～身近なセキュリティ問題をテーマに制作、第一弾の演目は「架空請求」～
情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤岡健、以下カスペルスキー）は、情報セキュリティに対する意識の啓発を目的とした創作落語「カスペルスキー 落語deセキュリティ」を制作し、第一弾となる演目「架空請求編」の動画を本日より公開します。本動画はカスペルスキーのCSRサイトでご覧いただけます。
カスペルスキー 落語deセキュリティは、誰にでも起こり得るような情報セキュリティに関連した問題を題材に、落語家の立川談慶氏に制作を依頼しました。幅広い年代の方に落語を楽しんでいただきながら、難しいイメージのある情報セキュリティを身近に感じてもらい、関心が高まることを目指しています。
本日公開した架空請求編では、昨今増加している架空請求詐欺を題材にしています。架空請求詐欺の被害額は2017年には127.7億円※1にものぼっており、消費者庁への相談件数も増加しています。架空請求に関する相談件数は2017年で15.9万件と前年から倍増し※2、2007年以降で最多になっています。このような状況のなか、架空請求編では詐欺被害の抑制に向けて、現実に起こりうる架空請求の場面を想定したやり取りを組み込んだ内容になっています。
加えて、内閣サイバーセキュリティセンターが推進し、2月1日から始まる「サイバーセキュリティ月間」の期間中に、「パスワード編」と「フェイクニュース編」の演目も公開する予定です。
カスペルスキー CSRマネージャーの籔内祥司は次のように述べています。
「昨今問題になっている架空請求詐欺などセキュリティに関する問題を落語の滑稽話にすることで、難しいと敬遠されがちな情報セキュリティが身近に感じられるのではと、カスペルスキー 落語deセキュリティを企画しました。SNSやブログを積極的に活用し、サイバーセキュリティ上の問題にも関心を持っている談慶師匠に相談したところ、「それは面白い！」と創作を快諾いただき、セキュリティ啓発落語が完成しました。落語を楽しんでいただくことで、多くの人が情報セキュリティについて考えるきっかけになる事を期待しています」
落語立川流真打ちの立川談慶氏は次のように述べています。
「自分自身が、老後の準備に入らなければならない53歳です。SNSなどを使いまわしているとはいえ、ネットにまつわる深い部分は知らないまま日々を過ごしている危うさを、正直感じていました。今回このようなお仕事をいただき、自分自身へメッセージを送るかのようにわかりやすい落語を作ってみました。面白くて、わかりやすくて、ためになる。三拍子そろっています。人差し指でパソコンを扱っているような皆様、ご安心ください！この動画を見れば大丈夫です！」
カスペルスキーでは、これからもさまざまな情報セキュリティ対策の啓発活動を続け、人々が安心・安全にインターネットを利用できるよう活動を続けてまいります。
■ 「カスペルスキー 落語deセキュリティ」概要
・タイトル：架空請求編（5分30秒）
・制作：立川談慶
・監修：カスペルスキー
・掲載サイト： (リンク »)
・画像イメージ：
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
■ 立川 談慶（たてかわ だんけい）プロフィール
長野県上田市出身。1988年慶應義塾大学経済学部を卒業後、株式会社ワコールに入社。1991年同社を退社し、立川談志に入門。2000年二つ目昇進。2005年真打ち昇進。著書に『大事なことはすべて立川談志に教わった』(KKベストセラーズ)、『慶応卒の落語家が教える 「また会いたい」と思わせる気づかい』（WAVE出版)がある。趣味は絵手紙とボディビル（ベンチプレス120kg）。
■ 参考
カスペルスキーでは、ご要望に応じカスペルスキー社員が出張して行う情報セキュリティ啓発セミナーを実施しています。お申し込みはサイトをご確認ください。
・情報セキュリティ［出張］セミナー
(リンク »)
※1 出典：警視庁「平成29年の特殊詐欺認知・検挙状況等について（確定値版）」
(リンク »)
※2 出典：消費者庁「平成30年版消費者白書」
(リンク »)
■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。
[画像3: (リンク ») ]
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤岡健、以下カスペルスキー）は、情報セキュリティに対する意識の啓発を目的とした創作落語「カスペルスキー 落語deセキュリティ」を制作し、第一弾となる演目「架空請求編」の動画を本日より公開します。本動画はカスペルスキーのCSRサイトでご覧いただけます。
カスペルスキー 落語deセキュリティは、誰にでも起こり得るような情報セキュリティに関連した問題を題材に、落語家の立川談慶氏に制作を依頼しました。幅広い年代の方に落語を楽しんでいただきながら、難しいイメージのある情報セキュリティを身近に感じてもらい、関心が高まることを目指しています。
本日公開した架空請求編では、昨今増加している架空請求詐欺を題材にしています。架空請求詐欺の被害額は2017年には127.7億円※1にものぼっており、消費者庁への相談件数も増加しています。架空請求に関する相談件数は2017年で15.9万件と前年から倍増し※2、2007年以降で最多になっています。このような状況のなか、架空請求編では詐欺被害の抑制に向けて、現実に起こりうる架空請求の場面を想定したやり取りを組み込んだ内容になっています。
加えて、内閣サイバーセキュリティセンターが推進し、2月1日から始まる「サイバーセキュリティ月間」の期間中に、「パスワード編」と「フェイクニュース編」の演目も公開する予定です。
カスペルスキー CSRマネージャーの籔内祥司は次のように述べています。
「昨今問題になっている架空請求詐欺などセキュリティに関する問題を落語の滑稽話にすることで、難しいと敬遠されがちな情報セキュリティが身近に感じられるのではと、カスペルスキー 落語deセキュリティを企画しました。SNSやブログを積極的に活用し、サイバーセキュリティ上の問題にも関心を持っている談慶師匠に相談したところ、「それは面白い！」と創作を快諾いただき、セキュリティ啓発落語が完成しました。落語を楽しんでいただくことで、多くの人が情報セキュリティについて考えるきっかけになる事を期待しています」
落語立川流真打ちの立川談慶氏は次のように述べています。
「自分自身が、老後の準備に入らなければならない53歳です。SNSなどを使いまわしているとはいえ、ネットにまつわる深い部分は知らないまま日々を過ごしている危うさを、正直感じていました。今回このようなお仕事をいただき、自分自身へメッセージを送るかのようにわかりやすい落語を作ってみました。面白くて、わかりやすくて、ためになる。三拍子そろっています。人差し指でパソコンを扱っているような皆様、ご安心ください！この動画を見れば大丈夫です！」
カスペルスキーでは、これからもさまざまな情報セキュリティ対策の啓発活動を続け、人々が安心・安全にインターネットを利用できるよう活動を続けてまいります。
■ 「カスペルスキー 落語deセキュリティ」概要
・タイトル：架空請求編（5分30秒）
・制作：立川談慶
・監修：カスペルスキー
・掲載サイト： (リンク »)
・画像イメージ：
[画像1: (リンク ») ]
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■ 立川 談慶（たてかわ だんけい）プロフィール
長野県上田市出身。1988年慶應義塾大学経済学部を卒業後、株式会社ワコールに入社。1991年同社を退社し、立川談志に入門。2000年二つ目昇進。2005年真打ち昇進。著書に『大事なことはすべて立川談志に教わった』(KKベストセラーズ)、『慶応卒の落語家が教える 「また会いたい」と思わせる気づかい』（WAVE出版)がある。趣味は絵手紙とボディビル（ベンチプレス120kg）。
■ 参考
カスペルスキーでは、ご要望に応じカスペルスキー社員が出張して行う情報セキュリティ啓発セミナーを実施しています。お申し込みはサイトをご確認ください。
・情報セキュリティ［出張］セミナー
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※1 出典：警視庁「平成29年の特殊詐欺認知・検挙状況等について（確定値版）」
(リンク »)
※2 出典：消費者庁「平成30年版消費者白書」
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■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。
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