アクアバンク、日本健康支援学会にて『水素吸引連用による認知機能への作用』を発表

株式会社アクアバンク

From: PR TIMES

2019-04-02 11:40

株式会社アクアバンク(本社:大阪府大阪市中央区、代表取締役社長:竹原タカシ、以下『アクアバンク』)は、2019年3月2日~3日に東北大学(宮城県仙台市)にて開催された「第20回日本健康支援学会 年次学術大会」において『水素吸引連用による認知機能への作用』を発表いたしました。

 本発表内容は、アクアバンク・鹿児島県西之表市・筑波大学大学院が2018年より行っている産官学連携の介入試験検証報告です。



【介入試験参加の背景】
 鹿児島県西之表市(高齢者支援課)及び筑波大学大学院では、官学共同で1年をかけ地域住民の認知機能に関する実態調査を実施してきました。その結果、心身の健康状態の低下などの課題が明らかとなりました。
 近年、急速な高齢化社会が進むなか、官学を中心に地域高齢者の実態調査など多く実施されていますが、高齢者の「健康寿命を延ばす」などの健康支援まで至っていないのが現状です。個人の健康状態に合わせた最適なケアが求められるなか、認知機能の低下を抑えるためのケアは各所が模索しています。
 弊社が今までに実施した水素吸引による実証テストの結果から、水素吸引による記憶力・集中力などの認知機能の向上が示唆されていたことから、このたびの介入試験の参加に至りました。

【研究の概要】
 今回の研究では、実態調査から明らかとなった健康課題を解決すべく、地域在住高齢者を対象に1ヵ月間にわたる水素吸引連用前後の比較試験を実施し、水素吸引による心理生理学的有効性について検証いたしました。

■対象
鹿児島県西之表市在住高齢者17名(男性5名/女性12名)
※平均年齢75.9±6.0歳

■介入方法と測定内容
水素吸引器を1ヵ月間、1回5分 1日5回を目標として対象者に水素吸引をしていただき、吸引前後で下記のごとく測定を行いました。
1.認知機能:Mini Mental State Examination(MMSE)
※10~15分程度の短い時間で認知機能の障害があるかどうかを調べる検査。
30点満点中、23点以下で認知症の疑い、27点以下は軽度認知障害(MCI)の疑いがあると判
断されます。
2.心理社会面の測定:健康関連QOL尺度 Sf-36/抗うつ尺度 Self-rating Depression Scale/心の健康 WHO SUBI/神経症アセスメント GHQ-12
3.睡眠:不眠症アセスメントアテネ不眠尺度/睡眠障害アセスメントピッツバーグ睡眠質問票日本語

4.生理面の測定:脳年齢測定/血管年齢測定/脳実行機能測定/30秒椅子立ち上がり検査
/Timed Up & Go Test
※倫理的配慮としてチヨダパラメディカルクリニック倫理審査委員会の承認のもとに実施しています。

【研究結果】
 今回の研究により、1ヵ月水素吸引連用の効果として「認知機能の向上」が追認されました。特に、軽度認知障害が疑われる高齢者に対してMMSE得点の向上が認められたことから、認知機能を高める効果があることが示唆されました。また、30秒椅子立ち上がり検査の回数増加傾向・姿勢機能のゆれ値の低下が認められ、膝運動や姿勢のふらつき低下など、体性感覚機能の向上も示唆されました。

アクアバンク 会社概要

[画像: (リンク ») ]

ヘルスケアベンチャーとして『健康を通じて社会に貢献すること』を基本理念とし、科学的臨床エビデンスをもとに健康寿命を延ばすための水素関連製品を研究・開発しております。自社調べではなく、第三者委員会を通じた実証テストを重ねながら水素の真の力を解明し“QOL(Quality of Life)”をクリエイトするとともに「健康」に対して真摯に挑戦しています。

企業名:株式会社アクアバンク
代表取締役:竹原 タカシ
所在地:(本社)大阪府大阪市中央区博労町1丁目8番15号
設立:2011年6月7日
資本金:4億800万円(資本準備金1億9,200万円含む)
URL: (リンク »)

〈事業内容〉
・ミネラル水素水ウォーターサーバー「アクアバンク」の製造及びレンタル
・ポータブル水素ガス吸引具「KENCOS」シリーズの製造及び販売
・高性能低GI水素チョコレート「SuicCho」の製造及び販売
・水素健康グッズ「PoiPoi」の製造及び販売
・中性水素水スティック「SUISOL」の製造及び販売
・カスタマイズカートリッジの製造及び販売
・海外向け浄水及び水素発生システムの製造及び販売

※アクアバンクの名称・ロゴは日本国及びその他の国における株式会社アクアバンクの登録商標または商標です。
※その他、記載されている会社名及び大学名、事業所名は、各社の登録商標または商標です。
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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