～SMNと協業し高精度ターゲティング広告を実現～
株式会社宣伝会議（本社：東京都港区）はソニーグループのマーケティング・テクノロジー会社であるSMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：石井 隆一、以下SMN）と連携し、宣伝会議が保有するデータベースとSMNの独自アルゴリズムを掛け合わせ、広告界に特化した高精度なターゲティング広告を提供する、新たな国産DSP（*1）「Sendenkaigi Ad Platform」の提供を開始します。
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BtoBの広告プロモーションはBtoCのプロモーションに比べ、デジタル上でターゲットを特定することが難しく、かつ昨今の在宅勤務など働き方の多様化の影響もあり、IPアドレスによるターゲティングの精度も低くなってきています。BtoBプロモーションの中でも、特にマーケティングや宣伝などの領域はターゲット対象者が少なく、さらに業務領域も専門的かつ多岐に渡るため、ターゲティングは困難です。そのため、デジタル上でのプロモーションは顕在層が中心になってしまうという課題もありました。
こうした課題を解決するために、このほど宣伝会議とSMNは、以下の特長を持つ「Sendenkaigi Ad Platform」の提供を開始します。
「Sendenkaigi Ad Platform」の特長
1．宣伝会議IDの活用による、ターゲティング精度の向上
「メディア」「教育」「イベント」「コンテスト」など宣伝会議が運営するサービスのオーディエンスデータ（イベントなどへの参加情報、年間200を超える教育講座の受講や「宣伝会議」「AdverTimes.」などのメディア閲覧情報）から興味・関心テーマや担当領域を推定します（個人を特定する情報は含まれません）。 これにより、今までの「マーケティング」「広告関連企業」などのアバウトなターゲティングではなく、広告界に特化した「担当領域レベル」での高精度なターゲティングが可能となります。
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本サービスにおけるデータ提供において、個人を特定する情報は含まれません。宣伝会議のプライバシーポリシーについては以下を参照ください。
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2．宣伝会議ID×人工知能「VALIS-Engine」による、独自の広告配信
「Sendenkaigi Ad Platform」は、宣伝会議のオーディエンスデータをベースに、SMN独自開発の人工知能「VALIS-Engine (ヴァリス・エンジン)」（*2）の搭載により、性別・年代・興味・行動傾向などを高精度に推定し、顕在顧客層だけではなく、これまで対象にすることが難しかった潜在顧客層への広告配信を実現にします。また、広告配信ログをもとに、ユーザーごとに最適な入札額を推定します。
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*1 DSP（Demand Side Platform）
広告主の広告効果の最大化を支援する広告配信プラットフォーム。媒体社の広告収益を最大化するためのプラットフォームSSP（Supply Side Platform）とともに、RTB（Real Time Bidding）を通じて、広告枠の売買をリアルタイムに行っています。
*2「VALIS-Engine」
ソニーの研究所で培った機械学習の知見をシーズとして、当社データサイエンティスト、AIエンジニアがフルスクラッチで研究開発したAIエンジンです。
株式会社宣伝会議 < (リンク ») >
マーケティング・コミュニケーション（宣伝・広告、販売促進、広報・PR、クリエイティブ）に特化し、メディア・教育事業を展開。月刊『宣伝会議』の創刊は 1954（昭和 29）年。ほか月刊誌の『販促会議』『ブレーン』『広報会議』、書籍・年鑑の発行のほか、 教育事業ではマーケティング・コミュニケーションに関する講座、各種教育研修・セミナーを企画・実施。全国で年間2.5万人の修了生を輩出しています。
SMN株式会社 < (リンク ») >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。
現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」をはじめ、実店舗事業者向けマーケティングプラットフォーム「Marketing Touch」を提供することで、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。
※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。
【「Sendenkaigi Ad Platform」に関するお問合せ先】
株式会社宣伝会議 デジタル商品事業部 本田
TEL: 03-3475-7666 ／ E-Mail: houjin@sendenkaigi.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社宣伝会議（本社：東京都港区）はソニーグループのマーケティング・テクノロジー会社であるSMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：石井 隆一、以下SMN）と連携し、宣伝会議が保有するデータベースとSMNの独自アルゴリズムを掛け合わせ、広告界に特化した高精度なターゲティング広告を提供する、新たな国産DSP（*1）「Sendenkaigi Ad Platform」の提供を開始します。
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BtoBの広告プロモーションはBtoCのプロモーションに比べ、デジタル上でターゲットを特定することが難しく、かつ昨今の在宅勤務など働き方の多様化の影響もあり、IPアドレスによるターゲティングの精度も低くなってきています。BtoBプロモーションの中でも、特にマーケティングや宣伝などの領域はターゲット対象者が少なく、さらに業務領域も専門的かつ多岐に渡るため、ターゲティングは困難です。そのため、デジタル上でのプロモーションは顕在層が中心になってしまうという課題もありました。
こうした課題を解決するために、このほど宣伝会議とSMNは、以下の特長を持つ「Sendenkaigi Ad Platform」の提供を開始します。
「Sendenkaigi Ad Platform」の特長
1．宣伝会議IDの活用による、ターゲティング精度の向上
「メディア」「教育」「イベント」「コンテスト」など宣伝会議が運営するサービスのオーディエンスデータ（イベントなどへの参加情報、年間200を超える教育講座の受講や「宣伝会議」「AdverTimes.」などのメディア閲覧情報）から興味・関心テーマや担当領域を推定します（個人を特定する情報は含まれません）。 これにより、今までの「マーケティング」「広告関連企業」などのアバウトなターゲティングではなく、広告界に特化した「担当領域レベル」での高精度なターゲティングが可能となります。
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本サービスにおけるデータ提供において、個人を特定する情報は含まれません。宣伝会議のプライバシーポリシーについては以下を参照ください。
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2．宣伝会議ID×人工知能「VALIS-Engine」による、独自の広告配信
「Sendenkaigi Ad Platform」は、宣伝会議のオーディエンスデータをベースに、SMN独自開発の人工知能「VALIS-Engine (ヴァリス・エンジン)」（*2）の搭載により、性別・年代・興味・行動傾向などを高精度に推定し、顕在顧客層だけではなく、これまで対象にすることが難しかった潜在顧客層への広告配信を実現にします。また、広告配信ログをもとに、ユーザーごとに最適な入札額を推定します。
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*1 DSP（Demand Side Platform）
広告主の広告効果の最大化を支援する広告配信プラットフォーム。媒体社の広告収益を最大化するためのプラットフォームSSP（Supply Side Platform）とともに、RTB（Real Time Bidding）を通じて、広告枠の売買をリアルタイムに行っています。
*2「VALIS-Engine」
ソニーの研究所で培った機械学習の知見をシーズとして、当社データサイエンティスト、AIエンジニアがフルスクラッチで研究開発したAIエンジンです。
株式会社宣伝会議 < (リンク ») >
マーケティング・コミュニケーション（宣伝・広告、販売促進、広報・PR、クリエイティブ）に特化し、メディア・教育事業を展開。月刊『宣伝会議』の創刊は 1954（昭和 29）年。ほか月刊誌の『販促会議』『ブレーン』『広報会議』、書籍・年鑑の発行のほか、 教育事業ではマーケティング・コミュニケーションに関する講座、各種教育研修・セミナーを企画・実施。全国で年間2.5万人の修了生を輩出しています。
SMN株式会社 < (リンク ») >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。
現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」をはじめ、実店舗事業者向けマーケティングプラットフォーム「Marketing Touch」を提供することで、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。
※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。
【「Sendenkaigi Ad Platform」に関するお問合せ先】
株式会社宣伝会議 デジタル商品事業部 本田
TEL: 03-3475-7666 ／ E-Mail: houjin@sendenkaigi.co.jp
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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