～リコー、自然災害時における迅速な情報共有と早期復旧に貢献～
株式会社リコーは、国土交通省九州技術事務所が一般財団法人日本建設情報総合センターに委託して実施した実証実験において、360°カメラ「RICOH THETA」および、誰でも簡単に360°のコンテンツを作成・活用可能なクラウドサービス「THETA 360.biz」を提供しました。
また、RICOH THETAおよび「災害クラウド(仮)」の使い方講習を九州地方整備局各事務所担当者向けに実施するなど、活用のためのサポートも行いました。
[画像1: (リンク ») ]
360°カメラ「RICOH THETA」は、空間をワンショットでおさめることができるため、簡単な操作で空間認知に適したコンテンツ作成が可能です。この特長を活かし、現場の状況をRICOH THETAで撮影し、現場から離れた人と共有することで、作業の効率化をはかる事例が増えています。360°のイメージを動的に表示するクラウドサービス「THETA 360.biz」を組み込んだ「災害クラウド(仮)」の活用により、自然災害が起きた際、現場にいない人も360°のイメージを閲覧できるようになります。これにより情報共有の効率化をはかり、より迅速な復旧を支援します。
リコーはこれまで、不動産業界や観光業界などのプロモーション用途を中心に「THETA 360.biz」を提供してきました。国土交通省九州技術事務所への提供をきっかけとして、社会課題解決に貢献するための取り組みを推進し、活用の場を広げていきます。
[画像2: (リンク ») ]
■「RICOH THETA」とは
「RICOH THETA（リコー・シータ）」は、2013 年に世界初※1の360°カメラとして発売以来、 全天球イメージという、撮影者の意図や予測を超えた光景、斬新な画像をいつでもどこでも記録できるインプットデバイスとして、さまざまな用途で新たな映像表現の可能性を提供してまいりました。最新機種の「RICOH THETA Z1」は高画質な4K解像度の360°の動画撮影にも対応し、全天球イメージという映像表現手法 は、多くの分野から注目を集めています。
■「THETA 360.biz」とは
「THETA 360.biz」は2014年10月に開始した法人向けクラウドサービスで、全天球カメラ「RICOH THETA」で撮影した360°のイメージを、お客様のWebサイトで動的に表示するサービスです。サービス開始以降、不動産業のお客様などにご活用いただき、360 °の全天球イメージをエンドユーザーに提供することで、Web 上の画像をあらゆる角度から閲覧可能とし、空間認知効果を向上させています。
「THETA 360.biz」の紹介ページ (リンク »)
■「災害クラウド(仮)」とは
RICOH THETAで撮影した画像を、その場でクラウドの共有システムにアップロードでき、アップした画像が地図情報にプロットされるシステムです。複数人で同時閲覧可能なため、これまでメール等１対１でのやり取りをおこなっていた手間や速達性が大きく改善されます。また、データを蓄積しアーカイブすることで、今後の災害対策にも役立てられます。
※１：コンシューマー製品において、水平方向や半天球だけでなく、撮影者を取り巻く空間全てをワンショットでキャプチャーできる点において（2013年10月時点。当社調べ）
※記載の会社名、製品名、サービス名は、各社の商号、商標または登録商標です。
【国土交通省九州技術事務所について】
九州技術事務所は、社会資本整備や維持管理及び防災に資する新技術の活用、技術開発・調査、防災機能並びに人材育成に係る業務を担っています。
防災対応においては、風水害、土砂災害、地震、火山砂防に係る広域的・機動的な復旧活動等を支援するために、平成２５年７月に発足した「九州防災・火山技術センター」と一体となって、排水ポンプ車、災害対策支援車等、災害対策機械の出動による災害復旧支援活動や火山砂防の緊急調査、日常における各種防災研修、訓練等を行い、防災技術力の向上につとめています。
詳しい情報は、こちらをご覧ください。 (リンク »)
【リコーグループについて】
リコーグループは、オフィス向け画像機器を中心とした製品とサービス・ソリューション、プロダクションプリンティング、産業用製品、デジタルカメラなどを世界約200の国と地域で提供しています（2018年3月期リコーグループ連結売上は2兆633億円）。創業以来80年以上にわたり、高い技術力、際立った顧客サービスの提供と、持続可能な社会の実現にむけて積極的な取り組みを行っています。EMPOWERING DIGITAL WORKPLACES - 人々の“はたらく”をよりスマートに。リコーグループは、さまざまなワークプレイスの変革をテクノロジーとサービスのイノベーションでお客様とともに実現します。 (リンク »)
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社リコーは、国土交通省九州技術事務所が一般財団法人日本建設情報総合センターに委託して実施した実証実験において、360°カメラ「RICOH THETA」および、誰でも簡単に360°のコンテンツを作成・活用可能なクラウドサービス「THETA 360.biz」を提供しました。
また、RICOH THETAおよび「災害クラウド(仮)」の使い方講習を九州地方整備局各事務所担当者向けに実施するなど、活用のためのサポートも行いました。
[画像1: (リンク ») ]
360°カメラ「RICOH THETA」は、空間をワンショットでおさめることができるため、簡単な操作で空間認知に適したコンテンツ作成が可能です。この特長を活かし、現場の状況をRICOH THETAで撮影し、現場から離れた人と共有することで、作業の効率化をはかる事例が増えています。360°のイメージを動的に表示するクラウドサービス「THETA 360.biz」を組み込んだ「災害クラウド(仮)」の活用により、自然災害が起きた際、現場にいない人も360°のイメージを閲覧できるようになります。これにより情報共有の効率化をはかり、より迅速な復旧を支援します。
リコーはこれまで、不動産業界や観光業界などのプロモーション用途を中心に「THETA 360.biz」を提供してきました。国土交通省九州技術事務所への提供をきっかけとして、社会課題解決に貢献するための取り組みを推進し、活用の場を広げていきます。
[画像2: (リンク ») ]
■「RICOH THETA」とは
「RICOH THETA（リコー・シータ）」は、2013 年に世界初※1の360°カメラとして発売以来、 全天球イメージという、撮影者の意図や予測を超えた光景、斬新な画像をいつでもどこでも記録できるインプットデバイスとして、さまざまな用途で新たな映像表現の可能性を提供してまいりました。最新機種の「RICOH THETA Z1」は高画質な4K解像度の360°の動画撮影にも対応し、全天球イメージという映像表現手法 は、多くの分野から注目を集めています。
■「THETA 360.biz」とは
「THETA 360.biz」は2014年10月に開始した法人向けクラウドサービスで、全天球カメラ「RICOH THETA」で撮影した360°のイメージを、お客様のWebサイトで動的に表示するサービスです。サービス開始以降、不動産業のお客様などにご活用いただき、360 °の全天球イメージをエンドユーザーに提供することで、Web 上の画像をあらゆる角度から閲覧可能とし、空間認知効果を向上させています。
「THETA 360.biz」の紹介ページ (リンク »)
■「災害クラウド(仮)」とは
RICOH THETAで撮影した画像を、その場でクラウドの共有システムにアップロードでき、アップした画像が地図情報にプロットされるシステムです。複数人で同時閲覧可能なため、これまでメール等１対１でのやり取りをおこなっていた手間や速達性が大きく改善されます。また、データを蓄積しアーカイブすることで、今後の災害対策にも役立てられます。
※１：コンシューマー製品において、水平方向や半天球だけでなく、撮影者を取り巻く空間全てをワンショットでキャプチャーできる点において（2013年10月時点。当社調べ）
※記載の会社名、製品名、サービス名は、各社の商号、商標または登録商標です。
【国土交通省九州技術事務所について】
九州技術事務所は、社会資本整備や維持管理及び防災に資する新技術の活用、技術開発・調査、防災機能並びに人材育成に係る業務を担っています。
防災対応においては、風水害、土砂災害、地震、火山砂防に係る広域的・機動的な復旧活動等を支援するために、平成２５年７月に発足した「九州防災・火山技術センター」と一体となって、排水ポンプ車、災害対策支援車等、災害対策機械の出動による災害復旧支援活動や火山砂防の緊急調査、日常における各種防災研修、訓練等を行い、防災技術力の向上につとめています。
詳しい情報は、こちらをご覧ください。 (リンク »)
【リコーグループについて】
リコーグループは、オフィス向け画像機器を中心とした製品とサービス・ソリューション、プロダクションプリンティング、産業用製品、デジタルカメラなどを世界約200の国と地域で提供しています（2018年3月期リコーグループ連結売上は2兆633億円）。創業以来80年以上にわたり、高い技術力、際立った顧客サービスの提供と、持続可能な社会の実現にむけて積極的な取り組みを行っています。EMPOWERING DIGITAL WORKPLACES - 人々の“はたらく”をよりスマートに。リコーグループは、さまざまなワークプレイスの変革をテクノロジーとサービスのイノベーションでお客様とともに実現します。 (リンク »)
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
