10年後も生き残るために「働き方」をシフトチェンジ！ 『未来ビジネス図解　働き方シフト』発売

　インプレスグループでデザイン分野のメディア事業を手がける株式会社エムディエヌコーポレーション（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山口康夫、略称：MdN）は、『未来ビジネス図解 働き方シフト』を発売しました。

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『未来ビジネス図解 働き方シフト』
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リモートワークに象徴される「一人ひとりの働き方の変革」をテーマした本。「働く個人の視点」と「会社・組織の視点」を取り入れ、これからの会社・仕事、新しい働き方を考えていくものです。

本書は4パートで構成されており、PART1とPART4では主に「個人の働き方」を、PART2とPART3では主に「組織・会社での働き方」を扱っています。

現在進行形で起こっている働き方のパラダイムシフトの根幹にあるものを解き明かし、仕事観を見つめ直すとともに、リモートワークでの成果の出し方やリモート環境でのコミュニケーションといった課題の解決策を、豊富な図を交えながら伝えています。

コロナ禍の影響もあり、「仕事＝出社」という常識や画一的な固定概念が覆り、多様な働き方が広がりつつあります。従来多くの会社で見られた上意下達の一律的なマネジメントや組織体制は、リモートワークのような多様な働き方にはうまくマッチしないため、マネジメントにも変化がもたらされることでしょう。

これまで常識とされていた「働き方」に疑問を持っている、今の「働き方」に悩みを抱えるという方は、ぜひご一読ください。

〈こんな方にオススメ〉
・現在の会社や仕事、「働き方」に疑問をお持ちの方
・リモートワークの在り方に悩みを抱えている方
・副業や複業をお持ちの方や、今後実践したいと考えている方

〈本書の内容〉
■PROLOGUE 「働く」を見直す
■PART1 リモートワークから見えるもの
■PART2 リモートワークのマネジメント
■PART3 リモートワークのコミュニケーション
■PART4 これからの「働き方」を考える

〈本書の特長〉
・働く個人と会社・組織、2つの視点で働き方を再考できる
・ビジネスパーソンが短時間で有益な情報を吸収できる
・フルカラーの図解を豊富に用いたわかりやすい解説

〈著者プロフィール〉
藤村能光（ふじむら・よしみつ）
サイボウズ株式会社 サイボウズ式編集長。編集視点で会社のブランドを伝えることを目指す。複業で複数の事業会社のメディア運営を支援しつつ、オンラインコミュニティの活動にも参加。会社を超えて、ゆるやかな「つながり」を作り上げていくことに挑戦中。著書に『《働きやすさ》を考える メディアが自ら実践する「未来のチーム」の作り方』（扶桑社）、『販促・PR・プロモーション ネット戦略のやさしい教科書。』（小社刊／共著）がある。

倉貫義人（くらぬき・よしひと）
大手SIerにて経験を積んだのち、社内ベンチャーを立ち上げる。2011年にMBOを行い、株式会社ソニックガーデンを設立。月額定額＆成果契約で顧問サービスを提供する「納品のない受託開発」を展開。全社員リモートワーク、オフィスの撤廃、管理のない会社経営など新しい取り組みも行っている。著書に『ザッソウ 結果を出すチームの習慣』（日本能率協会マネジメントセンター）、『管理ゼロで成果はあがる』（技術評論社）、『「納品」をなくせばうまくいく』（日本実業出版社）など。

【仕様】
藤村能光、倉貫義人 共著
定価（本体1,800円＋税）
B5変型判／160ページ／オールカラー
ISBN978-4-295-20029-1

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【株式会社エムディエヌコーポレーション】
株式会社エムディエヌコーポレーション（MdN）は、デザインや各種表現の可能性とノウハウを伝える出版社です。1992年に創業し、デザインの考え方・学び方、PhotoshopやIllustratorを始めとするツールの使い方、Webと共に進化するテクノロジーの情報などを提供してきました。近年では、アニメーションや映像、ゲーム、芸能など、ビジュアル・カルチャー全般に渡るクリエイティブ情報にもテーマを広げ、デザインのおもしろさや魅力をさまざまな形でお届けしています。
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【インプレスグループ】
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本大輔、証券コード：東証1部9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」「学術・理工学」「旅・鉄道」を主要テーマに専門性の高いメディア＆サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。
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【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社エムディエヌコーポレーション
E-mail：info@MdN.co.jp
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)