新入社員のeラーニングを活用した研修に関して、人事担当者を対象にしたアンケートを実施しました。
株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、新型コロナウイルスの影響でオンラインでの研修を導入する企業が増加していることを受け、人事担当者を対象に、新入社員のeラーニングに関するアンケート調査を実施しました。eラーニングを活用して最も良かった点は「感染症の予防になった」、逆に最も課題となった点は「研修が受け身になってしまう」でした。今後活用したいeラーニングは「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」がトップ。今後、テレワークが定着していくと、研修のオンライン化も広がっていくと考えられます。主体的に参加が可能な、参加者同士で対話の生まれるeラーニングが求められていることが分かります。
▼詳しくは以下よりご覧ください。
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【TOPICS】
（1）新入社員の教育でのeラーニング活用率は約半数。活用して最も良かった点は「感染症の予防になった」
（2）eラーニングの活用時に最も課題になる点は「研修が受け身になってしまう」
（3）今後活用したいeラーニングは「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」がトップ
（1）新入社員の教育でのeラーニング活用率は約半数。活用して最も良かった点は「感染症の予防になった」
[画像1: (リンク ») ]
新入社員の教育でのeラーニングの活用は、「以前から導入している」34.4％、「新型コロナウイルス対策として導入した」15.6％で、約半数が導入しています。活用して良かった点は、「感染症の予防になった」が最多で62.4％となりました。eラーニングを実施した企業からは、「時間や場所の制約なく、研修を実施できた」「自宅待機の時間を有効活用できた」「自宅待機の期間に研修を実施できたので、入社日が遅れてもモチベーションを維持できた」「PCスキルなどの向上につながった」などの声が寄せられました。
[画像2: (リンク ») ]
（2）eラーニングの活用時に最も課題になる点は「研修が受け身になってしまう」
[画像3: (リンク ») ]
eラーニングの活用時に課題となった点は、「研修受講が受け身になってしまう」が最多で68.2％、次いで「同期同士のコミュニケーションが図りにくい」62.9％となりました。画面越しに参加するオンラインでの研修で、主体的な参加を促し、参加者同士でコミュニケーションを図る機会を、どのように設けるかが課題になっていることが分かります。
その他では、「オンラインでの研修を実施するノウハウがなかった」「自宅にPCがない新入社員がいるなど、全員が参加できる環境を整えるのに苦労した」「研修用のタブレットを用意することを検討中」などの回答がありました。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、急遽オンラインでの研修に切り替えた企業が多かったことから、環境整備に課題を感じる人事担当者が多かったことが伺えます。
（3）今後活用したいeラーニングは「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」がトップ
[画像4: (リンク ») ]
今後のeラーニング活用は、「積極的に活用したい」20.9％、「どちらかと言えば活用したい」32.2％となっており、半数以上は活用を前向きに考えていることが分かります。また、「どちらとも言えない」が33.4％となっており、今後の新型コロナウイルスの感染状況や、テレワークの定着状況などを見ながら、活用を検討していきたいという意向が伺えます。
活用したいeラーニングは、「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」が67.1％で最多。eラーニングでは、「研修参加が受け身になってしまうこと」に課題を感じている企業が多いため、参加者同士でコミュニケーションを図りながら、主体的に参加できる研修のニーズが高いことが分かります。次いで、「メールやビジネス文書などの文章力の研修」60.0％、「OfficeソフトなどPCスキルを習得するための研修」54.1％となっており、メールなどの文章スキルやPCスキルなど、仕事をするうえで基礎となるスキルを習得できる研修も求められています。
[画像5: (リンク ») ]
■調査概要
・対象：全国の企業
・調査期間：2020年7月3日～7月10日
・有効回答数：326件
・調査方法：企業および団体にWebアンケートを実施
・属性内訳：
上場企業45社/非上場企業281社
従業員数～99名72社/100～299名85社/300～999名87社/1000名以上82社
■「あさがくナビ」とは
朝日新聞社とともにコンテンツを提供する、【業界初】の通年採用対応ジョブ型 新卒採用サイト。「職種別掲載」や「ダイレクトスカウト」機能、最新の「AI」機能、LINEでのコミュニケーションを可能にする「あさがくナビコミュニケーター」、「3ヵ国語対応」でグローバルスタンダードな職種別採用を実現します。掲載社数は2,251社、登録学生数約40万名。
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■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。15年以上前から、「20代通年採用」を提唱。会員数4０万名以上の、【業界初】通年採用対応型 新卒採用サイト「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数120万名以上の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会］ (リンク »)
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、新型コロナウイルスの影響でオンラインでの研修を導入する企業が増加していることを受け、人事担当者を対象に、新入社員のeラーニングに関するアンケート調査を実施しました。eラーニングを活用して最も良かった点は「感染症の予防になった」、逆に最も課題となった点は「研修が受け身になってしまう」でした。今後活用したいeラーニングは「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」がトップ。今後、テレワークが定着していくと、研修のオンライン化も広がっていくと考えられます。主体的に参加が可能な、参加者同士で対話の生まれるeラーニングが求められていることが分かります。
▼詳しくは以下よりご覧ください。
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【TOPICS】
（1）新入社員の教育でのeラーニング活用率は約半数。活用して最も良かった点は「感染症の予防になった」
（2）eラーニングの活用時に最も課題になる点は「研修が受け身になってしまう」
（3）今後活用したいeラーニングは「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」がトップ
（1）新入社員の教育でのeラーニング活用率は約半数。活用して最も良かった点は「感染症の予防になった」
[画像1: (リンク ») ]
新入社員の教育でのeラーニングの活用は、「以前から導入している」34.4％、「新型コロナウイルス対策として導入した」15.6％で、約半数が導入しています。活用して良かった点は、「感染症の予防になった」が最多で62.4％となりました。eラーニングを実施した企業からは、「時間や場所の制約なく、研修を実施できた」「自宅待機の時間を有効活用できた」「自宅待機の期間に研修を実施できたので、入社日が遅れてもモチベーションを維持できた」「PCスキルなどの向上につながった」などの声が寄せられました。
[画像2: (リンク ») ]
（2）eラーニングの活用時に最も課題になる点は「研修が受け身になってしまう」
[画像3: (リンク ») ]
eラーニングの活用時に課題となった点は、「研修受講が受け身になってしまう」が最多で68.2％、次いで「同期同士のコミュニケーションが図りにくい」62.9％となりました。画面越しに参加するオンラインでの研修で、主体的な参加を促し、参加者同士でコミュニケーションを図る機会を、どのように設けるかが課題になっていることが分かります。
その他では、「オンラインでの研修を実施するノウハウがなかった」「自宅にPCがない新入社員がいるなど、全員が参加できる環境を整えるのに苦労した」「研修用のタブレットを用意することを検討中」などの回答がありました。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、急遽オンラインでの研修に切り替えた企業が多かったことから、環境整備に課題を感じる人事担当者が多かったことが伺えます。
（3）今後活用したいeラーニングは「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」がトップ
[画像4: (リンク ») ]
今後のeラーニング活用は、「積極的に活用したい」20.9％、「どちらかと言えば活用したい」32.2％となっており、半数以上は活用を前向きに考えていることが分かります。また、「どちらとも言えない」が33.4％となっており、今後の新型コロナウイルスの感染状況や、テレワークの定着状況などを見ながら、活用を検討していきたいという意向が伺えます。
活用したいeラーニングは、「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」が67.1％で最多。eラーニングでは、「研修参加が受け身になってしまうこと」に課題を感じている企業が多いため、参加者同士でコミュニケーションを図りながら、主体的に参加できる研修のニーズが高いことが分かります。次いで、「メールやビジネス文書などの文章力の研修」60.0％、「OfficeソフトなどPCスキルを習得するための研修」54.1％となっており、メールなどの文章スキルやPCスキルなど、仕事をするうえで基礎となるスキルを習得できる研修も求められています。
[画像5: (リンク ») ]
■調査概要
・対象：全国の企業
・調査期間：2020年7月3日～7月10日
・有効回答数：326件
・調査方法：企業および団体にWebアンケートを実施
・属性内訳：
上場企業45社/非上場企業281社
従業員数～99名72社/100～299名85社/300～999名87社/1000名以上82社
■「あさがくナビ」とは
朝日新聞社とともにコンテンツを提供する、【業界初】の通年採用対応ジョブ型 新卒採用サイト。「職種別掲載」や「ダイレクトスカウト」機能、最新の「AI」機能、LINEでのコミュニケーションを可能にする「あさがくナビコミュニケーター」、「3ヵ国語対応」でグローバルスタンダードな職種別採用を実現します。掲載社数は2,251社、登録学生数約40万名。
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■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。15年以上前から、「20代通年採用」を提唱。会員数4０万名以上の、【業界初】通年採用対応型 新卒採用サイト「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数120万名以上の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会］ (リンク »)
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