V・ファーレン長崎の大村市ホームタウン拠点整備に関する結果報告

株式会社 ジャパネットホールディングス 2019年04月06日

From PR TIMES

株式会社ジャパネットホールディングス(本社:長崎県佐世保市/代表取締役社長 兼 CEO:高田旭人)は、グループ会社のプロサッカーチームV・ファーレン長崎(本社:長崎県諫早市/代表取締役社長:高田明)のホームタウン拠点整備について、大村市(本庁:長崎県大村市/市長:園田裕史)と用地提供から施設建設および維持運営に対しての協力について協議を行ってまいりました。このたび、「拠点整備に関する各種課題の解消ができないため、協力は難しい」という正式回答を受けました。結果を受け、以下のとおりご報告させていただきます。

■高田旭人コメント(大村市ホームタウン拠点整備に対する想い)
大村市の園田市長、吉野副市長には関心表明をいただきましたこと、そしてここまで具体的に検討をしていただいたことに心から感謝申し上げます。公募時にはクラブハウス・練習拠点の整備を中心とさせていただいたところから、工業団地の目的とするまちづくりや雇用・交流人口の拡大を満たすべくジャパネットグループとして最善の提案をさせていただきましたが、実現しなかったことは残念に思っております。サッカーチームは、人間的魅力、強さを合わせてこそ、ファンの皆様に愛されるものだと思います。そのためには、地元に根差した育成型チームにシフトすることが大切なことだと信じています。今回の提案を、拙速という声があるのも理解していますが、2023年の長崎スタジアムシティプロジェクトのオープンに向けて、長崎という街をより元気に、ワクワクするものにするにはスピード感を持って取り組むべきだと考え、ジャパネットグループとしてリスクを大きく取った提案をさせていただいたことをご理解いただけると幸いです。
ただ、今後もスポーツ・サッカーを通して、長崎からワクワクや平和のメッセージを日本中、そして世界中に伝えていきたいという想いは変わりません。V・ファーレン長崎に所属する選手、アカデミーで練習する子どもたち、さらにはこれからスポーツを通して成長していく長崎県の子どもたちへの環境整備を覚悟を持って進めていきたいと思います。

株式会社ジャパネットホールディングス
代表取締役社長 兼 CEO 高田旭人


■今後の展望
ホームタウン拠点整備の今後については目処が立っておりません。2023年を目指して長崎市幸町で進めている長崎スタジアムシティプロジェクトが完成する前に、クラブハウス整備を通して長崎市以外も含めたスポーツ発展・まちづくりをやっていきたいという想いがあり、大村市へ具体的な提案をしてまいりました。大村市からは本日、また新たな提案もというお話しもありましたが、まだ具体的な話にはなっておりません。なお、大村市へ提案させていただいた内容には、雇用・交流人口の創出のためにスタジオやコールセンターの整備を入れておりましたが、通販事業に関わる施設について今後は、クラブハウス整備とは別に検討をしていきたいと考えております。
今後は大村市・諫早市および長崎県の各自治体とさまざまな可能性を検討していく必要があると考えていますが、地元自治体との合意・協力は必ず必要になるものなので、民間企業であるジャパネットとしてできる範囲で拠点整備を検討していきます。長崎県全体にワクワクを届け、魅力的なまちづくりを行うため、覚悟を持って努力を続けていきます。クラブハウス整備を通して実現したい環境づくりは、世界レベルのものです。また、多くの子どもたちがサッカーだけでなく勉学・語学・人間力を学び、将来V・ファーレン長崎やさまざまな場所で飛躍していく世界をつくっていきたいと思っています。併せて、長崎県全域に「長崎を生きる楽しさを!」届けるべく、魅力的なまちづくりにジャパネットグループとして覚悟を持って取り組みたいと思っております。

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