- ポイント運用サービス経験者の約6割が「楽天ポイント」を運用 -
楽天株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下「楽天」）と楽天証券株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、楽天が運営するポイントプログラム「楽天ポイント」（注1）を利用して投資の疑似体験ができる「ポイント運用 by 楽天PointClub」のユーザー数が100万人（注2）を突破しましたので、お知らせします。
「ポイント運用 by 楽天PointClub」は、楽天IDを持つ楽天会員を対象に、2018年10月から本格的にサービス提供を開始しました。証券口座を保有しなくても、気軽に投資の疑似体験ができるうえ、日々のポイント数の変動がわかりやすい点が評価され、サービス開始以降、ユーザー数を好調に伸ばしています。また、本ポイント運用での経験を契機に、「楽天証券」において証券口座を初めて開設し、「楽天ポイント」で投資信託や日本株を購入したり、本格的に資産形成や投資を始めたりするユーザーが増え、個人投資家の裾野拡大につながっています。
ＱＵＩＣＫ資産運用研究所が実施した「個人の資産形成に関する意識調査」（注3）の調査によると、ポイント運用サービスの経験者（全体の12.4％）のうち、約6割（57.6％）が「楽天ポイント」を利用して「ポイント運用」を実施しており、最も多い回答となりました。また、第二位に回答が多かった共通ポイントと比較すると30パーセント以上の差がありました。
「楽天ポイント」は年間3,200億ポイント以上発行されています（注4）。ユーザーの様々な生活シーンで日常的に利用されており、その利便性の高さから、同ポイントの消化率は90%以上で推移しています。
楽天グループでは今後も、1億以上の楽天会員を対象に、「楽天ポイント」の新しい価値を提供していくとともに、顧客満足度の向上に努めてまいります。
注1 通常ポイントが対象です。
注2 2020年1月時点。
注3 調査主体：ＱＵＩＣＫ資産運用研究所、調査テーマ：「個人の資産形成に関する意識調査」、実施期間：2019年11月22日（金）～ 11月26日（火）、調査対象：全国の20歳～74歳（男女）、回答者数：5,075人 、調査方法：インターネット調査、調査会社：日経リサーチ
(リンク »)
注4 2019年12月末時点。
■ サービス詳細
・ サービス名： ポイント運用 by 楽天PointClub
URL: (リンク »)
・ サービス概要: 「楽天ポイント」を投資信託の基準価額に連動して運用できるサービス
・ 対象のユーザー: 楽天IDをお持ちで、「楽天ポイント」を保有している楽天会員
・ 運用コース: アクティブコース：積極的な運用
バランスコース：安定的な運用
・ ポイントの増減が連動する対象： 楽天証券が販売する投資信託の基準価額
・ 各種手数料： 不要
・ 利用可能ポイント： 通常ポイント（期間限定ポイント・他ポイントから交換した楽天ポイントは利用不可）
・ 利用可能単位：追加： 100ポイント以上、100ポイント単位
引出：1ポイント以上、1ポイント単位
■ ご利用方法
1. 「楽天PointClubアプリ」からアクセスし、「アクティブコース」あるいは「バランスコース」のいずれかを選択
2. 運用するポイント数を設定
3. 疑似投資体験スタート
（※運用実績は、アプリやウェブページからいつでもご確認いただけます）
■ 対応機種
スマートフォン・タブレット・PC
※推奨環境など、詳細については、「ポイント運用 by 楽天PointClub」ページ（ URL： (リンク ») ）をご参照ください。
【楽天PointClubアプリについて】
「楽天ポイント」を管理できるアプリです。現在の自分のポイント保有数や、これまで貯めてきたポイントの獲得実績を確認できるほか、期間限定ポイントの使いどきをお知らせします。お得なキャンペーン情報やクーポンも掲載されています。
(リンク »)
【楽天ポイントについて】
「楽天ポイント」は、累計発行1.6兆ポイント（2019年12月末時点）を超える楽天のポイントプログラムです。貯まった「楽天ポイント」は、インターネット・ショッピングモール「楽天市場」でのショッピングや旅行予約サービス「楽天トラベル」での宿泊予約など楽天グループの各種サービスに加え、共通ポイントサービス「楽天ポイントカード」加盟企業のガソリンスタンド、コンビニエンスストア、ドラッグストア、飲食店などでも利用可能です。
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
楽天株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下「楽天」）と楽天証券株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、楽天が運営するポイントプログラム「楽天ポイント」（注1）を利用して投資の疑似体験ができる「ポイント運用 by 楽天PointClub」のユーザー数が100万人（注2）を突破しましたので、お知らせします。
「ポイント運用 by 楽天PointClub」は、楽天IDを持つ楽天会員を対象に、2018年10月から本格的にサービス提供を開始しました。証券口座を保有しなくても、気軽に投資の疑似体験ができるうえ、日々のポイント数の変動がわかりやすい点が評価され、サービス開始以降、ユーザー数を好調に伸ばしています。また、本ポイント運用での経験を契機に、「楽天証券」において証券口座を初めて開設し、「楽天ポイント」で投資信託や日本株を購入したり、本格的に資産形成や投資を始めたりするユーザーが増え、個人投資家の裾野拡大につながっています。
ＱＵＩＣＫ資産運用研究所が実施した「個人の資産形成に関する意識調査」（注3）の調査によると、ポイント運用サービスの経験者（全体の12.4％）のうち、約6割（57.6％）が「楽天ポイント」を利用して「ポイント運用」を実施しており、最も多い回答となりました。また、第二位に回答が多かった共通ポイントと比較すると30パーセント以上の差がありました。
「楽天ポイント」は年間3,200億ポイント以上発行されています（注4）。ユーザーの様々な生活シーンで日常的に利用されており、その利便性の高さから、同ポイントの消化率は90%以上で推移しています。
楽天グループでは今後も、1億以上の楽天会員を対象に、「楽天ポイント」の新しい価値を提供していくとともに、顧客満足度の向上に努めてまいります。
注1 通常ポイントが対象です。
注2 2020年1月時点。
注3 調査主体：ＱＵＩＣＫ資産運用研究所、調査テーマ：「個人の資産形成に関する意識調査」、実施期間：2019年11月22日（金）～ 11月26日（火）、調査対象：全国の20歳～74歳（男女）、回答者数：5,075人 、調査方法：インターネット調査、調査会社：日経リサーチ
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注4 2019年12月末時点。
■ サービス詳細
・ サービス名： ポイント運用 by 楽天PointClub
URL: (リンク »)
・ サービス概要: 「楽天ポイント」を投資信託の基準価額に連動して運用できるサービス
・ 対象のユーザー: 楽天IDをお持ちで、「楽天ポイント」を保有している楽天会員
・ 運用コース: アクティブコース：積極的な運用
バランスコース：安定的な運用
・ ポイントの増減が連動する対象： 楽天証券が販売する投資信託の基準価額
・ 各種手数料： 不要
・ 利用可能ポイント： 通常ポイント（期間限定ポイント・他ポイントから交換した楽天ポイントは利用不可）
・ 利用可能単位：追加： 100ポイント以上、100ポイント単位
引出：1ポイント以上、1ポイント単位
■ ご利用方法
1. 「楽天PointClubアプリ」からアクセスし、「アクティブコース」あるいは「バランスコース」のいずれかを選択
2. 運用するポイント数を設定
3. 疑似投資体験スタート
（※運用実績は、アプリやウェブページからいつでもご確認いただけます）
■ 対応機種
スマートフォン・タブレット・PC
※推奨環境など、詳細については、「ポイント運用 by 楽天PointClub」ページ（ URL： (リンク ») ）をご参照ください。
【楽天PointClubアプリについて】
「楽天ポイント」を管理できるアプリです。現在の自分のポイント保有数や、これまで貯めてきたポイントの獲得実績を確認できるほか、期間限定ポイントの使いどきをお知らせします。お得なキャンペーン情報やクーポンも掲載されています。
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【楽天ポイントについて】
「楽天ポイント」は、累計発行1.6兆ポイント（2019年12月末時点）を超える楽天のポイントプログラムです。貯まった「楽天ポイント」は、インターネット・ショッピングモール「楽天市場」でのショッピングや旅行予約サービス「楽天トラベル」での宿泊予約など楽天グループの各種サービスに加え、共通ポイントサービス「楽天ポイントカード」加盟企業のガソリンスタンド、コンビニエンスストア、ドラッグストア、飲食店などでも利用可能です。
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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