[20代専門]転職サイトNo.1「Ｒｅ就活」でアンケートを実施しました。
株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、20代の仕事観や転職意識をひも解くために、アンケート調査を実施しました。今回は、「夏の賞与」に関するアンケートを実施。「賞与額に関わらず、賞与支給後に転職しようと思っていた」の回答が80.3％となっており、20代も「賞与」を転職のタイミングと考えていることが伺えます。一方、「賞与後」の転職を希望する人は、33.9％が「夏の賞与後1ヵ月以上」の期間を空けて退職意思を申し出ていることが分かりました。賞与と退職意思の申し出に期間を設ける理由は、「賞与をもらってすぐに辞めたと思われたくない」が多く、20代の特性が伺えました。
▼詳しくはこちらよりご参照ください。
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【TOPICS】
（1）転職希望について、80.3％が「賞与後に転職しようと思っていた」と回答
（2）退職希望を申し出る時期は「夏の賞与後1ヵ月以上たってから」が33.9％
（3）「賞与額が転職を考える理由になった」が54.4％
（1）転職希望について、80.3％が「賞与後に転職しようと思っていた」と回答
[画像1: (リンク ») ]
転職希望に関しては、「賞与額に関わらず、賞与支給後に転職しようと思っていた」の回答が最多で80.3％となりました。金額に関わらず、賞与後を転職の契機と捉える20代が多いことが分かりました。
（2）退職希望を申し出る時期は「夏の賞与後1ヵ月以上たってから」が33.9％
[画像2: (リンク ») ]
賞与後を転職の契機と捉える20代のうち、退職希望を「賞与の前」に申し出るとした人は30.4％となり、賞与支給よりも前に退職意思を示す人は少数であることが分かります。
賞与後に退職意思を申し出るとした約7割の転職希望者のなかでは、「夏の賞与から1ヵ月後」の回答が最多となりました。「夏の賞与後1ヵ月以上たってから」退職意思を会社に伝えるとしている人は、33.9％に上ります。賞与と退職意思の申し出に期間を設ける理由は、「賞与をもらってすぐに辞めたと思われたくない」「賞与後すぐに申し出るのは気が引ける」「賞与直後は言い出しにくい」などの声が寄せられており、20代の特性が伺える結果となりました。
（3）「賞与額が転職を考える理由になった」が54.4％
[画像3: (リンク ») ]
「賞与額と転職を考える理由の関係性」では、「転職を考える主な理由になった」11.2％、「転職を考える理由の1つになった」43.2％となり、「賞与額が転職を考える理由になった」としている人が54.4％に上ります。賞与後に転職を検討していた人や、賞与額によって転職を検討しようと考えていた人にとっては、賞与額が転職を考える理由になったことが伺えます。
■調査概要
・調査対象：[20代専門]転職サイト「Ｒｅ就活」へのサイト来訪者
・調査方法：「Ｒｅ就活」にアクセスしたサイト来訪者に、アンケートのポップアップを表示
・調査期間：2020年8月5日～2020年8月16日
・有効回答数：330名
■「Ｒｅ就活」とは
4～7年の社会人経験を積んだヤングキャリア、既卒・第二新卒をメインターゲットにした、日本で唯一の[20代専門]転職サイト。登録会員150万名のうち92.5％が20代です。20代が求めるOne to Oneコミュニケーションを実現する「スカウトメール」機能で、20代の若手人材を求める優良企業と、意欲の高い若手人材のマッチングをサポートします。
「20代が選ぶ、20代のための転職サイトNo.1(東京商工リサーチ：2020年2月)」「20代会員比率No.1（楽天リサーチ：2016年7月）」を獲得しており、「Ｒｅ就活の転職博」と併せて4冠を達成。両サービスの累計参画社数は約18,000社です。
(リンク »)
■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。15年以上前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名以上の、【業界初】通年採用対応型 新卒採用サイト「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名以上の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会］
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、20代の仕事観や転職意識をひも解くために、アンケート調査を実施しました。今回は、「夏の賞与」に関するアンケートを実施。「賞与額に関わらず、賞与支給後に転職しようと思っていた」の回答が80.3％となっており、20代も「賞与」を転職のタイミングと考えていることが伺えます。一方、「賞与後」の転職を希望する人は、33.9％が「夏の賞与後1ヵ月以上」の期間を空けて退職意思を申し出ていることが分かりました。賞与と退職意思の申し出に期間を設ける理由は、「賞与をもらってすぐに辞めたと思われたくない」が多く、20代の特性が伺えました。
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【TOPICS】
（1）転職希望について、80.3％が「賞与後に転職しようと思っていた」と回答
（2）退職希望を申し出る時期は「夏の賞与後1ヵ月以上たってから」が33.9％
（3）「賞与額が転職を考える理由になった」が54.4％
（1）転職希望について、80.3％が「賞与後に転職しようと思っていた」と回答
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転職希望に関しては、「賞与額に関わらず、賞与支給後に転職しようと思っていた」の回答が最多で80.3％となりました。金額に関わらず、賞与後を転職の契機と捉える20代が多いことが分かりました。
（2）退職希望を申し出る時期は「夏の賞与後1ヵ月以上たってから」が33.9％
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賞与後を転職の契機と捉える20代のうち、退職希望を「賞与の前」に申し出るとした人は30.4％となり、賞与支給よりも前に退職意思を示す人は少数であることが分かります。
賞与後に退職意思を申し出るとした約7割の転職希望者のなかでは、「夏の賞与から1ヵ月後」の回答が最多となりました。「夏の賞与後1ヵ月以上たってから」退職意思を会社に伝えるとしている人は、33.9％に上ります。賞与と退職意思の申し出に期間を設ける理由は、「賞与をもらってすぐに辞めたと思われたくない」「賞与後すぐに申し出るのは気が引ける」「賞与直後は言い出しにくい」などの声が寄せられており、20代の特性が伺える結果となりました。
（3）「賞与額が転職を考える理由になった」が54.4％
[画像3: (リンク ») ]
「賞与額と転職を考える理由の関係性」では、「転職を考える主な理由になった」11.2％、「転職を考える理由の1つになった」43.2％となり、「賞与額が転職を考える理由になった」としている人が54.4％に上ります。賞与後に転職を検討していた人や、賞与額によって転職を検討しようと考えていた人にとっては、賞与額が転職を考える理由になったことが伺えます。
■調査概要
・調査対象：[20代専門]転職サイト「Ｒｅ就活」へのサイト来訪者
・調査方法：「Ｒｅ就活」にアクセスしたサイト来訪者に、アンケートのポップアップを表示
・調査期間：2020年8月5日～2020年8月16日
・有効回答数：330名
■「Ｒｅ就活」とは
4～7年の社会人経験を積んだヤングキャリア、既卒・第二新卒をメインターゲットにした、日本で唯一の[20代専門]転職サイト。登録会員150万名のうち92.5％が20代です。20代が求めるOne to Oneコミュニケーションを実現する「スカウトメール」機能で、20代の若手人材を求める優良企業と、意欲の高い若手人材のマッチングをサポートします。
「20代が選ぶ、20代のための転職サイトNo.1(東京商工リサーチ：2020年2月)」「20代会員比率No.1（楽天リサーチ：2016年7月）」を獲得しており、「Ｒｅ就活の転職博」と併せて4冠を達成。両サービスの累計参画社数は約18,000社です。
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■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。15年以上前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名以上の、【業界初】通年採用対応型 新卒採用サイト「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名以上の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会］
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