インテリジェントエッジをリードするウインドリバー、AI・5G・DXの業界エキスパートをエグゼクティブリーダーシップチームに任命

ウインドリバー株式会社

From: PR TIMES

2020-11-02 14:17



2020年10月21日、カリフォルニア州アラメダ発 - インテリジェントエッジ向けソフトウェアを提供する世界的なリーダー、ウインドリバーは、3人の新任エグゼクティブを発表しました。最高製品責任者(CPO)にキーラ・リチャードソン、最高マーケティング責任者(CMO)にマイケル・ゲイル、最高技術責任者(CTO)にポール・ミラーが就任します。3人の数十年に及ぶAI、5G、デジタルトランスフォーメーション(DX)分野の専門性と経験がウインドリバーの経営に生かされます。今後、お客様のDXの実現と、ウインドリバーの成長に向けて、革新的なテクノロジの提供を加速する役割を担うことになります。

ウインドリバーの社長兼CEOであるケビン・ダラスは次のように述べています。「ウインドリバーは、成長の新たな段階に入りました。インテリジェントエッジ向けソフトウェアのビルドと配信の手法を再定義したことで、ウインドリバーのビジネスチャンスはかつてないほど大きくなっています。今回の新たな任命により、業界随一のエキスパートから構成される世界トップレベルのチームが強化されました。今後も強化を継続し、3人のビジョンと幅広い経験を結集してAIファーストな5Gデジタル社会に対応する準備をお客様とともに加速してまいります」

最高製品責任者(CPO)のキーラ・リチャードソンは、ウインドリバーの製品戦略を主導します。AI、IoT、組込みテクノロジの分野で技術的起業家リーダーとしての実績を有し、複数の特許を保有しています。スタートアップ企業から大企業まで30年近い経験があり、マイクロソフトに20年以上在籍してリーダー職を歴任しました。直近ではAIおよびIoT部門のジェネラル・マネージャを務めたほか、各種プラットフォームで多くの製品を世界中の市場に提供してきました。

最高マーケティング責任者(CMO)のマイケル・ゲイルは、ウインドリバーのマーケティング戦略と執行を統括します。AIの世界的インフルエンサー(Thinkers 360)としてトップ10にランクインしているほか、DXに関するウォール・ストリート・ジャーナルのベストセラー『The Digital Helix』の著者です。25年以上にわたり、最先端のデジタル体験の構築に注力しています。Micronで最高ウェブ責任者を務め、Monitor GroupやPulsePoint Groupでリーダー職を歴任しています。

最高技術責任者(CTO)のポール・ミラーは、ウインドリバーの技術戦略を担います。大企業とスタートアップ企業の両方で、30年近く通信と先進技術の分野でリーダーシップを発揮してきた経験を有し、現在はウインドリバーの5GおよびAI向けインテリジェントエッジソリューションに注力しています。CTO着任前はウインドリバーの通信事業を率いており、同社入社前は、GENBANDでCTOを務めていました。

ウインドリバーは、エッジコンピューティング向けOSプラットフォームの世界市場シェアNo.1の座を獲得(*1)しており、デジタル社会の幅広いワークフローをサポートするテクノロジを生み出しています。ウインドリバーは、インテリジェントエッジ向けの包括的なソフトウェアポートフォリオを提供し、お客様の製品のライフサイクル全体に亘って対応するクラウドネイティブな機能を取り入れた業界をリードするエッジコンピューティングテクノロジーにより、お客様のビジネスのデジタルトランスフォーメーション実現を支援してまいります。


ウインドリバーの、インテリジェントエッジ向けデジタルトランスフォーメーションの支援については、こちらをご覧ください。
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ウインドリバーについて
ウインドリバーは、インテリジェントエッジ向けソフトウェアを提供する世界的なリーディングカンパニーです。そのテクノロジは1981年から世界で最も安全でセキュアなデバイスに搭載され、20億を超える製品に使用されています。包括的なポートフォリオは、ワールドクラスのグローバルなプロフェッショナルサービスとサポート、広範なパートナーエコシステムに支えられています。ウインドリバーのソフトウェアと専門性は、最高水準の安全性、セキュリティ、パフォーマンス、信頼性が要求される重要インフラシステムのデジタルトランスフォーメーションを加速しています。詳細については、ウインドリバーのサイトをご覧ください。
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※Wind Riverは、Wind River Systems, Inc. および同社の関連会社の商標または登録商標です。記載されているその他の商標は、各所有者に帰属します。

※本プレスリリースは2020年10月21日に発表したプレスリリースの抄訳です。
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