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【2020年12月~2021年1月イーアイデム会員対象アンケート調査】企業からの初回連絡方法でメッセージアプリを希望する30代以下は約4割 オンライン面接を希望する人は約3割、30代以下は5割弱が希望

株式会社アイデム

From: PR TIMES

2021-03-10 18:47

総合人材情報サービスの株式会社アイデム(本社:新宿区新宿/代表取締役社長:椛山 亮)は、2020年12月~2021年1月に総合求人サイト『イーアイデム』を通じて求人に応募した会員を対象に仕事探しに関する調査を実施しましたので、結果を一部抜粋してお知らせします。




調査結果

【新型コロナウイルス感染症の影響】
 新型コロナウイルス感染症の影響で仕事を探している人は46.3%

【新型コロナウイルス感染症拡大前後で仕事を選ぶ際の条件等は変わったか】
 全体では「何らかの条件を変更した」41.0%、「条件・待遇は特に変えていない」59.0%
 「感染症影響あり」の人は「条件・待遇は特に変えていない」割合が42.0%

【応募企業からの初回連絡方法】
 企業からの初回連絡方法で「メッセージアプリ」を希望する30代以下は約4割

【オンライン面接と直接対面面接の希望度合】
 オンライン面接を希望する人は約3割、30代以下は5割弱が希望


調査概要

調査対象:総合求人サイト『イーアイデム』の会員で、2020年12月1日~2021年1月31日の期間に
     『イーアイデム』から求人に応募した人
調査方法:インターネット調査
調査期間:2020年12月2日~2021年2月5日
有効回答:622名
※調査結果は四捨五入のために合計が100%にならない場合があります
※ 本ニュースリリースは調査全文の一部を抜粋しているため、調査全文をご希望の際は、
広報担当へお問い合わせいただくか、下記のウェブサイトからダウンロードしてください。 (リンク »)


調査結果の詳細(一部抜粋)

【回答者プロフィール】

[画像1: (リンク ») ]


【新型コロナウイルス感染症の影響】
新型コロナウイルス感染症の影響で仕事を探している人は46.3%
今回仕事探しをしている理由に「新型コロナウイルス感染症の影響」は関連しているかをきいた。全体で46.3%が「はい」と回答し、約5割弱の回答者が新型コロナウイルス感染症の影響を受けて仕事探しをしていたことがわかった。4月調査時と比較すると、61.8%から15.5pt減少しているが、11月調査時より2.4pt増加した。
希望雇用形態別に影響の有無をみると、 「契約社員または嘱託社員」 「派遣社員」では半数以上が「はい」と回答し、全体の数値より高くなった。
「パートまたはアルバイト」希望の人は約6割が「いいえ」と回答し、感染症の影響を受けて活動をしている人が少なかった。

[画像2: (リンク ») ]

[画像3: (リンク ») ]


【新型コロナウイルス感染症拡大前後で仕事を選ぶ際の条件等は変わったか】
全体では「何らかの条件を変更した」41.0%、「条件・待遇は特に変えていない」59.0%
「感染症影響あり」の人は「条件・待遇は特に変えていない」割合が42.0%
新型コロナウイルス感染症拡大の前後で仕事を選ぶ際の条件等は変わったかをきいた。全体では「何らかの条件を変更した」41.0%、「条件・待遇は特に変えていない」59.0%となり、コロナ禍においても仕事探しの軸を変えない人が6割となった。
「何らかの条件を変更した」人の状況を見ると、最も多かったのは「活動量を変えた」で13.3%、次いで「希望する仕事内容・職種を変えた」が12.5%となった。今勤める企業が休業で空いた時間を活用したいといった意見もいくつかあがっていた。

「条件・待遇は特に変えていない」について、今回仕事探しをしている理由に新型コロナウイルス感染症の影響がある人とない人を比較した。「感染症影響あり(『はい』と回答/以下同)」の人は、「条件・待遇は特に変えていない」割合が42.0%で、「感染症影響なし(『いいえ』と回答/以下同)」(73.7%)より31.7pt以上低くなっており、何らかの条件を変更した割合が大きい。

自由意見
・応募の頻度を増やし、コロナの影響で仕事が減ってしまった地元を出てでも働こうと考えました(派遣/女性/20代)
・コロナに直接関係はなく、健康状態で通勤が難しくなってしまったので、在宅ワークができる仕事を探しています(パートまたはアルバイト/女性/40代)
・コロナにより、就業中の残業が少なくなったため仕事を探している(正社員/男性/40代)
・将来的に、在宅勤務やオンライン勤務も可能な職種に変更した(その他・特にこだわらない/女性/50代)
・現職が休業になる為、自粛期間中も時間短縮等で営業を続けられる仕事を探すようにした(パートまたはアルバイト/女性/50代)
・自転車通勤可能かどうかが応募基準になってきた(パートまたはアルバイト/男性/60代)


[画像4: (リンク ») ]


【応募企業からの初回連絡方法】
企業からの初回連絡方法で「メッセージアプリ」を希望する30代以下は約4割
応募企業からの最初の連絡方法について希望をきいた(複数回答)。全体で最も希望が多かったのは「Eメール」の67.7%、次いで「電話」の50.8%、「ショートメッセージサービス」の28.1%、「メッセージアプリ」の26.2%の順となった。

希望雇用形態別にみると、「正社員」では「Eメール」を希望する割合が76.9%と高く、一方で「電話」は44.4%となり、全体と比べると低くなった。感染症の影響の有無別にみると、「あり」と回答した人の方が、「なし」の人よりもいずれの選択肢も割合が高く、様々な方法での連絡を良しとしている。男女別にみると、「女性」の方が「男性」よりも「ショートメッセージサービス」「メッセージアプリ」での連絡を希望しており、その割合はどちらも3割を超えた。年代別にみると、「30代以下」では「メッセージアプリ」を希望する割合が他の年代よりも高く、約4割が希望している。「40代」では「電話」を希望する割合が他の年代より低く、43.1%だった。

[画像5: (リンク ») ]


【オンライン面接と直接対面面接の希望度合】
オンライン面接を希望する人は約3割、30代以下は5割弱が希望
採用面接が「オンライン」と「直接対面」が選択できるならどちらを希望するかをきいた。全体のうち、「オンライン面接を希望する」は9.8%、「どちらかと言えばオンライン面接を希望する」は20.9%となり、オンラインを選んだ人は約3割となった。「対面の面接を希望する」を選んだ割合は26.0%、「どちらかと言えば対面の面接を希望する」は43.2%となり、対面を選んだ人は約7割となった。

希望雇用形態別にみると、「正社員」では「オンライン面接を希望する」「どちらかと言えばオンライン面接を希望する」どちらの割合も非正規希望計より高かった。2020年7月調査時はオンライン面接希望の合計は27.3%だったので、7pt以上増加している。調査対象期間中に緊急事態宣言が発令した事に加え、長引くコロナ禍によりリモート環境が整ってきたことで、オンライン面接が浸透し、徐々に抵抗がなくなってきている結果だろう。

感染症の影響の有無別にみると、「感染症の影響あり」と回答した人では「対面を希望する」割合が低く、「どちらかと言えばオンライン面接を希望する」割合が高かった。可能な範囲で非接触のまま選考を進めたい意向がうかがえる。

年代別にみると、特に「30代以下」では「どちらかと言えば」も含め5割弱がオンラインを希望している。他の年代に比べ、オンライン環境に抵抗がない人が多く、感染症蔓延の現状を考慮し積極的に選択する割合が高くなったようだ。「40代」では「どちらかと言えばオンライン面接を希望する」が24.3%で、7月調査時(13.5%)より10.8pt増加した。

[画像6: (リンク ») ]



調査・分析担当者のコメント

昨年12月と、今年の1月の回答を合わせた結果では、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて仕事探しをしている人の割合が11月の調査結果時より増加しました。調査対象期間中の急激な感染者増加もあり、その影響が表れています。応募企業からの最初の連絡について、どんな方法が希望かをきいてみました。年代別にみると、どの世代も最多を占めたのは「Eメール」でしたが、30代以下では4割が「メッセージアプリ」を希望していました。また、30代以下ではオンライン面接を希望する割合が5割弱と、以前の調査時より高まってきています。日常に浸透したツールを活用して、採用活動もスムーズに運用できる情報になれば幸いです。


<株式会社アイデムについて>  (リンク »)
アイデムは1970年の新聞折込求人紙に始まり、人に「はたらく」感動を、企業には「人材」という価値をつなぎ、地域が発展できる社会の実現を目指してきました。求人サイト「イーアイデム」等の求人メディア、逆求人型新卒採用サイト「JOBRASS新卒」、採用ホームページ構築サービス「Jobギア採促」、新卒・中途の人材紹介といった時代の変化にも対応した採用支援だけでなく、労働雇用状況や社会の課題にも目を向けた調査分析、情報提供を行っています。これからもアイデムは、人と企業をつなぐ人材サービスを展開していきます。

代表 :代表取締役社長 椛山 亮
設立 :1971年2月
所在地 :(本社)東京都新宿区新宿1-4-10 アイデム本社ビル
<取材の問い合わせ>株式会社アイデム 広報担当:望月 03-5269-8780 

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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