[プレスリリース]職場におけるテクノロジー、従業員の4割が不満と回答

調査によると、中小企業※1は従業員の期待に応えられておらず、仕事で満足しているのは60%だけ
雇用主の回答者のうち79%は従業員が仕事に満足していると考えているが、従業員の41%はフレキシブルな働き方をするためのテクノロジーが不足していると回答
雇用主と従業員が感じる満足度のギャップは業務に最適なテクノロジーを整備することで解消
従業員の回答者のうち38%近くはファイル転送や読み込みが遅いなどテクノロジーの問題が仕事の妨げになると回答
調査によると、雇用主の77%近くが従業員体験の向上を最優先事項に置いている

レノボが実施した国際調査によると、調査対象の中小企業従業員の半数近く（40%）が労働環境に不満を感じていることが分かりました。モバイルワークが増えたことで、従業員は共同作業、共有スペース、およびワーク・ライフ・バランスやワーク・ライフ・インテグレーション(仕事とプライベートの統合)を可能にするテクノロジーの使用を望んでいますが、中小企業は従業員体験の向上という面で立ち遅れています。

中小企業は、労働人口の90%以上、雇用の60～70%、および先進諸国のGDPの55%を占めており、経済成長には欠かせません。※2　レノボがForrester Consultingに委託して実施した最新の調査では、従業員1,000人未満の企業から従業員813人およびデバイス購買部門803人の回答に基づき、中小企業における従業員体験の動向を評価しました。調査対象にした国々は、英国、米国、フランス、イタリア、ドイツ、ロシア、インド、インドネシア、メキシコ、シンガポール、韓国、台湾、タイおよびベトナムです。
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以前に公開されたForresterレポート※3によると、従業員体験を向上させることが業績の改善、離職率の低下および顧客体験の向上などのメリットをもたらすとし、中小企業が従業員にとって働きやすい環境をつくるテクノロジーを整備し、ネットにつながらない状態を解消することが重要であると提言しています。

レノボの調査によると、中小企業の雇用主が現在の労働環境について従業員の意見に耳を傾けることで従業員体験が向上することが分かりました。中小企業で働いているほとんどの従業員（71%）が仕事で主にデスクトップPCを使用しているので、テクノロジーを適宜改善していくことが重要です。また、中小企業の従業員の回答者の74%は、クラウドベースのツールを利用せず、業務に最適なテクノロジーを選択できる余地がありません。中小企業のIT意思決定者が従業員体験を向上する上で重要になるのは、ノートパソコン、スマートフォン、2-in-1などの携帯可能なデバイス、および拡張現実（AR）・仮想現実（VR）やスマートオフィス設備といった次世代スマートデバイスに投資することです。従業員が遠方からでも作業することができ、ワーク・ライフ・インテグレーションを実現できる環境をつくることが重要です。

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中小企業のIT意思決定者は、従業員にとって最適なデバイスを選択する必要があります。この調査によると、購買部門の3分の1（30%）は、さまざまな場所での連携強化のためにスマート会議ソリューションの導入拡大を考えています。しかし、中小企業のIT意思決定者は職場環境のテクノロジーを最新の状態にするとき、問題に直面することが多々あり、45%はすべての要求を満たせるほど十分な予算がないと回答しています。その他にも社内のIT部門がデバイスの導入後、デバイスに生じる全ての問題に対応できる技術または経験がない（42%）、またはデバイス・ベンダーから適切な情報を得られない（32%）、製品サービスの区別が難しいという問題もあります。

レノボが実施した国際調査「This is Life」(※)によると、調査対象者の半数以上（58%）がダイバーシティの実現のためにテクノロジーが役に立つと考えています。また、同じく58%は、就職、キャリア形成、および業務の効率化による生産性向上にテクノロジーが役立っていると考えています。これらのすべての結果から、スマートテクノロジーを幅広く職場に取り入れることで従業員体験が大幅に向上することが分かります。
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Lenovoのユーザーおよびカスタマーエクスペリエンス担当副社長、Dilip Bhatiaのコメント：
中小企業は、現在広く普及するモバイルワークという形態を見出しました。しかし、従業員体験向上のために従業員がフレキシブルに働けるようなテクノロジーを提供できるほどのキャパシティが中小企業にはありません。従業員を惹きつける福利厚生や金銭的インセンティブが重要であることは変わりませんが、中小企業がフレキシブルな働き方やモバイルワークが可能な環境を生むテクノロジーやツールへ積極的に投資することも重要です。

調査について：
レノボは、従業員1,000人未満の企業から従業員813人およびデバイス購買部門803人にオンライン調査をForrester Consultingに委託して実施しました。調査対象にした国々は、チリ、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、イタリア、メキシコ、ロシア、シンガポール、韓国、台湾、タイ、英国、米国、およびベトナムです。調査質問の内容は、デバイス管理における中小企業の課題と従業員体験の動向についてとしています。調査は2019年7月31日に終了しています。

※1 中小企業は従業員1000人未満の企業と定義しています。
※2 世界貿易機関: World Trade Report 2016: Levelling the trading field for SMEs
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※3 2017年12月Forrester調査報告: The Employee Experience Imperative
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※ 本原稿はレノボ本社広報サイトの原稿を抄訳したものです。本記事の正式言語は英語であり、その内容および解釈については英語を優先します。
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)