～パッケージ機能の最大限活用を方針に人事業務標準化を実施、国内グループ数社に先行導入～
株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下ISID）は、三菱重工業株式会社（本社：東京都千代田区、取締役社長 CEO：泉澤 清次、以下三菱重工）の国内グループ人事給与システム共通基盤として、ISIDが提供する統合HCM※パッケージ「POSITIVE」（ (リンク ») ）が採用されたことをお知らせします。三菱重工および国内グループ数社（従業員数約5万名）を対象に、2021年秋の稼働を予定しています。
ものづくりとエンジニアリングのグローバルリーダーとして、幅広い分野に高度な技術力で統合したソリューションを提供する三菱重工は、グループ経営の高度化・効率化を目指し様々な改革を推進しています。その一環として同社はグループ標準規則の制定を2021年度に予定しており、その改革を支える基盤としてグループ共通の人事給与システムの刷新プロジェクトを始動。2019年5月から6か月にわたるフィージビリティスタディ（実現性検証）を通して、ISIDの統合HCMパッケージ「POSITIVE」の正式採用を決定しました。三菱重工はPOSITIVEの導入により、グループ横断での人事業務の標準化とともに、グループ全体での戦略的人材マネジメントの実現を目指します。
なお、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、本導入プロジェクトは4月以降テレワークを活用しており、順調に進行しています。
■POSITIVE採用のポイント
（1）半年間にわたるフィージビリティスタディ推進とパッケージ機能の最大活用による業務標準化への貢献
今回の導入プロジェクトにおいて三菱重工は、システム肥大化による運用の複雑化やコスト増大を回避するため、検討当初よりパッケージ機能を最大限活用するという方針を掲げました。その方針の下、ISIDと共同でグループ標準規則を踏まえた新たな業務設計のフィージビリティスタディを、POSITIVE実機を用いて半年間実施しました。検証期間において、人事関連業務に関する多岐にわたる検証を計画通りに実行したISIDのプロジェクト推進力と、業務要件を深く理解し、グループでの業務標準化の実現を後押しする提案が高く評価されました。
（2）大規模企業グループのシェアードサービスにおける多数の導入実績
POSITIVEは、25年以上に渡りサービス基盤を提供することで培ったノウハウを生かし、企業独自の計算処理をパッケージに容易に組み込む自由組み入れ機能や制度・運用が異なる複数会社・組織を1つのシステムで管理するマルチカンパニー機能など豊富な機能を搭載しています。今回の導入においては、豊富な機能と大規模企業グループの人事給与シェアードサービスの基盤として多数の稼働実績を有する点が評価されました。
ISIDは、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを支えるテクノロジー企業として、今後もPOSITIVEのさらなる機能強化を図り、様々なニーズに的確に応えるITソリューション・サービスを提供してまいります。
■POSITIVE について
POSITIVE は、高度なグループ人財管理を実現する統合HCM （Human Capital Management）ソリューションで、グローバルやグループでの戦略的人財マネジメントを支援します。基幹人事システムの主要機能である人事・給与・就業管理やワークフローに加え、タレントマネジメントやモバイル対応など広範な機能を網羅した大手企業向けパッケージで、人事シェアードサービスの基盤システムにも多く採用されています。POSITIVE を中核とするISID のHCM ソリューションは、様々な規模・業種の企業に高く評価され、中堅企業向けパッケージSTAFFBRAIN と合わせて2,700社以上もの導入実績を積み重ねています。（URL: (リンク ») ）
■電通国際情報サービス（ISID）について
ISIDは、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。詳細は、公式WEBサイトをご覧ください。
※ HCM：Human Capital Managementの略。企業等の組織における従業員を経営資源と捉え、人に関連する情報や活動等を統合的に管理する経営手法。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊ 本リリースの記載内容は発表日時点のものです。今後、将来の製品改良などにより内容が予告無しに変更される場合がありますのであらかじめご了承ください。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下ISID）は、三菱重工業株式会社（本社：東京都千代田区、取締役社長 CEO：泉澤 清次、以下三菱重工）の国内グループ人事給与システム共通基盤として、ISIDが提供する統合HCM※パッケージ「POSITIVE」（ (リンク ») ）が採用されたことをお知らせします。三菱重工および国内グループ数社（従業員数約5万名）を対象に、2021年秋の稼働を予定しています。
ものづくりとエンジニアリングのグローバルリーダーとして、幅広い分野に高度な技術力で統合したソリューションを提供する三菱重工は、グループ経営の高度化・効率化を目指し様々な改革を推進しています。その一環として同社はグループ標準規則の制定を2021年度に予定しており、その改革を支える基盤としてグループ共通の人事給与システムの刷新プロジェクトを始動。2019年5月から6か月にわたるフィージビリティスタディ（実現性検証）を通して、ISIDの統合HCMパッケージ「POSITIVE」の正式採用を決定しました。三菱重工はPOSITIVEの導入により、グループ横断での人事業務の標準化とともに、グループ全体での戦略的人材マネジメントの実現を目指します。
なお、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、本導入プロジェクトは4月以降テレワークを活用しており、順調に進行しています。
■POSITIVE採用のポイント
（1）半年間にわたるフィージビリティスタディ推進とパッケージ機能の最大活用による業務標準化への貢献
今回の導入プロジェクトにおいて三菱重工は、システム肥大化による運用の複雑化やコスト増大を回避するため、検討当初よりパッケージ機能を最大限活用するという方針を掲げました。その方針の下、ISIDと共同でグループ標準規則を踏まえた新たな業務設計のフィージビリティスタディを、POSITIVE実機を用いて半年間実施しました。検証期間において、人事関連業務に関する多岐にわたる検証を計画通りに実行したISIDのプロジェクト推進力と、業務要件を深く理解し、グループでの業務標準化の実現を後押しする提案が高く評価されました。
（2）大規模企業グループのシェアードサービスにおける多数の導入実績
POSITIVEは、25年以上に渡りサービス基盤を提供することで培ったノウハウを生かし、企業独自の計算処理をパッケージに容易に組み込む自由組み入れ機能や制度・運用が異なる複数会社・組織を1つのシステムで管理するマルチカンパニー機能など豊富な機能を搭載しています。今回の導入においては、豊富な機能と大規模企業グループの人事給与シェアードサービスの基盤として多数の稼働実績を有する点が評価されました。
ISIDは、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを支えるテクノロジー企業として、今後もPOSITIVEのさらなる機能強化を図り、様々なニーズに的確に応えるITソリューション・サービスを提供してまいります。
■POSITIVE について
POSITIVE は、高度なグループ人財管理を実現する統合HCM （Human Capital Management）ソリューションで、グローバルやグループでの戦略的人財マネジメントを支援します。基幹人事システムの主要機能である人事・給与・就業管理やワークフローに加え、タレントマネジメントやモバイル対応など広範な機能を網羅した大手企業向けパッケージで、人事シェアードサービスの基盤システムにも多く採用されています。POSITIVE を中核とするISID のHCM ソリューションは、様々な規模・業種の企業に高く評価され、中堅企業向けパッケージSTAFFBRAIN と合わせて2,700社以上もの導入実績を積み重ねています。（URL: (リンク ») ）
■電通国際情報サービス（ISID）について
ISIDは、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。詳細は、公式WEBサイトをご覧ください。
※ HCM：Human Capital Managementの略。企業等の組織における従業員を経営資源と捉え、人に関連する情報や活動等を統合的に管理する経営手法。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊ 本リリースの記載内容は発表日時点のものです。今後、将来の製品改良などにより内容が予告無しに変更される場合がありますのであらかじめご了承ください。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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