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「サイバーリンクス」がオンライン展示会向けの動画制作にLetroStudioを活用

アライドアーキテクツ株式会社

From: PR TIMES

2021-04-20 14:17

営業ツールとして動画コンテンツを活用し、オンライン展示会の成果向上を目指す



 SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)は、このたびITクラウドサービスとモバイルネットワーク事業を主要事業として展開する株式会社サイバーリンクス(和歌山県和歌山市、代表取締役社長 村上恒夫、以下サイバーリンクス)に対し、動画作成支援サービス「LetroStudio(レトロスタジオ)」を提供しました。

サービス詳細ページ: (リンク »)
[画像: (リンク ») ]


 サイバーリンクスは、食品流通業及び官公庁等の顧客向けに基幹業務システム等のクラウドサービスを提供する「ITクラウド事業」と、移動体通信機器の店舗販売を中心とする「モバイルネットワーク事業」を主な事業内容とし、展開しています。


施策背景



[表1: (リンク ») ]



 新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、外出自粛・三密回避をするためにオンライン展示会を実施する企業が増加しています。サイバーリンクスでもオンライン展示会による営業活動を推進しており、お客様に対して自社商品の情報をわかりやすく、かつ効率的に届けることが求められていました。そこで、より円滑な情報伝達を行うために動画コンテンツを採用し、オンライン展示会の成果向上を目指していくことになりました。

 これまで動画コンテンツは、社内のデザイナーやパートナー企業(代理店や制作会社)によって制作されることが一般的でしたが、制作人員の不足や費用面の課題から動画クリエイティブのニーズの高まりに対して制作が追い付かない状況でした。そこで、日頃制作業務に携わらない営業部門の担当者でも良質な動画コンテンツが制作できるLetroStudioを活用することで動画コンテンツを量産する環境を整え、オンライン展示会への掲載用資料及び、営業資料の動画化を推進していくことになりました。


オンライン展示会用資料の動画化スタート、オンライン展示会の成果向上を目指す

 サイバーリンクスでは、BtoB企業向けのオンライン展示会に掲載する動画資料の作成にLetroStudioを活用しました。パワーポイントのような直感的で柔軟な編集機能を搭載するLetroStudioを利用することで、普段提案資料の作成にパワーポイントを利用する営業担当者でも、かんたんに作成できるようになり、動画コンテンツの活用が加速しました。

 さらに、紙の資料や口頭で伝えていた情報を動画化することで、より多くの情報量を視聴者に届け、見る人の感情に刺さる動画コンテンツの活用が可能になりました。今後は、展示会同様にオンライン化が進む営業活動においても動画コンテンツの活用を推進し、効率化を目指します。

[動画: (リンク ») ]



 「LetroStudio」では、今後も営業活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる700を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」(※1)に選ばれました。

※1 株式会社ショッパーズアイ調べ(2020.12.8~10) 調査対象:動画制作担当者・関与者517名

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

[表2: (リンク ») ]



<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※2)などによって企業のマーケティングDX(※3)を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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