RSUPPORT、第28回 Japan IT Week 春でテレワークソリューションとLINE WORKS連携ツールを紹介

RSUPPORT株式会社

From: PR TIMES

2019-05-09 20:57

働き方改革に利用できるテレワークソリューションを中心とした製品デモンストレーションやセミナーを実施。

RSUPPORT株式会社は、「第28回 Japan IT Week 春」にて自社史上最大規模での参加となりました。
ビジネスチャットツール「LINE WORKS」との連携ツール「RemoteCall with」を初めて一般公開し体験コーナーを設け関心を集めました。



[画像1: (リンク ») ]

RSUPPORT(アールサポート)株式会社(東京都港区、代表取締役社長:徐 ヒョンス、以下「RSUPPORT」、URL: (リンク ») )は、2019年5月8日(水)~10日(金)まで、東京ビッグサイトで開催されるJapan IT Week春 後期 内「クラウド コンピューティング EXPO」に出展しました。

近年、働き方改革やワークライフバランスが注目され、業務効率化や生産性向上に向けたITツールの関心が高まっています。このような業務効率化や生産性向上は、どのような場合でも既存のオフィス環境でできた「コミュニケーション」「IT環境」「ICTサポート体制」を維持することで実現できます。


RSUPPORTのテレワークソリューションは、「コミュニケーション」「IT環境」「ICTサポート体制」3つの問題を解決して完璧なテレワーク環境を作ります。
そのような環境づくりを目指したRSUPPORTの主要な製品は、どこからでも使い慣れたオフィスの自席PCが操作できるリモートアクセスツール「RemoteView (www.rview.com)」、インストール無しで手軽にコミュニケーションができるWeb会議システム「RemoteMeeting (www.remotemeeting.com)」、テレワーク中でも安心のICTサポート体制ができるリモートヘルプデスクツール「RemoteCall (www.remotecall.com)」の3つの製品です。

実際にRSUPPORTのブースに訪れたお客様からの感想は、「プログラムのインストールなしで、WebブラウザだけでオフィスのPCをリモートコントロールできるということに驚いた。」「Web会議ツールがあれば、会社の同僚とのコミュニケーションが在宅でできるので導入を検討したい」と好評をいただきました。


[画像2: (リンク ») ]


また今回のRSUPPORTブースでさらに注目を集めたのは、ビジネスチャットツール「LINE WORKS」との連携ツール「RemoteCall with」です。ブース内に設置された体験コーナーやセミナースペースでは、LINE WORKSに連携ツールを導入することで、チャットだけではなくPC画面の共有やリモート操作でより一層、迅速で正確なコミュニケーションの実現を提案しました。

[画像3: (リンク ») ]



■会社概要
会社名 :RSUPPORT株式会社
設 立 :2006年 4月
代表者 :徐 滎秀(ソ・ヒョンス)
所在地 :〒105-0001東京都港区虎ノ門1-2-20 第3虎の門電気ビル7階  (日本法人)
事業内容 :ウェブ基盤のリモートコラボレーションソリューションの開発とシステムの構築
主要サービス :テレワークソリューションパック Rsupport Works
▶ (リンク »)
リモートデスクトップツール RemoteView
▶ (リンク »)
Web会議システム RemoteMeeting
▶ (リンク »)
リモートヘルプデスクツール RemoteCall
▶ (リンク »)

[RSUPPORTとは? (リンク ») ]
25ヵ国10,000社以上が利用するリモートサポート、リモートコントロール製品を中心とし、アジア・日本で市場シェアNo.1を誇るクラウド専門の企業です。
自社で開発した独自の特許技術やサービスは、世界各地の製造業をはじめとしたさまざまな分野の企業、政府、公共団体、金融機関、教育機関にて導入・高く評価されています。
主要製品として、企業向けのヘルプデスクツールRemoteCall( (リンク ») )、個人から企業まで幅広く使われているリモートコントロールツールRemoteView( (リンク ») )、簡単でリーズナブルに利用できるWeb会議RemoteMeeting( (リンク ») )、モバイル画面録画に特化したMobizenスクリーンレコーダー( (リンク ») )や、PCでモバイル画面を表示できるMobizenミラーリング( (リンク ») )サービスを提供しています。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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