学習(ディープラーニング)の技術を活用し、世の中に変革を起こしうるシードステージのスタートアップへの投資を行っています。松尾氏の技術アドバイスを元に、企業のさらなる成長を目指します。

【櫻田氏コメント】

[画像2: (リンク ») ]

将来ARCloudは社会インフラのデータ基盤となる重要な要素技術の一つです。コンピュータビジョンの研究分野において、空間の3Dモデリングはすでに解かれた問題として認識されることも少なくありません。しかし、実環境の多様さと巨大なスケール、時間的な移り変わりに耐え得るARCloudは未だ世に出ておらず、また、その基盤技術は自動運転やサービスロボットにも必要不可欠です。私はこれまで車載カメラ画像を中心に空間モデリングの研究開発に取り組んできましたが、道路以外の人々が生活するあらゆる場所の空間データを自動的に収集しARCloudを構築することで、社会が抱える問題を解決することが今の大きな目標です。Graffityはこれまでに非常にユニークなARアプリをリリースし、ARの存在を人々に近づけてきました。この強みは上記の目標を達成する上で無くてはならないものです。そのため、GraffityにCROとして加わり、技術的な興味を共有できる仲間と一緒にARCloudを実現していきます。

【松尾氏コメント】

[画像3: (リンク ») ]

ARは今後大きな可能性をもつ技術のひとつだと思います。人工知能やディープラーニングとの関連も深いです。Graffityのすばらしいチームとその戦略性で、日本からARクラウドの領域をグローバルに切り開いていくことを期待しています。

■ SLAMについて
SLAM(Simultaneous Localization And Mapping)とは、同時(Simultaneous)に自分の位置の推定(Localization)と周りの地図の作成(Mapping)を行うことをを指します。現在では、ルンバなどの掃除ロボットや、ドローン、自動運転、スマホARなどで利用されております。

■ ARCloudについて
[画像4: (リンク ») ]

ARCloudとは、「3次元の画像特徴点群で記述された空間地図」をクラウドに保存したものをさし、AR技術だけでなく、ロボット、自動運転、ドローンのインフラとなりうる技術です。空間地図が事前にARCloudとして保存されていれば、情報を現実に保存したり・AR体験を複数人で共有できたり、ロボット・自動車・ドローンが自律走行する手助けになります。Graffityでは、空間地図を収集しARCloudを構築するためにも、スマホで3次元の画像特徴点群を抽出できるSLAM技術を独自開発していきます。

■ SLAM開発に興味ある方はこちら!
SLAM研究者である櫻田氏とARCloud開発を行う、学生インターン、業務委託としてリサーチャーを募集しております。日本トップレベルの環境でSLAM研究開発を行いたい方はお気軽に応募ください。
(リンク »)

■ 会社概要
社名:Graffity株式会社
代表者:代表取締役 森本 俊亨
所在地:〒150-0001 東京都渋谷区神宮前4丁目23-12 表参道101 3F
設立:2017年8月
URL: (リンク »)

■ 本件に関するお問い合わせ先
企業名:Graffity株式会社
Email:contact@graffity.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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