海外ビジネス渡航に特化した情報サイト「Wi-Ho!(ワイホー)ビジネス渡航情報」をオープン

株式会社テレコムスクエア

From: PR TIMES

2021-03-09 14:00

コロナ禍における各国の渡航条件など海外渡航に必要な情報をお届けします

 モバイル通信のクロスボーダー・ソリューションを世界規模で提供する株式会社テレコムスクエア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:吉竹 雄次 以下当社)は、2021年3月9日より、当社の海外Wi-Fiレンタルサービス「Wi-Ho!(ワイホー)」サイト内に、「Wi-Ho! (ワイホー)ビジネス渡航情報」をオープンいたしました。海外出張・ビジネス渡航に特化した情報を提供することにより、企業・団体の方々のよりスムーズな情報収集とコロナ禍での海外渡航の検討に役立てていただくことを目的としています。



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[表1: (リンク ») ]


1.海外出張・ビジネス渡航に特化したオープンな情報サイト
新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大により、現在日本から海外への渡航も限定的な状況であり、海外出張・ビジネス渡航についても同様の状況です。
海外ビジネス渡航市場を中心に、2019年時点で累計5万社以上とのお取引と年間100万人以上のお客様にWi-Fiルーターや携帯電話などの通信手段を提供する当社ですが、昨年11月に契約企業の方々に取ったアンケートでは、11%の方が「海外渡航を開始した」とお答えいただいているような状況であり、行けるようになれば行くが、今は様子を見るというスタンスの企業が多いと見ています。
現在、各国や地域がそれぞれ感染対策や渡航規制の取組を行う中、感染収束に近い国同士で「ビジネストラック」と呼ばれるビジネス渡航者向けの規制緩和の動きもあります。
その中で私たちは、当社のお客様のみならず、海外出張を検討するすべての企業の方々に対し、渡航規制や入国条件などに関する正しい情報をわかりやすくお届けするために、ビジネス渡航に特化した情報サイト「Wi-Ho! (ワイホー)ビジネス渡航情報」をオープンいたしました。

2.専任のアナリストが収集し、まとめた情報「新型コロナ&海外渡航レポート」
コロナ禍の海外渡航を検討する際にまず見ていただきたいのは、外務省「海外安全ホームページ( (リンク ») )」です。いくつかの海外渡航情報を提供するウェブサイトには、こちらの情報が転用されているケースが多くあります。また、海外現地の大使館や領事館など当局の情報も公式な情報となりますが、これらの情報を収集し正しい情報として解釈するのはそれほど簡単な作業ではありません。
当社では、情報収集と分析のために英語や中国語など多言語に精通したアナリストを配置し、外務省による公式情報や各国当局の発信する現地情報をわかりやすくまとめ、「新型コロナ&海外渡航レポート」として定期的に配信します。
まず「Wi-Ho! (ワイホー)ビジネス渡航情報」で、まとめた情報を見て頂き、その後外務省や当局のウェブサイトでより詳しく正しい情報を確認していただくという流れをおすすめいたします。

3.コロナ禍の海外渡航に役立つオリジナルコンテンツも掲載 「海外渡航コラム」
さらに国ごとに必要となる持ち物・サービスの情報や、実際の渡航者へのインタビューやアンケート結果など、今後の渡航を検討するうえで役立つ「海外渡航コラム」も充実させていきます。また、皆様からのご要望や、様々な企業・団体との共創により、新たなコンテンツも開発を予定しています。
こうした取組により、より広くより深く海外渡航に関する情報を皆様にお届けし、渡航の検討に役立てていただくことで、感染対策をしっかりしながら、少しでも早く自由に海外渡航ができるよう、皆様に貢献してまいります。


[表2: (リンク ») ]


・サービス名: Wi-Ho!ビジネス渡航情報
・サイトURL:  (リンク »)


[表3: (リンク ») ]


株式会社テレコムスクエアは、モバイル通信サービスのパイオニアとして28年余にわたり、世界を旅する人たちへ、旅行中の「安心、便利、楽しさ」をお届けしています。Wi-FiルーターのレンタルやプリペイドSIM販売などの通信サービスに加えて、ARナビゲーションアプリ“PinnAR”の開発・運営を行い、旅がより自由で豊かになるような「新たな価値」の提供と挑戦をし続けている会社です。

社名:  株式会社テレコムスクエア
代表者:  代表取締役社長 吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)
本社:  〒102-0076 東京都千代田区五番町6-2 ホーマットホライゾンビル3F
創業:  1992年(平成4年)
従業員: 211人(2021年1月1日現在)
事業内容: モバイルサービス通信事業(Wi-Fiルーターや携帯電話のレンタル、プリペイドSIMカードの販売など国際モバイル通信機器の提供)
      デジタルメディア事業(ARナビゲーションアプリや訪日外国人向けメディアの提供)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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