クリエイターのノウハウを搭載した自動生成AIで企業のCX向上を支援

～企業ニーズに合わせてカスタマイズしたAIを提供するCX構築支援AI構築サービス「CXAI」(シーエックスエーアイ)を開発～

株式会社電通国際情報サービス(本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下ISID)と、株式会社電通(本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：五十嵐 博)、株式会社電通デジタル(本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：川上 宗一)、データアーティスト株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：山本 覚)は、広告から販促、広報、問い合わせ対応などさまざまなクリエイティブ表現を自動生成するAIツールを、企業ニーズに応じてカスタマイズで構築するサービス「CXAI」の共同提供を開始します。「CXAI」で構築した自動生成AIは企業に提供され、さまざまなクリエイティブ表現制作を内製化することが可能になります。これにより、企業の生産性・ROIの向上と、より柔軟で最適なCX(カスタマー・エクスペリエンス＝顧客体験)設計を支援してまいります。




CXAIのロゴ

CXAI(シーエックスエーアイ)は、「CX向上を支援するAI」からつけられたネーミング。

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近年、企業のマーケティングや事業戦略において、顧客満足度を向上させる顧客視点のCX設計の重要性が増しています。その設計は広告のみならず、SNSやウェブサイト、問い合わせ窓口まで、あらゆる顧客接点に及びます。しかし、多様な接点でのあらゆるニーズに応えるために、大量のパターンの制作物や情報収集が必要になるなどコストや工数が増加すること、その表現が効果的なのか事前に分からないことがCX設計における大きな課題となっています。

「CXAI」は、国内電通グループが数年にわたり開発・自社運用してきた複数の「クリエイティブ分析・自動生成ツール※1」で活用されている15種類以上のAIから、企業ニーズに応じた機能を組み合わせてオリジナルAIツールとして提供します。これにより、企業はAIをアルゴリズムから開発することなく、企業活動におけるさまざまな制作物の表現開発を自動・半自動化することが可能になります。また「CXAI」で使われるAIは、国内電通グループが制作してきた大量のクリエイティブ表現やその効果(＝クリエイターのノウハウ)を学習しているため、よりクオリティーの高い制作物を手軽に内製でつくることが可能になります。

ISIDは、2021年1月に設置した「UXデザインセンター※2」が中心となり、UX・UI設計で本サービスに協力するほか、「AIトランスフォーメーションセンター※3」で開発しているAIによる画像生成技術も「CXAI」へ提供していきます。


CXAIのサービス概要



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CXAIの導入例


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CXAIの導入メリット

1. 国内電通グループのクリエイティブノウハウを生かしたAIで、制作物のクオリティー向上。
2. 多パターン制作、パーソナライズを可能にし、マーケティング効果・精度を向上。
3. 自動化・ツール化により、生産性を向上・コスト削減。ノウハウを形式化することで人材流動性にも貢献。
4. 既存AIの組み合わせにより、類似の生成システムをゼロから開発するよりも構築コスト・運用コストを低減。


各社の一覧（順不同）

・株式会社電通国際情報サービス( (リンク ») )
・株式会社電通( (リンク ») )
・株式会社電通デジタル( (リンク ») )
・データアーティスト株式会社( (リンク ») )

※1 クリエイティブ分析・自動生成ツール：
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※2 UXデザインセンター：ISIDが2021年1月に設置した、UX(ユーザーエクスペリエンス)デザイン領域の専門人材と知見・ノウハウを集約した組織。詳細は、WEBサイト( (リンク ») )をご覧ください。

※3 AIトランスフォーメーションセンター：2020年2月に設置した、AIの専門人材と知見・ノウハウを集約した組織。AIを活用した独自製品を開発・提供。詳細は、WEBサイト( (リンク ») )ご覧ください。

電通国際情報サービス（ISID）について

ISIDは、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。詳細は、公式WEBサイト( (リンク ») )をご覧ください。

＊本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)