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「サーラコーポレーション」がLetroStudioを導入開始

アライドアーキテクツ株式会社

From: PR TIMES

2021-04-08 14:16

オンライン展示会・営業への動画コンテンツ活用で、DX推進を強化



 SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)は、このたび愛知県東部と静岡県西部を中心に暮らしとエネルギーのサービスを提供する株式会社サーラコーポレーション(愛知県豊橋市、代表取締役社長 兼 グループ代表・CEO 神野 吾郎)に対し、動画作成支援サービス「LetroStudio(レトロスタジオ)」の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ: (リンク »)
[画像1: (リンク ») ]


 株式会社サーラコーポレーション(以下サーラコーポレーション)を持株会社とするサーラグループは、エネルギーと住まいを中心にお客さまの暮らしとビジネスを支えるさまざまな事業を展開しています。


施策背景



[表1: (リンク ») ]



 新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、企業活動にも大きな変化とアップデートが求められています。サーラコーポレーションでは、顧客への訪問・対面主体の事業・サービスが多い中、三密回避のために展示会や営業活動のオンライン化を推進してきました。しかしながら、従来の営業の「強み」である訪問・対面での取り組みに比べて、経験が浅いオンラインでの取り組みには、情報の伝わりづらさやお客様とのコミュニケーションがとりづらいという課題があり、円滑な営業活動が実施できていませんでした。

 そんな中、同施策の効率化を目指して動画コンテンツを採用。ノウハウやスキルがなくても良質な動画コンテンツを制作できるLetroStudioを導入することで動画コンテンツの内製化環境を整え、オンライン展示会への掲載用資料及び、営業資料への動画制作・活用を推進していくことになりました。


「オンライン展示会」掲載用資料や「オンライン営業」用資料の動画化スタート

 サーラコーポレーションでは、BtoB企業向けのオンライン展示会に掲載する動画資料や、オンライン営業時に営業パーソンが使用する動画資料の作成にLetroStudioの活用を開始しました。LetroStudioを利用することで、パートナー企業による制作に比べて、大幅にコストを削減しながら、短期間で必要な動画が制作することができるようになりました。さらに従来は、紙の資料や口頭で伝えていた情報を動画化することで、言葉や動画、静止画を融合してより多くの情報量を視聴者に届け、見る人の感情に刺さる動画コンテンツの活用が可能になりました。

[画像2: (リンク ») ]


 サーラコーポレーションでは、動画施策の推進及び成果向上に努め、将来的には子会社へ導入を促進し、グループ全体での動画制作・活用を強化してまいります。

 「LetroStudio」では、今後も営業活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる800を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」(※1)に選ばれました。

※1 株式会社ショッパーズアイ調べ(2020.12.8~10) 調査対象:動画制作担当者・関与者517名

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>


[表2: (リンク ») ]



<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材(※2)などによって企業のマーケティングDX(※3)を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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