スキャナー新製品「imageFORMULA G2シリーズ」が、環境評価システム「EPEAT」で最高ランクのゴールドに登録

キヤノン電子株式会社 2019年01月29日

From PR TIMES



キヤノン電子のスキャナー新製品「imageFORMULA G2シリーズ」が、環境評価システム「EPEAT」で最高ランクのゴールドに登録


キヤノン電子株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:酒巻久、以下「キヤノン電子」)の「imageFORMULA DR-G2140/G2110」が、環境評価システム「EPEAT*1」の画像機器製品分野において、最高評価ランクのゴールドに登録されました。「imageFORMULA DR-G2140/G2110」は当社のA3対応ハイエンドモデル「DR-G1130/G1100」の後継機で、高い給紙・搬送性能と高画質により、主に金融・政府・教育・物流など、業務上書類が多く、効率的な電子化が求められている業種においてその能力を存分に発揮します。
今回の追加登録により、キヤノン電子製のスキャナーのゴールド登録モデルは、2016年12月に発売された10.1インチの大型タッチパネルを搭載したネットワークスキャナー「imageFORMULA ScanFront 400」、そして2017年8月に発売された、高速・高画質でコンパクトなデスクサイド型ドキュメントスキャナー「imageFORMULA DR-M260」を含めて計5機種*2となり、現在もキヤノン電子はスキャナー製品で唯一ゴールド登録されたメーカーとなっています。*3
 キヤノン電子は今後もEPEATの取り組みを進め、消費者に対し環境基準を伝え、環境負荷の把握と削減を推進していくとともに、環境基準に適合した製品を提供していきます。

*1 Electronic Products Environmental Assessment Tools
*2 米国向け製品を含む。
*3 EPEAT Webサイト: (リンク ») (英語)調べ。 2019年1月25日現在。


●EPEAT GOLD登録機種

[画像1: (リンク ») ]



[画像2: (リンク ») ]



[画像3: (リンク ») ]





新製品「imageFORMULA DR-G2140/G2110」について
DR-G2140/G2110は、2012年12月に発売された当社のA3対応ハイエンドモデル「DR-G1130/G1100」の後継機です。当社は2018年上半期の全世界出荷台数で、プロダクションセグメントにおいてNo.1*4のマーケットシェアを確立しています。今回の新製品では、このセグメントにおいて重要なスキャニングスピードと搬送性能・耐久性、そして画像処理機能を更に向上させています。ドキュメントの電子化プロセスの効率化を通じて、今後益々お客様の業務全体の生産性向上に貢献して参ります。

[画像4: (リンク ») ]


*4 Keypoint Intelligence社のInfoTrends Tracking 2018の実績に基づく。
プロダクションセグメント:価格が$4,000以上且つ、1分間に51枚以上のスキャン性能を持つスキ
ャナーのカテゴリーで、Low Volume/Mid Volume/High Volume Productionの合計。

製品の仕様については下記URLをご参照下さい。
(リンク »)


EPEATとは
EPEAT(Electronic Products Environmental Assessment Tools)は、環境に配慮した製品の市場開発・販売促進を目的に設立された環境評価システムで、米国では連邦官庁における調達要件として採用されています。2006年からPC・ディスプレイ製品を対象に運用が始まっており、2013年からは画像機器製品の運用が開始されました。画像機器製品の評価においては、有害物質の削減・禁止や省エネルギーなどの環境分野の中に、必須基準の33項目と、任意基準26項目があります。製品は「ゴールド」「シルバー」「ブロンズ」の3種類に分けて登録され、必須基準を全て満たす製品はブロンズ、必須基準を全て満たしたうえで、任意基準を50%以上満たす製品はシルバー、同75%以上を満たす製品はゴールドとして登録されます。


EPEATに登録された「imageFORMULAシリーズ」モデル一覧 
[画像5: (リンク ») ]

*は米国向け展開モデル


<お問い合わせ先>
キヤノン電子株式会社 IMS事業部 ims_pr@canon-elec.co.jp

imageFORMULAシリーズラインアップ
(リンク »)
Canon EPEAT登録製品数一覧
(リンク »)


[画像6: (リンク ») ]


プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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