わからないことは「LINE」で解決！チャット機能拡充でユーザーの利便性をさらに向上！
LINE証券株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役Co-CEO：落合 紀貴・米永 吉和）は、「LINE」上で取引ができるスマホ投資サービス「LINE証券」が提供する「LINE」公式アカウントにおいて、サービス開始時からの「LINE BRAIN CHATBOT」*1を用いたAIチャットに加え、有人チャットでのサポートを提供開始いたしましたので、お知らせいたします。
[画像1: (リンク ») ]
有人チャットは、500万ユーザー*2が「友だち登録」する「LINE証券」の「LINE」公式アカウント上にて、チャット形式でカスタマーサービスオペレーターによるサポートが受けられる機能です*3。サービス開始時から提供している24時間365日対応のAIチャットに加え、有人チャットが導入されることで、ユーザーへより細やかなサポートが可能となります。AIチャットから有人チャットへの切り替えはユーザーのニーズに合わせてシームレスに行われ、日頃からユーザーが使い慣れた「LINE」を使ってワンストップで問い合わせが可能となりました。これにより、AIチャットでは解決に至らなかったユーザーの疑問を「LINE」でカスタマーサービスオペレーターに質問でき、手軽にかつスピーディーに解決可能となります。
「LINE証券」は、AIチャットに加えて有人チャットを拡充することにより、回答の正答率を2019年10月末時点の88％から今後100％に上げることを目指し、ユーザーの利便性向上により一層努めてまいります。
＊1： 「LINE BRAIN CHATBOT」は、「LINE BRAIN」事業が提供する一つのサービスで、会話形式でユーザーの業務遂行を手伝うAIサービスです。自然言語処理（NLP）・機械学習・テキストマイニング等のAI技術適用により、人の言語を理解し、学習しながら、情報を伝達することができます。
詳しくはこちらをご参照ください： (リンク »)
＊2：2019年11月20日時点
＊3： 有人チャットは、平日9:00-17:00の時間内で利用可能です。問い合わせ可能な内容は、ユーザーの取引履歴・登録状況・各種手続きのご案内、サービス全般についての問い合わせ等です。市況感、投資相談については回答いたしかねます。
「有人チャット」のご利用方法
１. 「LINE証券」の公式アカウントを「友だち」に追加し、「LINE証券」の「LINE」公式アカウント内メニューから「AIチャットにお問い合わせ」をタップします。
２. AIチャットが画面に表示している回答候補の中から役に立ちそうな回答を選択します。横にスワイプすることで全ての回答候補を見ることができます。
３. AIチャットの回答では疑問が解決に至らない場合、「お役に立ちましたか？」で「いいえ」をタップし、「オペレーターに接続」を選択すると、自動的に有人チャットでのサポートへの切り替えが行われます。
[画像2: (リンク ») ]
「LINE証券」は、今後も、“投資をもっと身近に、もっと手軽に”をミッションに、「働く世代」のユーザーが、より簡単に、便利にご利用いただけるようなサービスを充実させ、ユーザーの生活に溶け込んだ新しい総合証券サービスを目指してまいります。
[画像3: (リンク ») ]
■LINE証券サービストップ画面：（※スマートフォンでのみ閲覧可能です）
(リンク »)
■LINE証券株式会社コーポレートサイト： (リンク »)
■LINE公式アカウント： LINE ID：@linesec
■公式サイト： (リンク »)
■公式Twitter： (リンク »)
■公式note： (リンク »)
■LINE証券株式会社の概要
(1) 名称 LINE証券株式会社
(2) 所在地 東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
(3) 代表者 代表取締役Co-CEO落合 紀貴（LINE株式会社）、米永 吉和（野村證券株式会社）
(4) 事業内容 資産形成層をターゲットとした非対面証券ブローカレッジおよび非対面証券投資コンサルティングサービスの提供等
(5) 資本金及び資本準備金 20,000百万円（2019年6月末時点）
(6) 設立年月日 2018年6月1日
ご注意事項
・ 当社でのお取引にあたっては、各商品毎に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
・ 国内株式（ETFを含む）の売買取引は、市場価格に取引コストを適用した価格でお取引いただきます。
・ 金融商品のお取引においては、株価の変動、為替その他の指標の変動等により損失が生じるおそれがあります。
国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。また、ETFは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。
・ お取引に際しては、契約締結前交付書面および目論見書等の内容をよくお読みください。
金融商品取引業者 LINE証券株式会社 関東財務局長（金商）第3144号
加入協会/日本証券業協会
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
LINE証券株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役Co-CEO：落合 紀貴・米永 吉和）は、「LINE」上で取引ができるスマホ投資サービス「LINE証券」が提供する「LINE」公式アカウントにおいて、サービス開始時からの「LINE BRAIN CHATBOT」*1を用いたAIチャットに加え、有人チャットでのサポートを提供開始いたしましたので、お知らせいたします。
[画像1: (リンク ») ]
有人チャットは、500万ユーザー*2が「友だち登録」する「LINE証券」の「LINE」公式アカウント上にて、チャット形式でカスタマーサービスオペレーターによるサポートが受けられる機能です*3。サービス開始時から提供している24時間365日対応のAIチャットに加え、有人チャットが導入されることで、ユーザーへより細やかなサポートが可能となります。AIチャットから有人チャットへの切り替えはユーザーのニーズに合わせてシームレスに行われ、日頃からユーザーが使い慣れた「LINE」を使ってワンストップで問い合わせが可能となりました。これにより、AIチャットでは解決に至らなかったユーザーの疑問を「LINE」でカスタマーサービスオペレーターに質問でき、手軽にかつスピーディーに解決可能となります。
「LINE証券」は、AIチャットに加えて有人チャットを拡充することにより、回答の正答率を2019年10月末時点の88％から今後100％に上げることを目指し、ユーザーの利便性向上により一層努めてまいります。
＊1： 「LINE BRAIN CHATBOT」は、「LINE BRAIN」事業が提供する一つのサービスで、会話形式でユーザーの業務遂行を手伝うAIサービスです。自然言語処理（NLP）・機械学習・テキストマイニング等のAI技術適用により、人の言語を理解し、学習しながら、情報を伝達することができます。
詳しくはこちらをご参照ください： (リンク »)
＊2：2019年11月20日時点
＊3： 有人チャットは、平日9:00-17:00の時間内で利用可能です。問い合わせ可能な内容は、ユーザーの取引履歴・登録状況・各種手続きのご案内、サービス全般についての問い合わせ等です。市況感、投資相談については回答いたしかねます。
「有人チャット」のご利用方法
１. 「LINE証券」の公式アカウントを「友だち」に追加し、「LINE証券」の「LINE」公式アカウント内メニューから「AIチャットにお問い合わせ」をタップします。
２. AIチャットが画面に表示している回答候補の中から役に立ちそうな回答を選択します。横にスワイプすることで全ての回答候補を見ることができます。
３. AIチャットの回答では疑問が解決に至らない場合、「お役に立ちましたか？」で「いいえ」をタップし、「オペレーターに接続」を選択すると、自動的に有人チャットでのサポートへの切り替えが行われます。
[画像2: (リンク ») ]
「LINE証券」は、今後も、“投資をもっと身近に、もっと手軽に”をミッションに、「働く世代」のユーザーが、より簡単に、便利にご利用いただけるようなサービスを充実させ、ユーザーの生活に溶け込んだ新しい総合証券サービスを目指してまいります。
[画像3: (リンク ») ]
■LINE証券サービストップ画面：（※スマートフォンでのみ閲覧可能です）
(リンク »)
■LINE証券株式会社コーポレートサイト： (リンク »)
■LINE公式アカウント： LINE ID：@linesec
■公式サイト： (リンク »)
■公式Twitter： (リンク »)
■公式note： (リンク »)
■LINE証券株式会社の概要
(1) 名称 LINE証券株式会社
(2) 所在地 東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
(3) 代表者 代表取締役Co-CEO落合 紀貴（LINE株式会社）、米永 吉和（野村證券株式会社）
(4) 事業内容 資産形成層をターゲットとした非対面証券ブローカレッジおよび非対面証券投資コンサルティングサービスの提供等
(5) 資本金及び資本準備金 20,000百万円（2019年6月末時点）
(6) 設立年月日 2018年6月1日
ご注意事項
・ 当社でのお取引にあたっては、各商品毎に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
・ 国内株式（ETFを含む）の売買取引は、市場価格に取引コストを適用した価格でお取引いただきます。
・ 金融商品のお取引においては、株価の変動、為替その他の指標の変動等により損失が生じるおそれがあります。
国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。また、ETFは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。
・ お取引に際しては、契約締結前交付書面および目論見書等の内容をよくお読みください。
金融商品取引業者 LINE証券株式会社 関東財務局長（金商）第3144号
加入協会/日本証券業協会
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
