～不登校児童生徒に学習支援の機会を提供～
株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）が提供するAI×アダプティブラーニング「すらら」が、東京都多摩市が行う適応教室（ゆうかり教室）のICT 教材として採択され、2020年7月より活用されます。
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すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,200 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。
AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
すららネットでは不登校児童生徒の学習支援に力を注いでいます。「すらら」による学習機会の提供、不登校の悩みを持つ保護者に対し、子どもが自分のペースで自宅学習を進められる勉強法を提案する「すららコーチ」によるサポート、行動療法に基づき学習指導の困りごとを解消し、保護者と子どもとの関わり方を支援する「勉強ペアレントトレーニング（勉強ペアトレ）」の提供、学習習得度の評価を行い学習支援のアドバイスを行うことができる検査ツール「KABC-II」の提供など、多方向から子どもの学びと保護者のサポートを支援しています。「すらら」での学習を通じ不登校生が出席扱いを受ける件数も年々増加しています。
2018年度の全国の小・中学校における不登校児童生徒数は16万4,528人（前年度比2万497人増）*と、過去最多を更新しました。文部科学省は2019年10 月に「不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）」を全国の教育委員会宛に行うなど、不登校児童生徒への対策を打ち出しています。通知では、不登校児童生徒に対する多様な教育機会の確保についても言及があり、「不登校児童生徒が自宅においてICT等を活用した学習活動を行った場合の指導要録上の出欠の取扱いについて」を定め、不登校児童生徒の学校外の場における学習活動を支援しています。
多摩市の適応教室（ゆうかり教室）は、何らかの要因で学校に登校できない状態にある多摩市の公立の小・中学校に在籍する児童・生徒を対象に、本人の状態に即した学習指導やほかの生徒との交流等を意図した集団活動を通して、学校生活への復帰意欲の醸成や学校以外の居場所づくり等、その児童・生徒に合わせた支援をしています。
不登校の児童・生徒はその不登校の期間によって学習の定着度合いが異なります。また、適応教室に通うことができない児童・生徒もいます。それらの児童・生徒の学習機会を確保するため、また定着度合いの異なる児童・生徒がそれぞれに合った学習を行うため、令和2年度は試行として適応教室（ゆうかり教室）に通う中学校3年生を対象にオンラインICT教材「すらら」を導入しました。
今回の不登校児童生徒のサポートは、教員経験者である適応教室（ゆうかり教室）の職員が行うほか、適応教室に通えない生徒の自宅での学習についてはスクールソーシャルワーカーの訪問も併せて行うことで、必要に応じて保護者とも連携し、学習面、心理面ともにサポートしていきます。
「すらら」は「無学年方式」を特徴としています。初めて学ぶ単元でも、わかりやすく学べるレクチャー機能や、アダプティブに個別最適化された形で出題されるドリル機能により、児童生徒一人ひとりの状況にあった学習が可能となります。支援者は学習管理画面を活用し、一人ひとりの児童生徒の学習状況や進捗を把握し、個別にサポートすることができます。
すららネットは多摩市内の全公立小・中学校に対し、コロナウイルス感染拡大に伴う休校期間中に「すらら」無償ID提供を行い、多くの児童・生徒が「すらら」を活用し学ぶことができました。
すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。
*文部科学省：2019 年度「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題」
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）が提供するAI×アダプティブラーニング「すらら」が、東京都多摩市が行う適応教室（ゆうかり教室）のICT 教材として採択され、2020年7月より活用されます。
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すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,200 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。
AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
すららネットでは不登校児童生徒の学習支援に力を注いでいます。「すらら」による学習機会の提供、不登校の悩みを持つ保護者に対し、子どもが自分のペースで自宅学習を進められる勉強法を提案する「すららコーチ」によるサポート、行動療法に基づき学習指導の困りごとを解消し、保護者と子どもとの関わり方を支援する「勉強ペアレントトレーニング（勉強ペアトレ）」の提供、学習習得度の評価を行い学習支援のアドバイスを行うことができる検査ツール「KABC-II」の提供など、多方向から子どもの学びと保護者のサポートを支援しています。「すらら」での学習を通じ不登校生が出席扱いを受ける件数も年々増加しています。
2018年度の全国の小・中学校における不登校児童生徒数は16万4,528人（前年度比2万497人増）*と、過去最多を更新しました。文部科学省は2019年10 月に「不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）」を全国の教育委員会宛に行うなど、不登校児童生徒への対策を打ち出しています。通知では、不登校児童生徒に対する多様な教育機会の確保についても言及があり、「不登校児童生徒が自宅においてICT等を活用した学習活動を行った場合の指導要録上の出欠の取扱いについて」を定め、不登校児童生徒の学校外の場における学習活動を支援しています。
多摩市の適応教室（ゆうかり教室）は、何らかの要因で学校に登校できない状態にある多摩市の公立の小・中学校に在籍する児童・生徒を対象に、本人の状態に即した学習指導やほかの生徒との交流等を意図した集団活動を通して、学校生活への復帰意欲の醸成や学校以外の居場所づくり等、その児童・生徒に合わせた支援をしています。
不登校の児童・生徒はその不登校の期間によって学習の定着度合いが異なります。また、適応教室に通うことができない児童・生徒もいます。それらの児童・生徒の学習機会を確保するため、また定着度合いの異なる児童・生徒がそれぞれに合った学習を行うため、令和2年度は試行として適応教室（ゆうかり教室）に通う中学校3年生を対象にオンラインICT教材「すらら」を導入しました。
今回の不登校児童生徒のサポートは、教員経験者である適応教室（ゆうかり教室）の職員が行うほか、適応教室に通えない生徒の自宅での学習についてはスクールソーシャルワーカーの訪問も併せて行うことで、必要に応じて保護者とも連携し、学習面、心理面ともにサポートしていきます。
「すらら」は「無学年方式」を特徴としています。初めて学ぶ単元でも、わかりやすく学べるレクチャー機能や、アダプティブに個別最適化された形で出題されるドリル機能により、児童生徒一人ひとりの状況にあった学習が可能となります。支援者は学習管理画面を活用し、一人ひとりの児童生徒の学習状況や進捗を把握し、個別にサポートすることができます。
すららネットは多摩市内の全公立小・中学校に対し、コロナウイルス感染拡大に伴う休校期間中に「すらら」無償ID提供を行い、多くの児童・生徒が「すらら」を活用し学ぶことができました。
すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。
*文部科学省：2019 年度「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題」
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