【CData 導入事例】freee 株式会社がAPI Server を導入し、ビジネスサイドを起点としたリアルタイムデータ経営を高度化

CData 2019年04月16日

From PR TIMES

CData Software Japan 合同会社(本社:アメリカノースカロライナ州、日本オフィス:宮城県仙台市、代表社員 職務執行者 疋田 圭介、以下CData Software)は、日本のクラウド会計ソフト市場をリードするfreee 株式会社(本社:東京都品川区、CEO 佐々木 大輔)が「CData API Server」を導入したことをお知らせします。



freee 株式会社では、徹底したデータ経営を実践しています。製品戦略、マーケティング戦略、カスタマーサクセスのモニタリングなどすべてデータで検証可能にし、全社員がデータを共通言語にオペレーションをしています。今回、Amazon Redshift に保存された複数システムの業務データをSalesforce のダッシュボードからリアルタイム参照する仕組みをCData API Server にて実現されました。ビジネスサイド全員が使い慣れているSalesforce ダッシュボードから、営業関連データのみならずfreee サービスの利用状況、サポートといったデータを探索的にドリルダウンできることでデータ経営の高度化につながりました。
[画像: (リンク ») ]

Challenges
・Salesforce からDWH のリアルタイム参照
・利用者によって異なるデータの粒度
・速いスピードで変わるKPI へのフレキシブルな対応
Solutions
・CData API Server + Redshift JDBC Driver でDWH をOData エンドポイント化
・Salesforce Connect を使い、ノーコーディングでリアルタイムクエリ

「実装のポイントは、CData API Server を使ってSalesforce Connect 外部オブジェクトにRedshift データをAPI でリアルタイムでフィードしたことです。Salesforce ダッシュボードで使いたいデータを選択するだけで、リアルタイムにAPI Server 経由でDWH であるRedshift にクエリが可能です。Redshift からバッチ処理でSalesforce 側に書き込むETL 処理を組む必要がなくなりました。結果として従来新しい切り口のデータをSalesforce ダッシュボードで利用できるようにするまでに1週間程度かかっていたのですが、1-2 日で提供できるようになりました。データセットの微修正もRedshift 側の修正だけで済むので対応が早くなりました。」
-- 経営管理本部分析グループマネージャ鎌田様

インタビュー詳細はこちら: (リンク »)

<CData API Server について>
CData API Server は、DB からノーコーディングで本格的なREST API エンドポイントを公開できるAPI 管理ツールです。主要なRDB(MySQL、SQL Server、PostgreSQL など)や、Redshift などのDWH データをフレキシブルにREST API として公開できます。公開されたデータは、Salesforce Connect、SharePoint、Power BI など多様なアプリケーションで利用可能なOData プロトコルに準拠しています。
CData API Server ページ: (リンク »)

<freee 株式会社について>
「スモールビジネスを、世界の主役に。」をミッションに掲げ、人工知能(AI)技術を使った最先端の機能開発や金融機関との連携により、バックオフィス業務効率化のソリューションを提供しています。
(リンク »)

<CData Software について>
CData Software, Inc. は、See the World as a Database をミッションに、データ接続および連携ソリューションを提供しています。ドライバーとデータ接続テクノロジーの開発に特化し、お客様のオンプレミスおよびクラウドアプリケーション、データベース、Web API へのリアルタイム接続を実現いたします。CData 製品は、世界中の大手企業、中小企業、政府機関、教育機関のデータ統合ソリューションにて利用されています。

※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。

<本件に関するお問い合わせ先>
CData Software Japan 合同会社 マーケティング 兵藤
TEL: 050-5578-7390 | E-mail: press@cdata.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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