～マネックスポイント付与の対象も拡大～
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長： 清明祐子 、以下「マネックス証券」）は、本日2019年9月30日（月）20：00（予定）より、マネックス証券でのお取引に応じてたまるマネックスポイントをAmazonギフト券に即時交換するサービスを開始いたします 。
さらに、 従来はマネックスポ イント付与の対象外であった低コストファンドおよび NISA口座における投資信託の保有につきましても、2019年10月分からマネックスポイント付与の対象となりますので 、お知らせいたします。
[画像: (リンク ») ]
■背景
マネックス証券では、株式や投資信託のお取引に応じてポイントがたまるサービスを提供しております。この度、マネックスポイントの利便性を更に高めるため、提携交換先の追加とポイント付与対象の拡大を行います。
■サービス概要
（1）Amazonギフト券への即時交換
マネックス証券での取引に応じてたまるマネックスポイント1ポイントをAmazonギフト券1円相当に交換する
サービスです。Amazonギフト券への交換は1ポイントから可能で、交換のお申込みが完了すると即時にAmaz
onギフト券が提供されます。Amazonギフト券に記載されたギフト券番号をご自身のAmazon.co.jpアカウン
トに登録していただくことでAmazon.co.jpでのお買い物にご利用いただけるようになります。
詳細はマネックス証券ウェブサイト
（ (リンク ») ）をご覧ください。
※1 本プログラムはマネックス証券による提供です。本プログラムについてのお問合せはAmazonではお受けして
おりません。マネックス証券までお願いいたします。
※2 Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴは Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
【マネックスポイントについて】
マネックスポイントは、株式や投資信託のお取引に応じてたまるポイントです。
マネックス証券での株式手数料に充当できるほか、グループ会社であるコインチェック株式会社で仮想通貨に
交換したり、他社提携ポイントや書籍等と交換したりすることができます。
提携交換先：ANA マイレージクラブ、JAL マイレージバンク、永久不滅ポイント、WAON ポイント、
T ポイント、nanaco ポイントなど。
（2）投資信託の保有に対するポイント付与対象の拡大
マネックス証券では、お客様が保有する投資信託の残高に対して、年間で0.08％に相当するマネックスポイント
がたまるサービスを提供しています。低コストファンドおよびNISA 口座における投資信託の保有等について
は、その対象外としていましたが、2019 年10 月分から以下のとおり、マネックスポイント付与の対象を拡大
いたします。
１. 低コストファンドの保有に対してもマネックスポイントがたまる
従来は対象外としていたeMAXIS Slim シリーズ・たわらノーロードシリーズ等の低コストファンドシリーズ
も、保有残高に対して、年間0.03％相当のマネックスポイントがたまるようになります。
２. NISA 口座で保有する投資信託についてもマネックスポイントがたまる
NISA（一般NISA）、つみたてNISA、ジュニアNISA で保有している投資信託に対しても、一律年間0.03％
相当のマネックスポイントがたまるようになります。
※3 一部対象外のファンドがあります。
詳細はマネックス証券ウェブサイト
（ (リンク ») ）をご覧ください。
今後もマネックス証券は、2018 年11 月にマネックスグループが発表したブランドステートメント「For Creative Minds」に掲げる、従来の枠組みを超えた新しい発想や視点に基づき、創造性を携えて、新しい「お金の未来」を常に提案してまいります。
以 上
【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165 号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長： 清明祐子 、以下「マネックス証券」）は、本日2019年9月30日（月）20：00（予定）より、マネックス証券でのお取引に応じてたまるマネックスポイントをAmazonギフト券に即時交換するサービスを開始いたします 。
さらに、 従来はマネックスポ イント付与の対象外であった低コストファンドおよび NISA口座における投資信託の保有につきましても、2019年10月分からマネックスポイント付与の対象となりますので 、お知らせいたします。
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■背景
マネックス証券では、株式や投資信託のお取引に応じてポイントがたまるサービスを提供しております。この度、マネックスポイントの利便性を更に高めるため、提携交換先の追加とポイント付与対象の拡大を行います。
■サービス概要
（1）Amazonギフト券への即時交換
マネックス証券での取引に応じてたまるマネックスポイント1ポイントをAmazonギフト券1円相当に交換する
サービスです。Amazonギフト券への交換は1ポイントから可能で、交換のお申込みが完了すると即時にAmaz
onギフト券が提供されます。Amazonギフト券に記載されたギフト券番号をご自身のAmazon.co.jpアカウン
トに登録していただくことでAmazon.co.jpでのお買い物にご利用いただけるようになります。
詳細はマネックス証券ウェブサイト
（ (リンク ») ）をご覧ください。
※1 本プログラムはマネックス証券による提供です。本プログラムについてのお問合せはAmazonではお受けして
おりません。マネックス証券までお願いいたします。
※2 Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴは Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
【マネックスポイントについて】
マネックスポイントは、株式や投資信託のお取引に応じてたまるポイントです。
マネックス証券での株式手数料に充当できるほか、グループ会社であるコインチェック株式会社で仮想通貨に
交換したり、他社提携ポイントや書籍等と交換したりすることができます。
提携交換先：ANA マイレージクラブ、JAL マイレージバンク、永久不滅ポイント、WAON ポイント、
T ポイント、nanaco ポイントなど。
（2）投資信託の保有に対するポイント付与対象の拡大
マネックス証券では、お客様が保有する投資信託の残高に対して、年間で0.08％に相当するマネックスポイント
がたまるサービスを提供しています。低コストファンドおよびNISA 口座における投資信託の保有等について
は、その対象外としていましたが、2019 年10 月分から以下のとおり、マネックスポイント付与の対象を拡大
いたします。
１. 低コストファンドの保有に対してもマネックスポイントがたまる
従来は対象外としていたeMAXIS Slim シリーズ・たわらノーロードシリーズ等の低コストファンドシリーズ
も、保有残高に対して、年間0.03％相当のマネックスポイントがたまるようになります。
２. NISA 口座で保有する投資信託についてもマネックスポイントがたまる
NISA（一般NISA）、つみたてNISA、ジュニアNISA で保有している投資信託に対しても、一律年間0.03％
相当のマネックスポイントがたまるようになります。
※3 一部対象外のファンドがあります。
詳細はマネックス証券ウェブサイト
（ (リンク ») ）をご覧ください。
今後もマネックス証券は、2018 年11 月にマネックスグループが発表したブランドステートメント「For Creative Minds」に掲げる、従来の枠組みを超えた新しい発想や視点に基づき、創造性を携えて、新しい「お金の未来」を常に提案してまいります。
以 上
【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165 号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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