世界10ヵ所の国と地域同時リリース!画像認識技術を活用したECサイト向けレコメンドサービス「popIn Action(ポップイン アクション)」を提供

popIn株式会社 2019年03月27日

From PR TIMES

popIn株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:程 涛、以下 popIn)は、独自の画像認識技術を活用し、ECサイト内の商品写真と類似した商品を同サイト内から探して表示する画像レコメンドサービス「popIn Action(ポップイン アクション)を、世界10ヵ所の国と地域において、本年4月1日より随時提供開始します。



<popIn Action( (リンク ») )とは>

popIn Actionは、ECサイトの訪問者が目当ての商品を見つけやすくするサービスです。ユーザーが閲覧している商品やアップロードした商品と類似している表品をサイト内から表示するレコメンド機能などが搭載されています。

これまでのECサイトで利用されるレコメンド枠は、「ある商品を購入したユーザーは、当該商品ととも購入されることの多い別の商品も購入するであろう」という予測に代表される“協調フィルタリング方式”が主流でした。協調フィルタリング方式において精度の高いレコメンドを実現するには当該ECサイトに大量のユーザー行動履歴が蓄積されていることが必要であり、大規模なECサイトでないと実装が難しいものでした。popIn Actionは、独自の画像認識技術を活用し、商品に色・形・素材などの属性を与えることで類似したアイテムを表示できることから、ユーザーの行動履歴などは必要なく、簡単にサイト内に搭載できます。


popIn Actionには、2つの機能が搭載されています。

1)ECサイトの商品と類似した商品をレコメンド表示する機能

2)スマホやPCに保存されている写真画像をサイト内でアップロードすることで同じサイト内から類似した商品を表示する機能

例)popIn Action 商品類似画像表示例
[画像1: (リンク ») ]


<popIn Action導入メリット>

ECサイトは実際に商品に触れることができず、商品の画像がユーザーにとって重要な判断材料であると言えます。ユーザーの行動履歴からの協調フィルタリング方式のレコメンドと併用してpopIn Actionをご搭載していただくことで、ユーザーの購買選択肢を増やし、購買意欲を高め、購買に繋げることが可能になります。


<popIn Action 導入方法や費用について>

popInが発行するpopIn Action専用のタグを設定していただくと、popInにてデザインを作成します。問題なければ表示を開始できます。


PV数やimp数による課金ではなく、レコメンドされた画像をユーザーがクリックし、クリックされた該当商品を直接カートに投入した時点で都度課金となります。

成果に応じて課金が発生するため、ECサイト運営者さまにとってはリスクを最小限に抑えた導入が可能となります。


<popIn Action ロゴ>

[画像2: (リンク ») ]

<popIn Action 導入実績 世界10ヵ所の国と地域 14サイト(4月より順次提供)>

日本: (リンク »)

日本: (リンク »)

韓国: (リンク »)

韓国: (リンク »)

韓国: (リンク »)

韓国: (リンク »)

台湾: (リンク »)

香港: (リンク »)

マカオ: (リンク »)

インドネシア: (リンク »)

シンガポール: (リンク »)

マレーシア: (リンク »)

ブルネイ: (リンク »)

インド: (リンク »)


<popIn株式会社 代表取締役 程涛よりコメント>

popIn Actionは画像認識技術を活用することで言語に左右されず、全世界どこのサイトでもご利用いただけるシームレスなサービスです。日本で誕生したこのサービスがまずはアジアを中心に、そして全世界に広がることを目指しています。

popInは、今後も全世界のユーザーさまやパートナーさまに向けて多様な価値を提供してまいります。


【popIn株式会社の会社概要】

本社所在地  東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー39階

代表者    代表取締役 程 涛

会社URL   (リンク »)

主な事業内容  大手ニュースメディアに対し、ネイティブ広告に対応したコンテンツ発見プラットフォームなどインテリジェント化サービスを提供。2017年より世界初のプロジェクター付きシーリングライト「popIn Aladdin」を開発、販売しています。


■popIn Actionに関するお問い合わせ先はこちらです。

E-mail: sales@popin.cc

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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