多摩美術大学がアドビの「デジタルクリエイティブ基礎講座オンライン版」を活用し、学生の創作活動を支援

アドビ株式会社

From: PR TIMES

2021-04-27 12:17

~全学生にクリエイティブツールのスキルアップの機会を提供~

アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神谷 知信、以下アドビ)は、多摩美術大学(東京都世田谷区・八王子市、学長:建畠 晢)が今春よりアドビの「デジタルクリエイティブ基礎講座オンライン版」の映像提供を受け、全学生のデジタルツールのスキルの向上と、創作活動の支援を行うことを発表しました。



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これは、全学生のデジタル制作を支援する多摩美術大学メディアセンターの取り組みの一環として行われるもので、デジタルツールに習熟している学生に対しては自身のレベルに合わせて自主的にスキルアップするための学習を支援し、新入生に対してはデジタルクリエイティブツールにふれる機会を提供することを目的としています。

「デジタルクリエイティブ基礎講座」は、画像処理やタイポグラフィー、映像制作といったアドビのクリエイティブツールの使い方を学ぶとともに、これらのツールを活用してアイデアを可視化し、伝える技術を体系的に学ぶことを目的にしています。2020年度に新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、2020年夏には完全オンラインでの講座の提供体制を整えていました。多摩美術大学はこのオンライン版の採用第一号です。

多摩美術大学では今後、オンライン版の講座映像を活用した学生対象のセミナーの開催や、授業での利用を検討しています。

多摩美術大学 メディアセンター 永原 康史 所長は、次のように述べています。
「美術大学である多摩美術大学に『デジタルクリエイティブ基礎講座オンライン版』の映像を提供いただくことは、今後のクリエイティブ教育の在り方にとって、非常に重要な意味を持つと考えています。講座の内容を初めて拝見した時、本学で活用する価値が十分にあると感じました。デジタル系のデザインやアートだけでなく、ファインアートを学ぶ学生にとっても、デジタルツールは無視できないものになってきています。今回の企画が、多くの学生の可能性をより広げるものになると期待しています。」

アドビのデジタルメディア事業統括本部 営業戦略本部 執行役員 本部長 西山正一は、次のように述べています。
「この度、デジタルクリエイティブ基礎講座のオンライン版の講座が、日本の美術教育をけん引する多摩美術大学にて、デジタルリテラシーを高める機会として採用されたことを大変嬉しく思います。アドビでは、クリエイティブツールの使い方だけではなく、そこからどう創造性を育むかを重視しています。オンラインでの受講が可能となったことで、ぜひより多くの大学の学生の皆様に受講いただきたいと考えております。」

デジタルクリエイティブ基礎講座の詳細は下記からもご確認いただけます。
【プレスリリース】アドビ、「デジタルクリエイティビティ」の基礎講座を全国5大学で開講
(リンク »)

筑波大学授業事例
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■「アドビ」について
アドビは、世界を変えるデジタル体験を提供します。このアドビのビジョンは3つのクラウドサービスで支えられています。Creative Cloud( (リンク ») )は、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。Document Cloud( (リンク ») )では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloud( (リンク ») )は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei( (リンク ») )を活用しています。

アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。
アドビに関する詳細な情報は、webサイト ( (リンク ») ) に掲載されています。
(C)2021 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe, and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Inc. in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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