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ヨネックス、業務デジタル化クラウド「SmartDB」を全社で本格利用を開始

株式会社ドリーム・アーツ

From: PR TIMES

2020-07-14 11:41

業務部門が自ら複雑な申請承認プロセスをシステム化でテレワーク遂行を後押し

株式会社ドリーム・アーツ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:山本孝昭、以下 ドリーム・アーツ)は、このたび、ヨネックス株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:林田草樹、以下 ヨネックス)の全社においてドリーム・アーツの大企業向け業務デジタル化クラウド「SmartDB」(スマートDB)の本格利用を開始したことをお知らせします。
ヨネックスは、「SmartDB」(スマートDB)を利用することで、全社において紙で行っている業務プロセスの電子化を促進することを目的に、2019年2月に一部導入、同年6月より全社で本格利用を開始しています。



■きめ細やかなワークフローシステムへの移行で、本来業務への投下時間を確保
創業74年の大手スポーツメーカーであるヨネックスは、世界の舞台で活躍する選手とともに、ものづくりを通して世界への挑戦を続けています。近年、技術革新の加速や業界を取り巻く環境が変化するなかで、全社一体となって、さらにシナジーを生み出す必要が出てきました。
これまでも各種申請システムはあったものの、組織や承認経路が複雑に関わり合うワークフローだったため、システムで全てのルートを再現することができず、申請者が手動でルートを設定する必要がありました。手動のルート設定は操作性が悪く、手戻りも多かったため、人的工数も時間もかかる非効率な状況でした。本来の業務にさらに集中できるよう業務効率化を図るため、ドリーム・アーツの「SmartDB」を全社で導入し、今まで取り残されていた手作業の業務の多くをシステム化しました。

[画像: (リンク ») ]



「SmartDB」導入後、申請する際は、あらかじめ整理された承認ルートを選択した上で、直観的に審議者を追加できるようになり、申請者の負担が軽減しました。また、全社的に紙業務が溢れていたため、「紙業務の電子化」にも並行して取り組んでいます。現在は、業務システムが必要な部門には、情報システム部門から「SmartDB」の権限を付与し、業務部門自らが、自分たちの業務にフィットしたアプリケーションを「SmartDB」上で作成しています。
「SmartDB」では、専門的な知識がなくても業務アプリケーションを作成・編集できるため、人事異動などの際に生じるメンテナンスが軽減されるほか、これまで人手によって発生していたオペレーションミスや業務過多も解消でき、本来の業務に対してさらに集中できることが期待されています。
なお、ヨネックスでは、2019年6月より、稟議や報告書といった特定業務で本格利用を開始し、現在も現場のさまざまな業務に利用範囲を広げています。

■現場に求められる柔軟なシステムに期待
ヨネックス 常務取締役 総務本部長 米山 修一氏は、次のように述べています。
「システム導入による業務改善を検討していた当社にとって、複雑な稟議・報告書のワークフローはもちろんのこと、その他業務改革に幅広く利用することのできる『SmartDB』はまさに求めていたソリューションでした。今まではシステムを利用していたものの、手作業で担う部分が多く、現場に大きな負担を強いておりました。『SmartDB』はテレワークを遂行するうえでも大きく後押しする力になっています。特に情報システム部門においては3月までに一部「SmartDB」を先行利用していたことにより、リモートワークをスムーズに導入できたほか、ほとんど紙書類の処理をせずに業務継続ができました。今後、『SmartDB』を通して、さまざまな現場業務の改革を推進してまいります。これからもドリーム・アーツ社には、我々ユーザー企業とともに価値を高めていける協創パートナーとして、より一層の支援を期待しております」


ドリーム・アーツは、今後もお客さまのニーズを捉え、「現場力強化」、「企業競争力向上」に役立つトータルソリューションを提供してまいります。


SmartDB(スマートデービー)について( (リンク ») )
「SmartDB」は、大企業向け業務デジタル化クラウドです。ノンプログラミングで開発可能な「SmartDB」は、幅広い現場業務に対応する文書管理、柔軟に設定できるワークフロー機能を装備。だれもが業務に合わせて使うことのできる直感的な操作性と、大企業に必要なきめ細やかな権限設定や高度なセキュリティ要件にも対応しています。

株式会社ドリーム・アーツについて( (リンク ») )
1996 年 12 月に設立されたドリーム・アーツは「協創する喜びにあふれる人と組織と社会の発展に貢献する」 をコーポレート・ミッションに、「情報共有」と「対話」を重視した独創的かつ高品質なソリューションとサービスを提供します。「協創力を究めよ」のスローガンのもと、ICT だけでも人間だけでもできないビジネス上の難題の解決を ICT と「協創」でお手伝いしています。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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