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<カスペルスキーレポート:2018年度セキュリティ意識調査-2>無料Wi-Fi利用経験者のうち、6割がVPNを「知らない」と回答

株式会社カスペルスキー

From: PR TIMES

2019-01-22 13:40

~無料Wi-Fiのリスクを把握する一方で、その対策となる通信保護への認知は低い~



情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤岡健)は、日本国内の18歳から79歳のセキュリティ製品利用者(カスペルスキー製品、他社製品含む)の男女624人を対象に「2018年度 セキュリティ意識に関するインターネット調査」※1 を実施し、その結果からVPN(仮想プライベートネットワーク)に関する分析を行いました。
全体の回答者のうち、63.1% は無料Wi-Fiの利用経験があり、また75.2%は無料Wi-Fi利用時に通信を盗み見られるリスクがあることを認識していました。その一方で、無料Wi-Fiの利用経験があると回答した人のうち、VPNを「知らない」と答えた人は59.9%にのぼりました。無料Wi-Fiの利用とその利用リスクの認識は進んでいるものの、その対策に関する認知は進んでいないことが明らかになりました。

■6割が無料Wi-Fiの利用経験があり、若年層では8割以上が利用
無料Wi-Fiの利用経験を尋ねる設問では、全体の回答者の63.1%が「無料Wi-Fiを使ったことがある」と答えており、18歳から29歳の回答者の82.7%が同様の回答をしています。無料Wi-Fiの認知について、「無料Wi-Fiを使ったことがある」または「無料Wi-Fiを知っている」と回答した人の合計が全体では95.3%、18歳から29歳では99.0%となり、認知と利用経験のどちらも若年層で高い結果となりました。
また、「無料Wi-Fiで通信している内容が盗み見られる可能性がある」ことに対して、全体の回答者の75.2%が「詳しく知っている」もしくは「聞いたことがある」と回答しました。無料Wi-Fi利用時に通信を盗み見られるリスクの認知率は男性の方が高く86.2%でした。
[画像1: (リンク ») ]

[画像2: (リンク ») ]


■無料Wi-Fi利用経験者の6割がVPNを「知らない」と回答
無料Wi-Fiの利用が進み、そのリスクや危険性についても多くの人が認識している状況にも関わらず、通信の安全を守る「VPN(仮想プライベートネットワーク)」の認知は低く、全体の65.5%がVPNを「知らない」と回答しました。またVPNの認知には男女差が大きく、VPNを「知らない」と答えた男性は48.1%に対し、女性は83.0%でした。実際に無料Wi-Fiの利用経験がある人でも59.9%が「知らない」と答えています。
[画像3: (リンク ») ]


株式会社カスペルスキーのコンシューマ テクニカル エヴァンゲリスト、保科貴大は次のように述べています。
「現在、無料Wi-Fiはバスや飛行機でも利用でき、日常の利用だけでなく災害時には重要なインフラにもなっています。しかし、利用する無料Wi-Fiによってはセキュリティのレベルが安全ではない場合もあったり、なりすましによって通信を傍受されたりする可能性もあります。
7割以上の人たちが無料Wi-Fi利用時に通信の盗み見リスクがあることを認識しているのは良い状況だと思います。にもかかわらず、有効な対策の一つであるVPNの認知は依然として低いままです。リスクに対してどんな対策をしたら良いのかわからないという人が多いのでしょう。対策はいろいろありますが、まずは手軽な方法としてVPNアプリを利用してみてはいかがでしょうか。普段は無料Wi-Fiを利用しない人も、災害などの緊急時には利用するかもしれません。あらかじめ対策をしておくことが大事です。備えあれば患いなしです。正しく安全に無料Wi-Fiを利用しましょう」

■参考
カスペルスキー公式ブログでは、VPNに関する情報をご紹介しています。
・VPNの選び方  (リンク »)
・公共Wi-Fiを使うときに守りたい8つのルール  (リンク »)

※1 出典:株式会社カスペルスキーが、日本国内の18歳から79歳の男女でセキュリティ製品を利用している624人を対象に実施した「セキュリティ意識」に関するインターネット調査。調査期間は2018年8月23日~24日。調査委託先は株式会社マクロミル。

■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。
[画像4: (リンク ») ]


プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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