日本ビジネスシステムズ株式会社（本社：東京都港区 代表取締役社長：牧田幸弘 以下、JBS）は、マイクロソフトが提供する「Microsoft 365」アプリケーション利用環境をより強固に守るためのサービス「スマートスタート for Microsoft 365 E5 Security」をリリースしました。JBS は「Microsoft Digital Trust Security Alliance」の幹事メンバーであり、これまでに多数の「Microsoft 365」関連のセキュリティ案件を手掛けてきました。本サービスは、JBS が培ったノウハウを活かして「Microsoft 365 E5 Security」を利用した各種サイバー攻撃による脅威のブロック・検知機能を短期間で実装し、「Microsoft 365」アプリケーションに対する多層防御を実現します。
サービス概要
「Microsoft 365」の ID、デバイス、アプリケーションを対象とする各種サイバー攻撃をブロック・検知する機能を短期間で実装します。また、運用に必要なマニュアルが付属しており、すぐに運用を開始することができます。
[画像: (リンク ») ]
サービスメニュー・価格
「Microsoft 365 E5 Security」を個々に実装する「単体メニュー」と、特定のアプリケーションを守るために必要な製品群を実装する「シナリオメニュー」の2種類を用意しています。
1. 単体メニュー：「Microsoft 365 E5 Security」の各製品を個々に実装するサービス / 95万円
2. シナリオメニュー：特定のアプリケーションを守るために必要な製品群を実装するサービス（2種類）
１. Microsoft 365 セキュリティ
「Microsoft 365」全体を保護する製品群を実装 / 420万円
２. Microsoft Teams セキュリティ
「Microsoft Teams」の保護に特化した製品群を実装 / 250万円
詳しくはサービス紹介ページをご覧ください。
(リンク »)
なお、この度のリリースに関して、日本マイクロソフトよりエンドースメントをいただいております。
日本マイクロソフトは、JBS 様の「スマートスタート for Microsoft 365 E5 Security」リリースを心より歓迎いたします。クラウドネイティブ時代、サイバー脅威もクラウドを標的とした攻撃が中心となり、進化の早いクラウド環境にいかに対応し組織を守っていくかが課題となっています。「Microsoft 365 E5 Security」は、いつでも、どこでも、安全に働けることが重要な今、生産性を犠牲にしないセキュリティ対策として必須であり、このサービスを活用し多層防御環境を短期間で実装できる「スマートスタート for Microsoft 365 E5 Security」は多くの企業の助けとなるはずです。これからも日本マイクロソフトは JBS 様との強固な連携を通じ、企業の皆さまのデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります。
日本マイクロソフト株式会社
パートナー事業本部 副事業本部長
業務執行役員
サービスパートナービジネス統括本部 統括本部長
近藤 禎夫
今後も JBS は、エンタープライズで培われた知見・技術力と日本マイクロソフトとの強いパートナーシップを活かし、お客さま企業のさらなるビジネス成長とデジタルトランスフォーメーションの実現を支援します。
参考
Microsoft Digital Trust Security Alliance
(リンク »)
【日本ビジネスシステムズ株式会社（JBS）について】
■会社概要
代表者：代表取締役社長 牧田 幸弘
設立：1990年10月4日
社員数：2,250名（2020年10月時点）
URL： (リンク »)
■事業概要：
JBS は豊富な経験と高い専門性を持つマイクロソフトパートナーとして、お客さまのデジタルトランスフォーメーションの実現を支援します。
・マイクロソフトコーポレーションが選出し、マイクロソフトにおける 2018年度に日本で 1社に与えられる「2018 Microsoft Country Partner of the Year」受賞
・日本マイクロソフトが選出する「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」を 2013年より連続受賞（2020年は Adoption & Change Management アワードカテゴリ）
・マイクロソフト Gold コンピテンシー 19カテゴリ保有
※Microsoft、Azure、Active Directory、Microsoft Teams、Teams は、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標、または商標です。
※Microsoft 365 は、Microsoft Corporation が提供するサービスの名称です。
※記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。
※本プレスリリースのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。また、様々な事由・背景により、一部または全部が変更、キャンセル、実現困難となる場合があります。予めご了承下さい。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
サービス概要
「Microsoft 365」の ID、デバイス、アプリケーションを対象とする各種サイバー攻撃をブロック・検知する機能を短期間で実装します。また、運用に必要なマニュアルが付属しており、すぐに運用を開始することができます。
[画像: (リンク ») ]
サービスメニュー・価格
「Microsoft 365 E5 Security」を個々に実装する「単体メニュー」と、特定のアプリケーションを守るために必要な製品群を実装する「シナリオメニュー」の2種類を用意しています。
1. 単体メニュー：「Microsoft 365 E5 Security」の各製品を個々に実装するサービス / 95万円
2. シナリオメニュー：特定のアプリケーションを守るために必要な製品群を実装するサービス（2種類）
１. Microsoft 365 セキュリティ
「Microsoft 365」全体を保護する製品群を実装 / 420万円
２. Microsoft Teams セキュリティ
「Microsoft Teams」の保護に特化した製品群を実装 / 250万円
詳しくはサービス紹介ページをご覧ください。
(リンク »)
なお、この度のリリースに関して、日本マイクロソフトよりエンドースメントをいただいております。
日本マイクロソフトは、JBS 様の「スマートスタート for Microsoft 365 E5 Security」リリースを心より歓迎いたします。クラウドネイティブ時代、サイバー脅威もクラウドを標的とした攻撃が中心となり、進化の早いクラウド環境にいかに対応し組織を守っていくかが課題となっています。「Microsoft 365 E5 Security」は、いつでも、どこでも、安全に働けることが重要な今、生産性を犠牲にしないセキュリティ対策として必須であり、このサービスを活用し多層防御環境を短期間で実装できる「スマートスタート for Microsoft 365 E5 Security」は多くの企業の助けとなるはずです。これからも日本マイクロソフトは JBS 様との強固な連携を通じ、企業の皆さまのデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります。
日本マイクロソフト株式会社
パートナー事業本部 副事業本部長
業務執行役員
サービスパートナービジネス統括本部 統括本部長
近藤 禎夫
今後も JBS は、エンタープライズで培われた知見・技術力と日本マイクロソフトとの強いパートナーシップを活かし、お客さま企業のさらなるビジネス成長とデジタルトランスフォーメーションの実現を支援します。
参考
Microsoft Digital Trust Security Alliance
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【日本ビジネスシステムズ株式会社（JBS）について】
■会社概要
代表者：代表取締役社長 牧田 幸弘
設立：1990年10月4日
社員数：2,250名（2020年10月時点）
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■事業概要：
JBS は豊富な経験と高い専門性を持つマイクロソフトパートナーとして、お客さまのデジタルトランスフォーメーションの実現を支援します。
・マイクロソフトコーポレーションが選出し、マイクロソフトにおける 2018年度に日本で 1社に与えられる「2018 Microsoft Country Partner of the Year」受賞
・日本マイクロソフトが選出する「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」を 2013年より連続受賞（2020年は Adoption & Change Management アワードカテゴリ）
・マイクロソフト Gold コンピテンシー 19カテゴリ保有
※Microsoft、Azure、Active Directory、Microsoft Teams、Teams は、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標、または商標です。
※Microsoft 365 は、Microsoft Corporation が提供するサービスの名称です。
※記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。
※本プレスリリースのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。また、様々な事由・背景により、一部または全部が変更、キャンセル、実現困難となる場合があります。予めご了承下さい。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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