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凸版印刷、「CoreLearn(R)」に新科目・新機能追加

凸版印刷株式会社

From: PR TIMES

2020-07-09 12:41

完全習得型e-ラーニングサービス「CoreLearn(R)」に新科目として「FP2級」と「マネロン対策」をリリースし、新機能として動画学習機能も追加

 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)は、株式会社きんざい(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:加藤 一浩、以下 きんざい)と連携し、金融業界における基礎知識を学べるデジタル教材として「CoreLearn(R)」を2017年10月より提供してきました。
 このたび、2020年6月1日にファイナンシャルプランナー資格試験対策コンテンツとして「2020年度版FP2級」の提供を開始しており、2020年7月9日より金融機関向けにマネーロンダリング対策が学べる「2020年度版マネロン対策」をリリースします。また、新機能として2020年6月より動画を視聴しながらドリルに取り組む動画学習機能を追加しました。





 「CoreLearn(R)」は、受講者一人ひとりの理解度に合わせた出題と、忘却曲線に基づく最適なタイミングでの反復学習により知識の完全定着を目指すデジタル教材です。独自のアルゴリズムにより受講者の回答を分析し、誤答パターンの違いから個別に問題を出題します。また、最適なタイミングで復習問題を出題し、知識の定着を確実にします。これにより「FP2級」と「マネロン対策」に必要な学習を一人ひとりの理解度に合わせて行えるため、効率よく確実な知識の定着に貢献します。また、動画とドリルを一体にして取り組める動画学習機能の追加により、学習ポイントをより明確にすることが可能になりました。
[画像: (リンク ») ]


■ 開発の背景
 金融業界では指導者の数が足りないことや、金融系知識に対する理解のバラツキが生じていました。一方、従来の研修やe-ラーニングは受講者一人ひとりの理解度や習熟度まで細かく考慮する出題システムではなかったため、知識の完全定着が困難であるという課題がありました。また、マネーロンダリングの犯罪手法は年々複雑化しており、金融機関では強固な管理体制を構築し維持することが急務となっています。
 そのような中で凸版印刷は、完全習得型e-ラーニングサービス「CoreLearn(R)」に新規コンテンツとして「2020年度版FP2級」と「2020年度版マネロン対策」を追加。また、新機能として動画学習機能も追加しました。これにより、基礎知識の習得やマネロンに関する知識習得を支援します。また、動画でドリルに取り組むことで学習効率と理解度の向上に貢献します。

■ 新科目・新機能の特徴
・ファイナンシャルプランナー資格試験対策がe-ラーニングで可能な「2020年度版FP2級」
 ファイナンシャルプランナー資格試験対策として2019年にリリースした「FP1級」に加えて、さらに幅広いニーズに対応するため「2020年度版FP2級」を追加しました。過去3年の出題傾向を徹底分析したきんざい監修のテキストと組み合わせることにより確実な知識の定着が可能です。

・金融庁ガイドラインに対応したマネーロンダリング対策が学べる「2020年度版マネロン対策」
 金融庁から公開されている「マネーロンダリング及びテロ資金供与対策に関するガイドライン」(※1)に対応しており、ガイドライン策定メンバーの助言に基づく充実した学習コンテンツです。金融庁ガイドラインが求める全役職員への研修や研修実施状況の把握・蓄積が可能です。

・動画でドリルに取り組むことができる動画学習機能
 学習ポイントごとに動画を分割し、それぞれに対応した問題を出題することで学習ポイントを明確にすることができ、一つひとつ確実に学習を進めることが可能です。また、問題ごとに正誤記録や動画の参照時間・回数が記録されます。これらの学習履歴を基に、コンテンツの改良や受講者の理解促進のためのフィードバックに活かすことが可能です。

■ 価格
・2020年度版FP2級:20,000円(紙テキスト付)
・2020年度版マネロン対策:2,000円(紙テキストなし)

■ 「CoreLearn(R)」について
 「CoreLearn(R)」は一人ひとりの理解度や進捗度合いに寄り添い、知識の完全習得を目指すデジタル教材として2017年10月より提供しており、三菱UFJ銀行や大分銀行、琉球銀行などの金融機関で採用されています。
<「CoreLearn(R)」の詳しい説明についてはこちら>
WebサイトURL: (リンク »)

■ 今後の目標
 凸版印刷は今後、金融機関や生命保険会社などに向けて「CoreLearn(R)」の販売を進め2025年度までに約10億円の売り上げを目指します。


※1金融庁から公開されている「マネーロンダリング及びテロ資金供与対策に関するガイドライン」
(リンク »)


* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。


以  上

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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