東急グループ５社が連携、スマートホーム対応可能な住宅で未来の暮らしに備える「Ready for IoT」の住まいづくりを開始

　東急株式会社（本社：東京都渋谷区、取締役社長：高橋和夫、以下「東急」）と東急不動産ホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大隈郁仁、以下「東急不動産HD」）、東急建設株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：寺田光宏、以下「東急建設」）、イッツ・コミュニケーションズ株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：嶋田 創、以下「イッツコム」）、Connected Design株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：武田浩治、以下「CDI」）の東急グループ５社は、１０月１０日に「住宅分野におけるＩｏＴ化の検討に関する基本協定書」（以下、本協定）を締結し、「Ｒｅａｄｙ　for　ＩｏＴ」の住まいづくり活動を開始します。



　「Ｒｅａｄｙ　for　ＩｏＴ」とは「未来の暮らしのために住宅をスマートホーム対応に準備しておく」状態を示す、東急グループが独自に生み出した言葉です。従来の住宅では、スマートデバイスを設置したい場所にコンセントが無い、コンセント不足によるタコ足配線、通信が届かない、など機器の設置条件に制約が生じることが多々あります。これらの課題解消に向け、本協定では、例えば、スマートホームに対応するのに不足しているコンセントの数の充足、住まいの隅々までWi-Fiが届き易い場所へのWi-Fiルータの配置など、ＩｏＴに対応しやすい住宅の設計を進めます。

　スマートホームに対応した生活では、鍵を遠隔操作することなどでセキュリティ面が向上することに加え、家の中を外出先でも確認できることで介護や子育ての負担が軽減されます。さまざまな家電を音声でコントロールすることで利便性が高まり、日々の生活データから食生活や睡眠が管理されることでより良い健康状態を目指すことができるようになります。このように、技術の進化でクオリティ　オブ　ライフを向上させる住まいの在り方を追求し、東急グループとして、やるべきことを整理、実行することが社会的な使命だと考え、本協定を締結しました。

　沿線中心に街と密着した住宅を展開する東急、全国で数多くの住宅物件を手がける東急不動産ＨＤ、多くの住宅の建築・設計を手掛けてきた東急建設、早くから独自のスマートホームサービスを展開してきたイッツコム、ＩｏＴサービス用ハードウェアおよびソフトウェアの企画開発ベンダーとしての知見を持つCDIの５社が、それぞれの強みを持ち寄り連携するからこそ実現する、より豊かな未来の暮らしを創造に向けた「Ｒｅａｄｙ　for　ＩｏＴ」の住まいづくり活動を進めていきます。

※「Ｒｅａｄｙ　for　ＩｏＴ」は日本国内における東急不動産HDの登録商標です。


以　　　上

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)