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ニッセンがECサイトのCVR向上を目的に「Letro」を導入開始

アライドアーキテクツ株式会社

From: PR TIMES

2021-04-19 11:47

ECサイト上の各ページに最適化したUGC表示を実現し、ユーザー体験の向上を目指す



 SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:中村壮秀、証券コード:6081)は、インターネット通販、カタログ通販を展開する株式会社ニッセン(本社:京都市南区、代表取締役社長:羽渕 淳、以下ニッセン)に対し、当社のダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」」の提供を開始しました。

サービス詳細ページ: (リンク »)
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 ニッセンが展開する「ニッセンオンライン」は、婦人服を中心とした衣料品やインテリア、雑貨などカタログ商品からネット限定品まで幅広い品揃えを誇るオンラインショップです。


施策背景


[表1: (リンク ») ]



 コロナ禍で活性化した巣ごもり消費の影響で、全世代でEC利用が大幅に増加しました。ニッセンでは、こうした生活者の変化に機敏に対応し、ユーザーにECサイト上での買い物を楽しんでもらうために、よりよいショッピング環境の提供に注力してきました。

 そのような中、ニッセンではサイトに訪れたユーザーのCVR(購入率)に課題を感じており、これまでもCVR向上のためにUGC施策をはじめとする様々な施策を実施してきました。UGC施策においては、UGC活用ツールを使用してECサイト内に掲載していましたが、その効果の正しい計測と最適化のサイクルを継続的に回すことができないため、成果が向上せず投資対効果に課題に感じていました。今後はUGCをただ掲載するだけでなく、成果向上のために「UGCの生成・活用・効果測定・改善」のサイクルを継続的に回しながら、成果を最大化させる戦略的UGC活用を行うことを目指しLetro導入へと至りました。


ECサイト上の各ページに最適化したUGC表示を実現

 ニッセンでは、Letroを活用してECサイトのトップページと商品個別ページにUGCを設置し、ページごとに表示するUGCを変えることで、トップから商品個別ページまで最適化されたUGC表示を実現しました。

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▲UGC掲載イメージ

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▲トップページのUGCをクリックするとUGCが拡大表示され、関連商品のバナーリンクが掲載される

 UGCを活用することで、社内担当者では思いつかなかった商品活用方法を発見でき商品価値を高めることができるようになりました。また、社内制作では単調になりがちな商品コーディネートのバリエーションを増やし、更新頻度を高められるうえ、おうち時間が増える中でのリラックススタイル訴求など生活者目線のリアルなコーディネートを表現できることで購入検討者への最後の一押しが可能となります。

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▲キャンペーンによって生成された(※1)UGC

※1 ニッセンでは、当社が提供する「モニプラファンブログ」を利用して生活者に対してUGCの投稿を促すキャンペーンを実施し、継続的にUGCが生成される機会を創出している

 「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

【ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは】
「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。2017年11月にはInstagramおよびFacebookの公式マーケティングパートナーに認定されています。

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

[表2: (リンク ») ]



<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材(※2)などによって企業のマーケティングDX(※3)を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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