Epic Gamesによる開発資金提供プログラム 理経が開発する“Disaster Training VR Project”が『Epic MegaGrants』を受賞

株式会社理経

From: PR TIMES

2020-09-09 10:46

株式会社理経(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 猪坂 哲、以下 理経)が開発する防災訓練用VR「Disaster Training VR Project」が、Epic Games社(本社:米国ノースカロライナ州、CEO:Timothy Dean Sweeney、以下 Epic Games)の開発資金提供プログラム「Epic MegaGrants」に採択され、受賞いたしました。



[画像: (リンク ») ]

Epic Gamesは同社が開発した3D制作プラットフォーム「Unreal Engine」を使用し、創造性のある革新的なコンテンツ制作に取り組む才能あるチームや、個人の活動を世界的に促進させるために、総額1億ドルの開発支援プログラム「Epic MegaGrants」を展開しています。

このたび、弊社が開発する防災訓練用VR「Disaster Training VR Project」が、本プログラムに採択され、資金面を含めたサポートを受けることとなりました。

「Disaster Training VR Project」は、2017年から弊社が開発を行っている防災訓練、ならびに消防訓練用のVRコンテンツを指します。近年、大地震や水災害の被害が多数発生するなかで効果的な防災訓練を目的に、VRを活用した本取り組みを考案しました。また、消防訓練用のVRコンテンツは、消防隊員の技能向上を目的とした内容であり、安全かつ効果的な訓練を可能にします。産学官の連携事業として、現在開発を進めています。

Epic Gamesの支援を受けて、今後さらに付加価値の高いコンテンツを開発し、世の中に提供し続けていきます。

VR開発事例動画: (リンク »)

【Epic Games社について】
Epic Gamesは1991年にCEO Tim Sweeney によって設立されたアメリカの企業です。本社はノースカロライナ州ケーリーにあり、世界各地に40以上のオフィスがあります。現在、Epicは、インタラクティブ エンターテイメントのリーディング カンパニーであり、3Dエンジン技術のプロバイダーです。Epicは、3億5,000万以上のアカウントと25億以上のフレンド接続数を持つ、世界最大級のゲームのひとつである『フォートナイト』を運営しています。また、Epicは、Unreal Engineを開発しています。これは、世界をリードするゲームを支え、映画やTV、建築、自動車、製造、シミュレーションなど業界を横断して採用されています。Epicは、Unreal Engine、Epic Games Store、Epic Online Services を通じて、開発者やクリエイターがゲームやその他のコンテンツを構築、配信、運用するためのエンドツーエンドのデジタル エコシステムを提供しています。
Epic MegaGrants : (リンク »)
所在地   :米国ノースカロライナ州ケーリー
CEO    :Timothy Dean Sweeney
事業内容  :コンピュータゲームの製作、ソフトウェア開発
URL    : (リンク »)


【株式会社理経について】
株式会社理経は1957年設立のIT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーです。システムソリューション(入試・教務システム、ITインフラ基盤、経営戦略・情報セキュリティソリューション等)、ネットワークソリューション(衛星通信伝送システム、デジタルビデオ伝送システム、通信事業者・民間企業向けネットワークシステム、無線アクセスシステム、防災情報システム等)、電子部品及び機器(高周波部品、高機能性接着剤、電波集録・再生機材、電力系統解析システム、防衛装備品)の分野で、世界の最先端技術・先進的な製品を核とした多彩なソリューションを提供しています。
所在地    : 〒163-0535 東京都新宿区西新宿1-26-2 新宿野村ビル
資本金    : 34億2,691万円(2020年3月末日現在)
代表者    : 代表取締役社長 猪坂 哲
事業内容   :・システムソリューション・ネットワークソリューション・電子部品及び機器
URL    : (リンク »)
Twitter : (リンク »)

※記載されている製品名、社名は、各社の商標または登録商標です。


【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社理経 新規事業推進室 担当:石川
TEL: 03-3345-2146E-mail: xsg@rikei.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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