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【Yogibo×早稲田大学】2つの産学連携プロジェクトを同時スタート。西多研究室と、Yogiboが睡眠に与える影響を科学します。

株式会社ウェブシャーク

From: PR TIMES

2019-09-27 13:00

働き方改革における、Yogiboの可能性について。

快適すぎて動けなくなる魔法のソファ「Yogibo(ヨギボー)」は、Yogiboが実際に睡眠に与える影響を調査すべく、早稲田大学 スポーツ科学学術院 スポーツ神経精神医科学研究室(准教授:西多昌規(にしだ まさき)、以下西多研究室)との産学連携プロジェクトを始動致します。



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「Yogibo(ヨギボー)」の日本総代理店である株式会社ウェブシャーク(URL: (リンク ») 代表取締役社長:木村誠司)は、このたび実際にYogiboが睡眠に与える影響を調査すべく、産学連携により西多研究室との共同研究を開始したことをお知らせします。
[血圧/脈拍/睡眠脳波/自律神経/ストレスなど]を計測対象とし、実際にYogiboで睡眠した際の効果を検証します。また、異なる睡眠環境でも同様の検証、比較を行い、Yogiboが睡眠に与える影響を科学します。


労働生産性の向上に向けて


[画像2: (リンク ») ]

日本の人口は2008年をピークに減少(*1)をたどり、生産年齢人口の減少から労働力不足が懸念されております。その解消法の1つとして労働生産性の向上が挙げられますが、Yogibo(ヨギボー)は生産性向上に向けて「パワーナップ(*2)」に着目し、今回の共同研究において”Yogiboでの睡眠がパワーナップに適するかどうか”を科学的な面から検証を行い、「働き方改革」政策の実施支援を目指します。

*1:引用 内閣府 第2章 人口・経済・地域社会の将来像
(リンク »)
*2:パワーナップ(Power nap)とは、「パワーアップ」と「ナップ(昼寝)」をかけ合わせた造語で、「15~20分程度の昼寝」のことを指します。


西多研究室 西多昌規准教授について



[画像3: (リンク ») ]

わたしは精神科医として、うつ病や睡眠障害などの治療を、主に大学病院で行ってきました。治療していくなかで、薬による治療だけでなく生活習慣、なかでも運動の実践が、こころの病気の治療や予防だけでなく、人間が元気に過ごすうえで大切ということがわかってきました。これまで研究・実践してきた睡眠の知識と経験を、スポーツというフィールドで社会に還元していける研究を目指しています。


(リンク »)




さらに、棟近研究室と「人は何故リラックスするのか」を研究・解明します。



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「リラックスする」というワードに秘められた謎を解明すべく、早稲田大学 理工学術院 創造理工学部 経営システム工学科 棟近研究室(教授:棟近雅彦)との産学連携プロジェクトも同時に始動致します。
プレスリリース: (リンク »)





Yogiboとは

Yogiboの特徴
Yogiboの代表的な商品 ”Yogibo Max” は日本で「人をダメにするソファ」として多くのユーザーから親しまれております。 体に完全にフィットする特殊繊維(米国特許出願中)を使用し、ソファとしての使い方だけではなく、一人がけのチェア、リクライニングチェア、ベッドと自在に変形するのが特徴です。 その他にも同様のファブリックを使用した製品を数多くラインナップしております。
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Yogiboは新たな選択肢

ソファを購入する顧客に与えられる選択肢は『カウチソファ』『ローソファ』のような、定番の限られたものしかありませんでした。そんなジャンルに新たな選択肢として登場したのがYogiboです。
新たな選択肢をユーザーに与えることにより、家具店がこれまでの品揃えだけでは取り込むことができなかった顧客の獲得に繋がり、ひいてはYogibo以外の製品注文増加にも繋がると考えております。
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米国発の多彩でユニークな雑貨たち
Yogiboの製品はソファだけではありません。アメリカのブランドならではのユニークな雑貨も多数ラインナップしております。日本のブランドとは一味違うカラーリングやカラーバリエーション・デザインは日本のユーザーに驚きと新鮮さ、また選ぶ楽しさを与えます。



[画像7: (リンク ») ]




会社概要
商号    :株式会社ウェブシャーク
代表者   :代表取締役 木村 誠司
所在地   :〒541-0048 大阪市中央区瓦町3丁目6-5 銀泉備後町ビル2F
設立    :2016年1月7日
事業内容  :日本国内におけるYogibo Storeの経営並びにそれに付帯する一切の事業
WEBサイト : (リンク »)
Twitter   : (リンク »)
Facebook  : (リンク »)
Instagram : (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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