近年の日本市場で、急速なクラウド移行に伴い露呈したモバイルやクラウドベースのアプリ、APIに対するセキュリティの脆弱性について、企業の対策や解決のサポートを推進
サイバーセキュリティおよびアプリケーション・デリバリ・ソリューションのリーディングプロバイダーである日本ラドウェア株式会社（東京都目黒区、以下ラドウェア）は、日本法人を統括する代表取締役社長に小林 岳夫が就任したことを発表しました。就任日は、2021年4月1日です。
ラドウェアは、フォレスター・リサーチによる2021年第1四半期の「フォレスターウェイヴレポート：DDoS防御ソリューション」でリーダーに選出されています。クアドラント・ナレッジ・ソリューションズのスパークマトリックスの最新レポート「スパークマトリックス：ボット管理2020年版」では、世界のボット管理市場における2020年度のテクノロジーリーダーとして認定されるなど、最高水準の技術で業界をリードし続けています。昨今リモートワークの増加などに伴い、デジタル資産や顧客データを保護するサイバーセキュリティの重要性がますます高まる中で、企業におけるITインフラの構築やDXをサポートしています。
小林は就任にあたり、以下のように述べています。
「2000年6月の設立以来、本年で21年の歴史を持つ日本ラドウェアに参画でき、新生を祝うことができ非常に嬉しく思います。近年の日本市場は、急速なクラウド移行に伴い露呈したモバイルやクラウドベースのアプリ、APIに対するセキュリティの脆弱性について早急な解決・脱却が必要です。
一方でネットワークには、サイバーセキュリティの脅威を伝播する危険性と、過度に脅威を防ごうとするあまりに生産性の損失やサービス停止を起こしてしまう危険性の両方が存在します。その最適化のためには、従来のRadware Alteonシリーズに代表されるアプリケーション・デリバリー・コントローラー (ADC)およびアプリケーション・ロードバランサーのソリューションに加えて、クラウドDDoS、クラウドWAF、CNP (Cloud Native Protection)、Bot/APIなどのセキュリティソリューションが必須です。ラドウェアが擁するこれらの様々なサイバーセキュリティ対策、数多くのソリューションを、タイムリーかつ的確にお客様へ提供することが、我々の重要な使命です」
ラドウェアのテクノロジー担当バイス・プレジデント ヤニヴ・ホフマンは「太平洋地域全体で、忠実に実行可能なサイバー対策を実現するソリューションへの需要が高まっています。この度、このような需要に応え、ビジネスの規模ならびに市場を拡大するために、日本ラドウェアとそのお客様の成功をけん引する実績あるリーダーとして小林を迎えることができ非常に嬉しく思います。新たな統括責任者としての役割を遂行する優れた能力を発揮し、お客様により良いサービスを提供することと期待しています。また日本ラドウェアの市場目標を達成するために、営業活動とチャネルエコシステムの調整強化を力強く推進することと、確信しています」と述べています。
小林 岳夫 略歴
[画像1: (リンク ») ]
1996年 3月 筑波大学 第三学群 基礎工学類 学士課程修了
1996年 4月 日本電信電話株式会社 アカウントマネージャー/システムエンジニア
2000年 8月 日本アバイア株式会社 システムエンジニア
2002年 12月 ゾーン・テクノロジーズ株式会社 システムエンジニア/マネージングディレクター
2004年 2月 フォーティネットジャパン株式会社 システムエンジニア
2005年 6月 ブルーコートシステムズ合同会社 ディレクター/プレジデント&マネージングディレクター
2017年 1月 株式会社シマンテック 執行役員テリトリーアカウント営業本部長
2020年 1月 セキュアワークス株式会社 営業統括本部長/営業技術戦略本部長
2021年 4月 日本ラドウェア株式会社 代表取締役社長
ラドウェアについて
ラドウェア(R) (NASDAQ:RDWR) は、物理、クラウド、およびソフトウェアで定義されたデータセンター向けのサイバーセキュリティおよびアプリケーションデリバリーソリューションのグローバルリーダーです。
受賞歴のある同社のソリューションポートフォリオは、インフラストラクチャ、アプリケーション、ビジネスのIT保護ならびに可用性のサービスを提供し、デジタル体験を守ります。
ラドウェアのソリューションは、世界中の企業や通信事業者の速やかな市場課題への対応、事業継続性の維持、コスト削減、生産性の最大化に貢献しています。
詳細については、日本ラドウェア株式会社 (リンク ») ならびにwww.radware.com をご覧ください。セキュリティセンターのDDoSWarriors.comでは、DDoS攻撃ツール、トレンド、脅威に関する包括的な分析を提供しています。
[画像2: (リンク ») ]
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
サイバーセキュリティおよびアプリケーション・デリバリ・ソリューションのリーディングプロバイダーである日本ラドウェア株式会社（東京都目黒区、以下ラドウェア）は、日本法人を統括する代表取締役社長に小林 岳夫が就任したことを発表しました。就任日は、2021年4月1日です。
ラドウェアは、フォレスター・リサーチによる2021年第1四半期の「フォレスターウェイヴレポート：DDoS防御ソリューション」でリーダーに選出されています。クアドラント・ナレッジ・ソリューションズのスパークマトリックスの最新レポート「スパークマトリックス：ボット管理2020年版」では、世界のボット管理市場における2020年度のテクノロジーリーダーとして認定されるなど、最高水準の技術で業界をリードし続けています。昨今リモートワークの増加などに伴い、デジタル資産や顧客データを保護するサイバーセキュリティの重要性がますます高まる中で、企業におけるITインフラの構築やDXをサポートしています。
小林は就任にあたり、以下のように述べています。
「2000年6月の設立以来、本年で21年の歴史を持つ日本ラドウェアに参画でき、新生を祝うことができ非常に嬉しく思います。近年の日本市場は、急速なクラウド移行に伴い露呈したモバイルやクラウドベースのアプリ、APIに対するセキュリティの脆弱性について早急な解決・脱却が必要です。
一方でネットワークには、サイバーセキュリティの脅威を伝播する危険性と、過度に脅威を防ごうとするあまりに生産性の損失やサービス停止を起こしてしまう危険性の両方が存在します。その最適化のためには、従来のRadware Alteonシリーズに代表されるアプリケーション・デリバリー・コントローラー (ADC)およびアプリケーション・ロードバランサーのソリューションに加えて、クラウドDDoS、クラウドWAF、CNP (Cloud Native Protection)、Bot/APIなどのセキュリティソリューションが必須です。ラドウェアが擁するこれらの様々なサイバーセキュリティ対策、数多くのソリューションを、タイムリーかつ的確にお客様へ提供することが、我々の重要な使命です」
ラドウェアのテクノロジー担当バイス・プレジデント ヤニヴ・ホフマンは「太平洋地域全体で、忠実に実行可能なサイバー対策を実現するソリューションへの需要が高まっています。この度、このような需要に応え、ビジネスの規模ならびに市場を拡大するために、日本ラドウェアとそのお客様の成功をけん引する実績あるリーダーとして小林を迎えることができ非常に嬉しく思います。新たな統括責任者としての役割を遂行する優れた能力を発揮し、お客様により良いサービスを提供することと期待しています。また日本ラドウェアの市場目標を達成するために、営業活動とチャネルエコシステムの調整強化を力強く推進することと、確信しています」と述べています。
小林 岳夫 略歴
[画像1: (リンク ») ]
1996年 3月 筑波大学 第三学群 基礎工学類 学士課程修了
1996年 4月 日本電信電話株式会社 アカウントマネージャー/システムエンジニア
2000年 8月 日本アバイア株式会社 システムエンジニア
2002年 12月 ゾーン・テクノロジーズ株式会社 システムエンジニア/マネージングディレクター
2004年 2月 フォーティネットジャパン株式会社 システムエンジニア
2005年 6月 ブルーコートシステムズ合同会社 ディレクター/プレジデント&マネージングディレクター
2017年 1月 株式会社シマンテック 執行役員テリトリーアカウント営業本部長
2020年 1月 セキュアワークス株式会社 営業統括本部長/営業技術戦略本部長
2021年 4月 日本ラドウェア株式会社 代表取締役社長
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ラドウェア(R) (NASDAQ:RDWR) は、物理、クラウド、およびソフトウェアで定義されたデータセンター向けのサイバーセキュリティおよびアプリケーションデリバリーソリューションのグローバルリーダーです。
受賞歴のある同社のソリューションポートフォリオは、インフラストラクチャ、アプリケーション、ビジネスのIT保護ならびに可用性のサービスを提供し、デジタル体験を守ります。
ラドウェアのソリューションは、世界中の企業や通信事業者の速やかな市場課題への対応、事業継続性の維持、コスト削減、生産性の最大化に貢献しています。
詳細については、日本ラドウェア株式会社 (リンク ») ならびにwww.radware.com をご覧ください。セキュリティセンターのDDoSWarriors.comでは、DDoS攻撃ツール、トレンド、脅威に関する包括的な分析を提供しています。
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