ICTツールで患者を支える多職種連携事例集を発行

地域包括ケアに役立つ全国の３３事例を紹介

医療介護連携の推進への貢献を目指して2014年に設立された全国医療介護連携ネットワーク研究会（土屋淳郎理事長）は、情報連携システムを活用した事例集『患者を支える医療全国事例３３～地域包括ケアのために～』を2019年7月8日に発行しましたのでお知らせします。



　超高齢社会を迎え、地域包括ケアのための医療介護連携の必要性がさけばれるなか、その参考となる全国の事例を選定した冊子となっています。誰でも簡単に始められるICT活用方法、行政を交えた多職種連携事例、入退院時のICTを利用した病診連携方法や患者・家族の声など、リアルな医療介護現場の情報を紹介しています。
　この事例集はMCS（完全非公開型医療介護専用SNS）を提供・運営するエンブレース株式会社が発信する『MedicalCarePOST（ (リンク ») ）』をもとに編集し、まとめたもので、「県外まで広がる、栃木県医師会の多職種連携の取り組み」「小児科医による小児在宅医療と多職種・専門医連携」「“言葉の見える多職種連携”で患者の家族とも繋がるACPを実践 」 などの33の記事によって構成されています。
[画像1: (リンク ») ]


＜冊子概要＞
発行部数5000部・全228ページ・B5サイズ・４色非売品。 第１回日本在宅医療連合学会大会（2019年７月14日開催）ほか、医師会関係者への配布を予定しています。


[画像2: (リンク ») ]

【理事長より】医療介護連携のコミュニティで同じような悩みを持っている多職種・行政・医師会に向けて発行させていただくこととなりました。ICTツールを活用したコミュニケーションをベースに医療と介護の枠を超えた「心のこもった多職種連携」の支えになること、患者を中心とした地域包括ケアシステムに関わる全ての方々にこの冊子がお役に立てればと思います。

土屋 淳郎 (つちや・あつろう)／全国医療介護連携ネットワーク研究会 理事長 医療法人社団創成会土屋医院院長 (東京都豊島区)


[表: (リンク ») ]


プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)