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ファーストリテイリングやRIZAPグループなどでCIOを歴任した岡田章二氏が、ドリーム・アーツのExecutive Adviserに就任

株式会社ドリーム・アーツ

From: PR TIMES

2019-08-02 04:40

 株式会社ドリーム・アーツ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:山本孝昭、以下 ドリーム・アーツ)は、2019年8月1日付にて、大規模組織のCIOを歴任し、現在ISENSE株式会社(アイセンス)の代表取締役社長を務める岡田章二氏が当社のExecutive Adviserに就任することを発表します。

 岡田氏は、これまで株式会社ファーストリテイリングの執行役員CIOとして、ユニクロをはじめとしたブランド全体のIT戦略や業務改革、業務システムの構築に貢献。フリースブーム以前から、ファーストリテイリング株式会社の急成長を長年システム面で支えてこられました。さらに、RIZAPグループ株式会社では取締役CSO兼CIOとして、幅広い事業の基盤となる数多くのシステムを築かれています。



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■Executive Adviser就任の背景と狙い
 ドリーム・アーツは、1,000名を超える大企業・大規模組織の業務改革や意識改革を推進するクラウドサービスを展開しています。今後さらなるサービス向上を図るべく、実際に大規模組織の現場で多くの実績を持つ岡田氏をExecutive Adviserとして招聘しました。多店舗コミュニケーションサービス「Shopらん」や、業務改革クラウド「Sm@rtDB」をはじめとするさまざまなクラウドサービスに、マーケティングから営業・導入支援まで幅広い領域で岡田氏の知見や新たなエッセンスを取り入れてまいります。
 これにより、これまで以上に事業会社目線で顧客のニーズにお応えすることができると確信しており、ドリーム・アーツの強みである大企業・大規模組織における業務改革支援のさらなる強化へとつなげてまいります。
 なお、岡田氏はユーザーとして約20年にわたる協創関係にあり、当社のプロダクトである「Shopらん」の成長に深く携わってきたことが、このたびの就任につながりました。

■株式会社ドリーム・アーツ 代表取締役社長 山本孝昭のコメント
「このたび、当社のExecutive Adviserとして、過去にプロダクト開発において協創してきた岡田章二氏をお迎えできたことを大変嬉しく思います。岡田氏の株式会社ファーストリテイリングやRIZAPグループ株式会社でのIT戦略における実績や知見から、当社プロダクト強化においても有益な助言がいただけると確信しております。また、高い視座と柔軟な視点から、新たな気づきを積極的に取り入れるなど、今後は新体制のもと、さらなる発展を目指してまいります」

■岡田章二氏のコメント
「ドリーム・アーツとはプロダクト開発でご一緒させていただいた経緯もあり、IT企業でありながら『熱い想い』を感じさせる経営理念や、お客さまや製品への情熱に強く共感し、このたびExecutive Adviserに就任させていただきました。『働き方改革』が注目されている昨今、大規模組織においてもIT戦略を通じた業務改革のニーズは一層重要視されていきます。私自身のこれまでの大規模組織におけるIT領域での経験を活かし、Executive Adviserとしてドリーム・アーツのプロダクトがより一層『現場』に寄り添うよう発展させるべく、全力で支援していきたいと思っております」

 ドリーム・アーツは、今後もお客さまのニーズを捉え、大規模組織の「現場力強化」、「企業競争力向上」に役立つトータルソリューションを提供してまいります。

【岡田 章二氏の略歴】
岡田 章二(おかだ しょうじ)
ISENSE 株式会社 代表取締役社長
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ユニバース情報システム株式会社、株式会社ファーストリテイリング、RIZAPグループ株式会社を経て現職。衣服業界最大手である株式会社ファーストリテイリングでは、グループ全体の業務改革と業務システムの構築、IT戦略を担う。RIZAPグループでは、CSO兼CIO としてIT施策などを担当し、社内IT環境の整備からITによる事業の効率化に貢献。2019年7月にISENSE株式会社を設立し、代表取締役社長に就任。現、RIZAPグループ株式会社アドバイザー。2019年8月、株式会社ドリーム・アーツExecutive Adviserに就任。


株式会社ドリーム・アーツについて( (リンク ») )
1996 年12 月に設立されたドリーム・アーツは「協創する喜びにあふれる人と組織と社会の発展に貢献する」 をコーポレート・ミッションに、「情報共有」と「対話」を重視した独創的かつ高品質なソリューションとサービスを提供します。「協創力を究めよ」のスローガンのもと、ICT だけでも人間だけでもできないビジネス上の難題の解決をICT と「協創」でお手伝いしています。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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