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海外進出する企業必見!ベクトル「海外オンラインPRイベント」サービスを提供開始

株式会社ベクトル

From: PR TIMES

2020-06-04 11:33

Afterコロナ・Withコロナ時代における新たな海外ビジネスチャンス拡大の支援



 株式会社ベクトル(本社:東京都港区、代表取締役社長:長谷川創、東証一部:6058)は、中国、香港、台湾、韓国、タイ、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシアの9つの国と地域において「海外オンラインPRイベント」の提供を開始いたします。
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■ サービス導入の背景
 新型コロナウイルス禍で世界各国が深刻な打撃を受け、世界経済が停滞しており、海外ビジネスを行う企業への影響は大きくなっています。アジア各国では移動制限が解かれつつあるなか、いまだに多くの人が集まるイベントが海外各国でも相次いで延期または中止となっています。
 今後も感染拡大の第二波、ニューノーマル(新常態)の影響など不透明な状況が予想されるなか、海外への事業展開をするクライアントとって、記者発表会をはじめとしたオンライン上でのPRイベントによる自社商品やビジネスの海外プロモーションは選択肢の1つといえます。
 アジア9ヵ国・13地域に海外拠点を持つコミュニケーションカンパニーとしてベクトルは、海外向けのマーケティング活動を行う企業、自治体に海外でのオンラインPRイベントの支援を提供しております。本サービスを通じで、国境往来の制限や開催場所、時間、人数の制約を解消し、海外の報道関係者へ情報発信できることを加え、メディアリレーションズの展開、取材機会の増加、海外でのディア露出の最大化効果を実現していきます。

■ 「海外オンラインPRイベント」サービス概要
・サービス名 :海外オンラインPRイベント
・サービス内容:海外メディア向けのオンラインPRイベントの企画立案、メディア誘致、
        資料作成(翻訳)、実行、質疑応答対応(同時通訳)、露出報告、効果測定支援
・実施国・地域:中国、香港、台湾、韓国、タイ、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシア
・料金    :45万円~
※実施国や内容により料金が変わりますので、詳細はお問い合わせください。
・サービス概要:
 新製品発表会、新事業戦略発表会をはじめとした海外オンラインPRイベントの企画立案から、メディア誘致、資料作成(翻訳)、実行、質疑応答対応(同時通訳)、露出報告、効果測定支援を一貫して対応します。海外でのPRイベントの企画、運営数は年100回以上の実績にくわえ、現場リレーションやノウハウのある現地スタッフがPR目線で企画、実施を行い、記事化や取材に繋がるオンラインPRイベントサービスを提供します。

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 発表の形式・ツールも商材やイベント開催の目的、現地のデジタルツールの利用状況に合わせ、現地目線で適切な利用プラットフォームを提案します。メディア誘致も一般の報道関係者に加え、インフルエンサーの誘致も対応。また、ニーズに応じて同時に複数国での実施も可能です。
 オプションとして、プレスリリース配信、映像データの制作、映像再配信、広告運用、単独オンライン取材対応、現地体験会、B to Cオンラインイベント、越境ECサポートなど幅広く対応します。PR効果を最大化するために他のプロモーション施策を組み合わせる提案や各種支援が可能です。ご相談は無料で行いますので、ぜひお気軽にご連絡ください。

■ 本サービスに関するお問い合わせ、以下までご連絡ください。
株式会社ベクトル 海外事業本部(施・幸野・洪)
TEL:03-6821-6542/FAX:03-6672-4282
E-MAIL:overseas@vectorinc.co.jp

株式会社ベクトル 海外事業
 ベクトルはアジア9ヵ国・13地域に海外拠点を持つコミュニケーションカンパニーとして、「海外でモノを広めたい」企業様、自治体様のPR・マーケティング支援を行っています。
最新の『PRWEEK』では「アジアパシフィックエリアでの総合PR会社 売上第1位」に認定され、圧倒的な存在感と実績を有しています。
 日本で培った最先端のPR手法と、海外の「現地事情」やトレンドに合わせたPR施策や、進出前、進出時の市場調査、ブランディング、認知拡大/インバウンドプロモーション、販促プロモーション等様々なご要望にお応えしています。

【株式会社ベクトル 会社概要】
会社名    株式会社ベクトル
所在地    東京都港区赤坂4-15-1 赤坂ガーデンシティ 18F
設立     1993年3月30日
代表者    代表取締役 長谷川 創
資本金     2,880百万円(2019年8月末日現在)
事業内容   PR 事業、プレスリリース配信事業、ビデオリリース配信事業、
       ダイレクトマーケティング事業、メディア事業、HRTech 事業、
       デジタルマーケティング事業、インベストメントベンチャー事業 等
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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