【エヌシージャパン】情報セキュリティ及び個人情報保護に関する国際標準規格「ISO/IEC27001」「ISO/IEC29100」を取得

オンラインゲームのサービス・運営を行っているエヌ・シー・ジャパン株式会社(東京都港区、代表取締役：金 澤憲(キム テクホン)以下、エヌシージャパン)は、国際標準化機構（ISO）と国際電気標準会議（IEC）が発行する、国際標準規格である「ISO/IEC 27001:2013」（情報セキュリティマネジメントシステム、ISMS）と「ISO/IEC 29100:2011」（プライバシー保護の枠組み）の認証を取得しました。


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当社は、情報セキュリティ体制の強化が、当社のサービスが成長していくうえで最も重要な要件の一つであると考えます。また、個人情報保護に関しましても、国際基準を満たすことが、お客様に安心と信頼を提供するものとして必要であると考え、体制強化に取り組んでまいりました。

今回のISO27001及びISO29100の認証取得により、当社が提供するオンラインゲームサービスの情報セキュリティに対する管理体制と、個人情報保護に対する管理体制が、国際標準規格に適したものであることが、第三者機関により認められたことになり、親会社の韓国NCSOFT Corporationと同時の認証取得となりました。

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日本で、2019年5月29日にリリースのモバイルゲーム『リネージュM』は、韓国と台湾ですでに500万人以上のお客様にご利用いただいており、このたび親会社とともに認証を受けた情報セキュリティの管理体制と個人情報保護の体制強化を実施したことにより、日本のお客様にも、『リネージュM』を、安心してプレイしていただける環境が整備されたことになります。

当社は、この『リネージュM』をはじめとするモバイルゲームのほか、さまざまなPCオンラインゲームを提供しております。お客様により安心してサービスを楽しんでいただけるように、これからも情報セキュリティ対策と個人情報保護管理に関して継続的な改善に取り組み、一層サービスの強化に努めてまいります。

≪「ISO/IEC27001」の認証取得内容≫

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≪「ISO/IEC29100」の認証取得内容≫

[表2: (リンク ») ]



■DNV GLについて
DNV GLは、150年間続くあらゆるリスクマネジメントに関する様々な活動を行う先駆的国際機関として、世界100ヶ国以上、300の事務所、85もの様々な国籍を持つ16、000人のスタッフが認証、アセスメント、船級等々の分野でサービスを提供しています。積極的に研究開発へと継続的に投資しているため、従業員は高度な専門性と資格を有する集団としてサービスを提供することが可能となっています。

■エヌシージャパン(NC Japan K.K.)について
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2001年9月に設立されたNCSOFT Corporationの日本法人。NCSOFTゲームの国内サービスおよび開発を担当。国内でMMORPGというジャンルの草分け的存在の『リネージュ』をはじめ、『リネージュ2』『タワー オブ アイオン』を提供中。『ブレイドアンドソウル』は近年注目されているeスポーツにも対応しており、日本一のプレイヤーを決定するジャパンチャンピオンシップや世界最強チームを決定する世界大会を毎年開催している。
2016年国内スマートフォン向けモバイルゲームの自社開発スタジオ「LIONSHIP STUDIO(ライオンシップスタジオ)」（ (リンク ») ）を設立。
2019年5月29日に、韓国と台湾で驚異的な人気を誇るモバイルゲーム『リネージュM』が日本でリリースされます。

■NCSOFT Corporationについて
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世界最高の開発技術力とサービスを保有するゲーム開発会社。代表作『リネージュ』はPCゲームの大衆化を先導してきた。日本をはじめとしたアジア/北米/ヨーロッパなどにグローバル ネットワークを敷き、全世界約4、000名のスタッフが多様なジャンルのゲーム開発およびパブリッシングを実施。

【各タイトルのご案内】
リネージュM公式サイト (リンク »)
リネージュ公式サイト (リンク »)
リネージュ2ライブサービス公式サイト (リンク »)
リネージュ2クラシックサービス公式サイト (リンク »)
タワー オブ アイオン公式サイト (リンク »)
ブレイドアンドソウル公式サイト (リンク »)
ポータルサイト「NCSOFT」 (リンク »)

公式YouTube (リンク »)
公式Facebook (リンク »)


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(C) NCSOFT Corporation. Licensed to NC Japan K.K. All Rights Reserved.

※当プレスリリースの内容は2019年5月27日現在のものです。諸般の事情により、予定を変更する場合がございます。

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)