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プロフェッショナル人材と共に企業の経営課題を解決するパソナJOB HUB ウェビナー『DX×経営 ~デジタルを活用した事業・サービス企画~』 11/19開催

株式会社パソナグループ

From: PR TIMES

2020-11-11 14:16

プロフェッショナルによる経営課題解決を行う顧問コンサルティング事業やタレントシェアリングプラットフォーム事業を手掛けるパソナグループの株式会社パソナJOB HUB(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 高木元義)は、ウェビナー『DX×経営 ~デジタルを活用した事業・サービス企画~』を11月19日(木)に開催いたします。



[画像: (リンク ») ]

AI、IoT、ブロックチェーンなど様々な新技術の台頭を受け、デジタル技術を活用し、ビジネスに関わるあらゆる事象に変革をもたらすデジタルトランスフォーメーション(以下DX)を推進する企業が増えています。また、生産性向上やコスト削減となる“守りのIT”のみならず、ビジネスモデルの変革を通じて新たな価値創出や競争力の強化につながる“攻めのIT”にも注目が集まっています。しかしながら、DX推進における適切な各種指標や組織体制の構築、予算立て等において課題を感じる企業は少なくありません。

そこでこの度、パソナJOB HUBは、顧問コンサルティングサービス「パソナ顧問ネットワーク」に顧問として登録し、DXに関して豊富な経験をもつ金本泰裕氏、宇野健人氏を招き、DXを取り巻く現状や、中小~大手企業におけるDX推進のポイントを対談形式で紹介するウェビナー(オンラインセミナー)を開催いたします。

会社の強みを活かした “攻めのIT”、経営戦略に基づいたDX推進などについて事例を踏まえながらお話いただきます。



ウェビナー『DX×経営 ~デジタルを活用した事業・サービス企画~』概要

◆日時
2020年11月19日(木)12:00~13:00

◆場所
ZOOMを用いたオンラインでの開催

◆対象者
企業の経営者・新規事業開発担当者・経営企画担当者 等

◆内容
・自己紹介
・対談~主な内容~
ーDXの必要性が高まった社会的背景
ー中小~大手企業、企業規模ごとの課題傾向、推進におけるポイント
ーDX×経営を上手く進めるために着手すべきこと
ー質疑応答

◆登壇者
・金本 泰裕 氏(日本マイクロソフト株式会社 プロダクトマーケティングマネージャー)
NTT東日本およびグループ会社において主にWeb、データ活用に関する新規事業を推進。在任中に日本IBM社へ派遣、エネルギーマネジメント、クラウドゲーミング等、先進領域における新規事業開発に携わる。その後、JR東日本にてSuicaデータを活用した新規事業創出をリード。現職の日本マイクロソフトでは、Microsoft Azureのクラウドネイティブ領域におけるビジネスオーナーとして戦略立案から実行までを担う。本業の傍ら、大手企業の新規事業担当者を支援するビジネスコミュニティを設立。

・宇野 健人 氏(アイアンフォージ合同会社 代表社員)
2011年よりIT業界特化のマーケティングプラットフォーム「発注ナビ」を代表取締役として設立・運営(2015年にアイティメディア株式会社により買収)。2018年にアイアンフォージ合同会社を設立。複数の事業開発・運営を手掛けつつ、起業経験とアクセンチュアでの企業支援の経験を活かし、コンサルタントとしても活動。先進技術を活かしたビジネスを構想、具体化していく伴走支援を得意としている。フリュー株式会社(東証一部)社外取締役。

◆定員
500名

◆参加費
無料

◆参加方法
下記よりお申し込みください
(リンク »)

◆お問合せ
株式会社パソナJOB HUB 志賀・佐藤
Tel 03-6832-2901 E-mail pkinfo@pasona-jobhub.co.jp



<参考> 株式会社パソナJOB HUB 概要

◆会社名
株式会社パソナJOB HUB(Pasona JOB HUB Inc.)

◆所在地
〒100-6514 東京都千代田区丸の内1-5-1 新丸の内ビルディング 14階

◆設立
2019年6月25日

◆資本金
1億円

◆代表者
代表取締役社長 高木 元義

◆事業内容
顧問コンサルティング事業
・パソナ顧問ネットワーク事業(シニア活用による経営支援)
(リンク »)
・ProShare事業(フリーランス、副業、起業家活用による経営支援)
(リンク »)
・社外取締役・監査役の紹介事業
(リンク »)
・副業推進支援事業・新規事業開発(オープンイノベーション等)の支援事業

タレントシェアリング事業 (リンク »)
・アウトソーシング事業(リモートワーカーを活用したBPO事業)
(リンク »)
・ダイレクトマッチング事業
(リンク »)
・人材育成、教育研修事業(ワーケーション事業)
(リンク »)
・地方創生事業
(リンク »)
・外部人材管理システムの開発・導入・運用事業

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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