「テレワーク」や「自宅待機」「休業」による、新入社員（入社1年目の社員）への影響に関して、企業の人事担当者にアンケートを実施しました。
株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、「テレワーク」や「自宅待機」「休業」による、新入社員（入社1年目の社員）への影響に関して、企業の人事担当者にアンケートを実施しました。「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に「影響がある」「どちらかと言えば影響がある」と回答した企業が、43.7％に上りました。影響していることは、「同期での人間関係が築けていない」が50.8％で最多。次いで、「戦力化が遅くなっている」45.8％と続きます。「研修などで切磋琢磨する機会がなく、同期での人間関係も例年より希薄になっている」「2ヵ月間の休業を経て、研修期間が短縮されて本配属となった。配属後の活躍に影響が出ている」「テレワークでは、研修の習熟度やモチベーションなどを把握しにくい」などと指摘する声が挙がりました。また新入社員の勤務形態に関して、緊急事態宣言解除後は、「出社」や「テレワークと出社を組み合わせた働き方」にシフトしている企業が多いことが明らかになりました。
▼詳しくは以下よりご覧ください。
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【TOPICS】
（1）「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に「影響がある」の回答が43.7％
（2）新入社員の活躍への影響は「同期での人間関係が築けていない」が最多
（3）緊急事態宣言下での、新入社員の勤務状況は「出社とテレワークの組み合わせ」が36.3％で最多
（１）「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に「影響がある」の回答が43.7％
[画像1: (リンク ») ]
「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に「影響がある」「どちらかと言えば影響がある」と回答した企業が、43.7％に上りました。「影響がない」「どちらかと言えば影響がない」の回答（36.1％）を7.6ポイント上回っており、「テレワーク」や「自宅待機」「休業」が、新入社員の活躍に影響していると感じている企業が多いことが分かります。
（２）新入社員の活躍への影響は「同期での人間関係が築けていない」が最多、次いで「戦力化が遅くなっている」
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「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に影響していることは、「同期での人間関係が築けていない」が50.8％で最多。次いで、「戦力化が遅くなっている」45.8％、「仕事の進め方が習得できていない」「上司との人間関係が築けていない」45.2％と続きます。「研修などで切磋琢磨する機会がなく、同期での人間関係も例年より希薄になっている」「2ヵ月間の休業を経て、研修期間が短縮されて本配属となった。配属後の活躍に影響が出ている」「テレワークでは、研修の習熟度やモチベーションなどを把握しにくい」などと指摘する声がありました。
■企業の声
・2ヵ月を超える休業で、例年に比べて成長が遅れている
・営業同行などOJTでの研修が難しく、戦力化が遅れている
・テレワークではプロセスを評価しにくい。コミュニケーションを取る機会も減り、様子が分かりにくい
・入社直後に、休業や自宅待機となり、モチベーションの維持が難しかった
・緊急事態宣言もあり、研修などが思い通りに実施できなかった。例年よりも社会人としての自覚の醸成や、ビジネスマナーの習得が上手くいっていないと感じている
・指導する上司や先輩もテレワークなので、OJTが難しい
・新入社員は業務に慣れるまでテレワークはしていないものの、先輩社員がテレワークをしているので、社内でのコミュニケーション量は減少している
・歓迎会なども実施できていないので、職場以外でのコミュニケーションで距離を縮める機会も少なく、
遠慮がちな新入社員が多いように感じている
（３）緊急事態宣言下での、新入社員の勤務状況は「出社とテレワークの組み合わせ」が36.3％で最多
[画像3: (リンク ») ]
緊急事態宣言下での、新入社員の勤務状況は、「テレワークと出社の組み合わせ」が最多で36.3％、次いで「出社」26.0％と続く結果となりました。「休業」とした企業は4.9％、出社日を設けず「テレワーク」とした企業は15.7％でした。一方、緊急事態宣言解除後は、「出社」が53.1％で最多。次いで、「テレワークと出社の組み合わせ」38.7％となっており、出社日を設けず「テレワーク」とした企業は1.7％まで減少しました。育成やフォローの観点から、緊急事態宣言解除後は「出社」や「テレワークと出社を組み合わせた働き方」にシフトしている企業が多いことが分かります。
[画像4: (リンク ») ]
■調査概要
・調査対象：企業人事担当者
・調査方法：Web上でのアンケート
・調査日：2020年12月11日～12月18日
・有効回答数：688件
■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会／日本就職情報出版懇話会 代表幹事会社］
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、「テレワーク」や「自宅待機」「休業」による、新入社員（入社1年目の社員）への影響に関して、企業の人事担当者にアンケートを実施しました。「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に「影響がある」「どちらかと言えば影響がある」と回答した企業が、43.7％に上りました。影響していることは、「同期での人間関係が築けていない」が50.8％で最多。次いで、「戦力化が遅くなっている」45.8％と続きます。「研修などで切磋琢磨する機会がなく、同期での人間関係も例年より希薄になっている」「2ヵ月間の休業を経て、研修期間が短縮されて本配属となった。配属後の活躍に影響が出ている」「テレワークでは、研修の習熟度やモチベーションなどを把握しにくい」などと指摘する声が挙がりました。また新入社員の勤務形態に関して、緊急事態宣言解除後は、「出社」や「テレワークと出社を組み合わせた働き方」にシフトしている企業が多いことが明らかになりました。
▼詳しくは以下よりご覧ください。
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【TOPICS】
（1）「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に「影響がある」の回答が43.7％
（2）新入社員の活躍への影響は「同期での人間関係が築けていない」が最多
（3）緊急事態宣言下での、新入社員の勤務状況は「出社とテレワークの組み合わせ」が36.3％で最多
（１）「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に「影響がある」の回答が43.7％
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「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に「影響がある」「どちらかと言えば影響がある」と回答した企業が、43.7％に上りました。「影響がない」「どちらかと言えば影響がない」の回答（36.1％）を7.6ポイント上回っており、「テレワーク」や「自宅待機」「休業」が、新入社員の活躍に影響していると感じている企業が多いことが分かります。
（２）新入社員の活躍への影響は「同期での人間関係が築けていない」が最多、次いで「戦力化が遅くなっている」
[画像2: (リンク ») ]
「テレワーク」や「自宅待機」「休業」により、新入社員の活躍に影響していることは、「同期での人間関係が築けていない」が50.8％で最多。次いで、「戦力化が遅くなっている」45.8％、「仕事の進め方が習得できていない」「上司との人間関係が築けていない」45.2％と続きます。「研修などで切磋琢磨する機会がなく、同期での人間関係も例年より希薄になっている」「2ヵ月間の休業を経て、研修期間が短縮されて本配属となった。配属後の活躍に影響が出ている」「テレワークでは、研修の習熟度やモチベーションなどを把握しにくい」などと指摘する声がありました。
■企業の声
・2ヵ月を超える休業で、例年に比べて成長が遅れている
・営業同行などOJTでの研修が難しく、戦力化が遅れている
・テレワークではプロセスを評価しにくい。コミュニケーションを取る機会も減り、様子が分かりにくい
・入社直後に、休業や自宅待機となり、モチベーションの維持が難しかった
・緊急事態宣言もあり、研修などが思い通りに実施できなかった。例年よりも社会人としての自覚の醸成や、ビジネスマナーの習得が上手くいっていないと感じている
・指導する上司や先輩もテレワークなので、OJTが難しい
・新入社員は業務に慣れるまでテレワークはしていないものの、先輩社員がテレワークをしているので、社内でのコミュニケーション量は減少している
・歓迎会なども実施できていないので、職場以外でのコミュニケーションで距離を縮める機会も少なく、
遠慮がちな新入社員が多いように感じている
（３）緊急事態宣言下での、新入社員の勤務状況は「出社とテレワークの組み合わせ」が36.3％で最多
[画像3: (リンク ») ]
緊急事態宣言下での、新入社員の勤務状況は、「テレワークと出社の組み合わせ」が最多で36.3％、次いで「出社」26.0％と続く結果となりました。「休業」とした企業は4.9％、出社日を設けず「テレワーク」とした企業は15.7％でした。一方、緊急事態宣言解除後は、「出社」が53.1％で最多。次いで、「テレワークと出社の組み合わせ」38.7％となっており、出社日を設けず「テレワーク」とした企業は1.7％まで減少しました。育成やフォローの観点から、緊急事態宣言解除後は「出社」や「テレワークと出社を組み合わせた働き方」にシフトしている企業が多いことが分かります。
[画像4: (リンク ») ]
■調査概要
・調査対象：企業人事担当者
・調査方法：Web上でのアンケート
・調査日：2020年12月11日～12月18日
・有効回答数：688件
■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会／日本就職情報出版懇話会 代表幹事会社］
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