台湾人向け日本観光情報サイト最大手のジーリーメディアグループ、日本人向け台湾観光情報サイトを1月15日より本格始動

株式会社ジーリーメディアグループ

From: PR TIMES

2020-01-15 15:45

台湾漢方の神髄、原住民と交流など “見たことのない台湾”ツアーを提供、オーダーメイドも対応

訪日台湾人・香港人向けNo.1日本観光情報メディア「樂吃購(ラーチーゴー)!日本」(< (リンク ») > 以下、ラーチーゴー!日本)を運営する株式会社ジーリーメディアグループ(本社:東京都渋谷区、支社:台湾台北市、代表取締役:吉田皓一、以下、ジーリーメディア)は、近年増加傾向にある訪台日本人客の更なる増大に向け、2020年1月15日(水)より、台湾旅行専門のプラットフォーム「美麗(メイリー)!台湾」(< (リンク ») > 以下、メイリ―!台湾)の本格運営を開始しました。



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台湾に精通する強みを活かし、オーダーメイドツアーや留学・滞在サポートも対応

「メイリー!台湾」は、「まだ見たことのない台湾」をコンセプトとする、日本人向けの台湾旅行プラットフォームです。地方部の自然アクティビティ、パワースポット、漢方ツアーなど台湾の深い観光魅力を紹介するほか、オーダーメイド、留学・滞在サポートなどにも対応します。ジーリーメディアは、これまで「ラーチーゴー!日本」を軸にインバウンド事業で成長してきましたが、「メイリー!台湾」の開設により、日本人向けの観光事業に参入します。


訪台日本人客増により往来人口の不均衡を解消、就航便維持、地方におけるインバウンド消費下支えをめざす

2019年に台湾の交通部は、2030年までに年間訪台客数2,000万人を目指すと発表しました。一方、国籍別で最も多い訪台中国人客は2015年の約418万人から2018年は約205万人と減少を続けており、中国に続いて多く、近年増加傾向にある訪台日本人客に熱視線が注がれています。訪台日本人客は2019年に初めて200万人を突破しました。しかし、日本政府観光局(JNTO)によりますと、2018年の訪日台湾人客数が約490万人(人口比19.8%)であるのに対し、訪台日本人客数は約197万人(人口比1.5%)と、前者の半分以下(人口比での差は10倍以上)に留まっているのが現状です。

ジーリーメディア 代表取締役社長 吉田皓一のコメント:
「日本から台湾への旅行者を増やすことは、日本のインバウンド消費を拡大していく上で重要です。台湾は中国・韓国に次ぐインバウンド市場で、日本の地方への就航便は中国より多く、地方経済に大きく寄与しています。
一方で台湾から日本への旅行需要が高くても、日本から台湾への乗客数が伸びなければ、就航便の維持が難しくなります。『メイリー!台湾』を通して、日本の皆さんに魅力ある台湾旅行を提供し、往来人口の不均衡を解消することで、日本の地方路線の減便を防ぎ地方経済を下支えしたい。また、東日本大震災後、いちはやく訪日客が回復したのは台湾でした。中国人旅行客の激減で台湾観光が危機に直面している今、その恩返しにつなげたいと思っています。」


「メイリー!台湾」の特徴

・詳細な調査に基づく「日本人が欲しがる台湾旅行」を台湾現地のランドオペレータが実現
・旅行商品のYouTubeやテレビでの紹介→関連記事・特定商品への誘導→予約まで一気通貫の導線確立
・商品特性と日本の消費動向にあわせた販路策定と整備(適切な旅行代理店選定、自社OTA販路など)



ジーリーメディアグループ < (リンク ») > について

ジーリーメディアグループは、訪日台湾人・香港人向けNo.1日本観光情報メディア
「樂吃購(ラーチーゴー)!日本」< (リンク ») > を2012年から運営しています。
“現地目線”にこだわり、台湾人・香港人が直接取材した情報を提供しており、月間利用者数は200万人以上
(2019年3月現在)にのぼります。また、アンテナショップ「MiCHi cafe」を台北市内に構え、商品販売・カフェ提供の他、サンプリング&アンケート・イベント実施・実演販売・映像配信等、台湾人とのリアルな接点を通じても日本の魅力を届けています。中華圏を中心にアジアの架け橋となるべく、台湾人や香港人、中国人には日本の魅力を、日本人には台湾をはじめとする中華圏の魅力を発信し続けています。
インバウンド事業
・台湾・香港人向けの訪日観光客向けNo.1日本観光情報メディア
「樂吃購(ラーチーゴー)!日本」の運営 < (リンク ») >、
・台北市内の日本アンテナショップ「MiCHi cafe(ミチカフェ)」の運営
< (リンク ») >
アウトバウンド事業
・日本人向けの台湾旅行客向けメディア「美麗(メイリー)!台湾(タイワン)」の運営
< (リンク ») >

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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