～実証に参加した女性社員は、業務へのポジティブな影響を実感～
株式会社エムティーアイ（以下、「当社」）は、生理痛や月経前症候群（以下、「PMS」）などの症状に悩む女性従業員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を2020年10月1日（木）より本格的に導入します。
本プログラムは、診療から薬の処方までを女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』※3にて行い、生理痛やPMSなどの症状に対して、気軽に婦人科に相談できる環境整備と通院にかかる負担の軽減を図ることで、女性従業員がより安心して活躍できる職場づくりを推進します。
今回、参加を希望する女性社員の協力のもと本年2月より約半年間実施していた実証結果を踏まえ、本プログラムが女性従業員の就労環境を改善する効果があるものと判断し、全社的な導入・運用を開始します。
◆実証に参加した女性社員は、生理による日常生活への影響が大幅に改善。生理中の業務パフォーマンスは実証後20ポイント以上向上！
経済産業省の調査※4によると、女性従業員の約5割が女性特有の健康課題などにより職場で困った経験があると回答しており、その多くが生理痛やPMSによるものです。また、当社が実施した全社員向けの健康意識調査※5でも、生理痛などの月経前後に起こる不調に悩まされている女性社員が、約8割いることが分かりました。
このような背景を受け、当社では本年2月より約20名の女性社員を募り、オンライン診療を活用した診療や低用量ピルの服薬支援の実証を行ってきました。実証では、低用量ピルの服薬が必要な場合の費用は会社が負担し、経済的負担を軽減するだけでなく、オンライン診療の活用により通院にかかる移動や待ち時間を削減するなど、仕事を休まずに受診することを可能としました。
その結果、参加女性社員において、生理によって日常生活に影響が出る1カ月あたりの日数の減少や、生理中の業務パフォーマンスの自己評価の向上、低用量ピルの服薬や本プログラムへの高い満足度などが認められ、10月からは希望する女性従業員※6向けに本格導入を開始します。
[画像1: (リンク ») ]
≪実証に参加した女性社員のBefore/After≫
実証に参加した女性のうち、低用量ピルを服薬した社員へアンケート※7をとったところ、生理による日常生活への影響度は実証に参加する前後で大幅な改善が見られました。
特に、生理前や生理中の症状によって日常生活へ影響が出る日数においては、実証前は1カ月のうち平均3.1日となっていましたが、実証後は1.15日と、約2日分の減少が確認できました。
業務への影響に関しては、生理の影響がないときに発揮できる仕事の出来を100としたときに生理中の自身の仕事を評価してもらうと、実証前は平均63.1となり、実に約6割までパフォーマンスが落ちるという認識があったようです。しかし、実証後に同様の質問をしたところ、生理中の仕事の出来は平均83.5となり、実証後には20ポイント以上の向上がみられました。女性特有の症状の改善が日々の業務にもポジティブな変化を生むことがわかります。
※実証に参加した女性社員への詳しいアンケート、および参加していない社員への意識調査結果は別紙の参考資料にてご確認いただけます。
今回、実証に参加していない女性社員や男性社員へもアンケート※8を実施したところ、福利厚生としての本格導入については男性からも賛成意見が目立ち、改めて本プログラムが女性特有の症状に悩む当事者だけでなく、その周りで働く人々の理解やサポートの上で成り立ち、相互にポジティブに影響し合うものであることがわかりました。
一方で、女性特有のカラダやココロの不調は周りから確認やフォローが難しい点は依然として課題であり、サポートする側の従業員や、休んでしまう女性の抱える罪悪感のケアなども今後行っていく必要があります。また、制度の運用にあたっては医師と従業員の相談のもと、個人に最適な健康増進に役立てられる制度となるよう、今後も当社では従業員の健康維持・増進を重要な経営課題とし、従業員自らが心身ともに健康で働きやすい職場づくりに注力していきます。
◆東京大学医学部附属病院 産婦人科 准教授 甲賀かをり先生からのコメント
女性活躍が叫ばれるなか、女性が生理に伴う痛みや不快感で仕事を休む、仕事をしていても生産性が下がる、というのは、その女性自身にとってはもちろん、チームメンバー、ひいては企業にとっても大きな損失です。本プログラムにより、多くの女性が通院時間を気にせず、費用負担なく、自分の病気や体質、薬の効果・副作用等に関する正しい情報を手に入れ、自らの判断で、女性ならではの苦痛を緩和する方法を選び取る機会が得られるというのは、産婦人科医から見れば、女性に対する支援の真髄であり、ひいては企業、我が国の発展に寄与するものと思います。是非このような形の福利厚生の導入を検討されてみてはいかがでしょうか。
【オンライン診療を活用した低用量ピルの服薬支援プログラムの利用方法】
[画像2: (リンク ») ]
１.女性従業員が会社へ利用申込み
※申込に関する情報は本プログラムに関わる当社の担当者とカラダメディカが本プログラム運営のためにのみ閲覧します。
利用する女性社員の上司や他部署などに開示されることはありません。
２.初診（提携医療機関へ来院、もしくはオンライン診療にて実施）
３.スマートフォンから再診予約
４.オンラインで再診、カラダの不調や悩みがある場合は医師に相談が可能
５.費用の決済
６.低用量ピルの処方がある場合は自宅へ配送、低用量ピルの服用後は『ルナルナ』のピル（OC/LEP）モードで服薬管理が可能
７.女性従業員が会社にて費用を経費精算
＜提携医療機関＞
・ケイ・レディースクリニック新宿（東京都新宿区、理事長 川越 信隆： (リンク ») ）
※1：「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」とは、オンライン診療を活用し、婦人科受診を促し診療にかかる費用と、ピル服薬が必要な場合はその費用を会社が負担する福利厚生制度です。初診は対面、もしくはオンラインでの診療を受け、それ以降は適宜スマートフォンにて診療を受けられます。低用量ピルの処方がある場合は自宅に配送されます。
※2：株式会社カラダメディカは、当社と株式会社メディパルホールディングスの合弁会社です。
※3：『ルナルナ オンライン診療』についてはこちら
＜医療施設向け＞ (リンク »)
＜一般の方向け＞ (リンク »)
※4：経済産業省におけるヘルスケア産業政策について： (リンク »)
※5：エムティーアイによる「第3回健康意識調査」 調査実施期間：2019年7月25日（木）～8月19日（月） 調査対象：女性社員184名
※6：希望人数によっては人数制限を行い、段階的に広げていく可能性もあります。
※7：エムティーアイによる調査
調査実施期間：
≪実証前≫2020年2月28日（金）～3月16日（月）
≪実証後≫2020年8月13日（金）～8月19（木）
調査対象：
≪実証前≫プログラム申込者のうち低用量ピルを服薬した人のうち、結果の公開を許諾した13名
≪実証後≫低用量ピルの服薬を継続した人のうち、結果の公開を許諾した13名
※8：エムティーアイによる調査
調査実施期間： 2020年8月18日（火）～8月20日（木）
調査対象：男性社員81名、女性社員（プログラム不参加者）60名
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社エムティーアイ（以下、「当社」）は、生理痛や月経前症候群（以下、「PMS」）などの症状に悩む女性従業員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を2020年10月1日（木）より本格的に導入します。
本プログラムは、診療から薬の処方までを女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』※3にて行い、生理痛やPMSなどの症状に対して、気軽に婦人科に相談できる環境整備と通院にかかる負担の軽減を図ることで、女性従業員がより安心して活躍できる職場づくりを推進します。
今回、参加を希望する女性社員の協力のもと本年2月より約半年間実施していた実証結果を踏まえ、本プログラムが女性従業員の就労環境を改善する効果があるものと判断し、全社的な導入・運用を開始します。
◆実証に参加した女性社員は、生理による日常生活への影響が大幅に改善。生理中の業務パフォーマンスは実証後20ポイント以上向上！
経済産業省の調査※4によると、女性従業員の約5割が女性特有の健康課題などにより職場で困った経験があると回答しており、その多くが生理痛やPMSによるものです。また、当社が実施した全社員向けの健康意識調査※5でも、生理痛などの月経前後に起こる不調に悩まされている女性社員が、約8割いることが分かりました。
このような背景を受け、当社では本年2月より約20名の女性社員を募り、オンライン診療を活用した診療や低用量ピルの服薬支援の実証を行ってきました。実証では、低用量ピルの服薬が必要な場合の費用は会社が負担し、経済的負担を軽減するだけでなく、オンライン診療の活用により通院にかかる移動や待ち時間を削減するなど、仕事を休まずに受診することを可能としました。
その結果、参加女性社員において、生理によって日常生活に影響が出る1カ月あたりの日数の減少や、生理中の業務パフォーマンスの自己評価の向上、低用量ピルの服薬や本プログラムへの高い満足度などが認められ、10月からは希望する女性従業員※6向けに本格導入を開始します。
[画像1: (リンク ») ]
≪実証に参加した女性社員のBefore/After≫
実証に参加した女性のうち、低用量ピルを服薬した社員へアンケート※7をとったところ、生理による日常生活への影響度は実証に参加する前後で大幅な改善が見られました。
特に、生理前や生理中の症状によって日常生活へ影響が出る日数においては、実証前は1カ月のうち平均3.1日となっていましたが、実証後は1.15日と、約2日分の減少が確認できました。
業務への影響に関しては、生理の影響がないときに発揮できる仕事の出来を100としたときに生理中の自身の仕事を評価してもらうと、実証前は平均63.1となり、実に約6割までパフォーマンスが落ちるという認識があったようです。しかし、実証後に同様の質問をしたところ、生理中の仕事の出来は平均83.5となり、実証後には20ポイント以上の向上がみられました。女性特有の症状の改善が日々の業務にもポジティブな変化を生むことがわかります。
※実証に参加した女性社員への詳しいアンケート、および参加していない社員への意識調査結果は別紙の参考資料にてご確認いただけます。
今回、実証に参加していない女性社員や男性社員へもアンケート※8を実施したところ、福利厚生としての本格導入については男性からも賛成意見が目立ち、改めて本プログラムが女性特有の症状に悩む当事者だけでなく、その周りで働く人々の理解やサポートの上で成り立ち、相互にポジティブに影響し合うものであることがわかりました。
一方で、女性特有のカラダやココロの不調は周りから確認やフォローが難しい点は依然として課題であり、サポートする側の従業員や、休んでしまう女性の抱える罪悪感のケアなども今後行っていく必要があります。また、制度の運用にあたっては医師と従業員の相談のもと、個人に最適な健康増進に役立てられる制度となるよう、今後も当社では従業員の健康維持・増進を重要な経営課題とし、従業員自らが心身ともに健康で働きやすい職場づくりに注力していきます。
◆東京大学医学部附属病院 産婦人科 准教授 甲賀かをり先生からのコメント
女性活躍が叫ばれるなか、女性が生理に伴う痛みや不快感で仕事を休む、仕事をしていても生産性が下がる、というのは、その女性自身にとってはもちろん、チームメンバー、ひいては企業にとっても大きな損失です。本プログラムにより、多くの女性が通院時間を気にせず、費用負担なく、自分の病気や体質、薬の効果・副作用等に関する正しい情報を手に入れ、自らの判断で、女性ならではの苦痛を緩和する方法を選び取る機会が得られるというのは、産婦人科医から見れば、女性に対する支援の真髄であり、ひいては企業、我が国の発展に寄与するものと思います。是非このような形の福利厚生の導入を検討されてみてはいかがでしょうか。
【オンライン診療を活用した低用量ピルの服薬支援プログラムの利用方法】
[画像2: (リンク ») ]
１.女性従業員が会社へ利用申込み
※申込に関する情報は本プログラムに関わる当社の担当者とカラダメディカが本プログラム運営のためにのみ閲覧します。
利用する女性社員の上司や他部署などに開示されることはありません。
２.初診（提携医療機関へ来院、もしくはオンライン診療にて実施）
３.スマートフォンから再診予約
４.オンラインで再診、カラダの不調や悩みがある場合は医師に相談が可能
５.費用の決済
６.低用量ピルの処方がある場合は自宅へ配送、低用量ピルの服用後は『ルナルナ』のピル（OC/LEP）モードで服薬管理が可能
７.女性従業員が会社にて費用を経費精算
＜提携医療機関＞
・ケイ・レディースクリニック新宿（東京都新宿区、理事長 川越 信隆： (リンク ») ）
※1：「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」とは、オンライン診療を活用し、婦人科受診を促し診療にかかる費用と、ピル服薬が必要な場合はその費用を会社が負担する福利厚生制度です。初診は対面、もしくはオンラインでの診療を受け、それ以降は適宜スマートフォンにて診療を受けられます。低用量ピルの処方がある場合は自宅に配送されます。
※2：株式会社カラダメディカは、当社と株式会社メディパルホールディングスの合弁会社です。
※3：『ルナルナ オンライン診療』についてはこちら
＜医療施設向け＞ (リンク »)
＜一般の方向け＞ (リンク »)
※4：経済産業省におけるヘルスケア産業政策について： (リンク »)
※5：エムティーアイによる「第3回健康意識調査」 調査実施期間：2019年7月25日（木）～8月19日（月） 調査対象：女性社員184名
※6：希望人数によっては人数制限を行い、段階的に広げていく可能性もあります。
※7：エムティーアイによる調査
調査実施期間：
≪実証前≫2020年2月28日（金）～3月16日（月）
≪実証後≫2020年8月13日（金）～8月19（木）
調査対象：
≪実証前≫プログラム申込者のうち低用量ピルを服薬した人のうち、結果の公開を許諾した13名
≪実証後≫低用量ピルの服薬を継続した人のうち、結果の公開を許諾した13名
※8：エムティーアイによる調査
調査実施期間： 2020年8月18日（火）～8月20日（木）
調査対象：男性社員81名、女性社員（プログラム不参加者）60名
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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