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特集まとめ:高まるCISOの重要性

国内電通グループ3社、マーケティングシステムの変革を支援する「DX診断 for システム」を開発

株式会社電通国際情報サービス

From: PR TIMES

2021-06-24 13:46

~マーケティング支援力とシステム構築力の両輪で企業のDX推進を後押し~

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下 ISID)と、株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:五十嵐 博、以下 電通)、株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:川上 宗一、以下 電通デジタル)の国内電通グループ3社は、マーケティングシステムに特化した課題の抽出とソリューションを提示する「DX診断 for システム」のサービス提供を開始しました。電通、電通デジタルのマーケティング支援力とISIDのシステム構築力を掛け合わせることで、マーケティング戦略とシステムの両側面から課題をつまびらかにし、統合的かつ実効性のあるソリューションで理想の顧客体験を実現するマーケティングシステムの実装を推進、企業のマーケティングDXを後押ししてまいります。



[画像1: (リンク ») ]

昨今、顧客体験を起点としたDXの重要性の高まりにより、DX組織が新設されるなど、企業のDXニーズはより大きくなっています。この流れを受け、電通・電通デジタルは2020年9月に企業のマーケティングDX課題を4領域(1.顧客体験、2.システム、3.データ・人材、4.組織・業務)で可視化するサービス「Dentsu Digital Transformation診断」を提供開始しました。診断によって20種を超える様々な業種のDX課題を明らかにしていく中で、以下のような声が数多く集まり、顧客体験を下支えする「システム変革」に関するニーズが急速に高まっていることが明らかになりました。

・データは蓄積されているものの、チャネルやツールとの連携も部分的で、活用できているとは言えない
・部署やチャネルごとに個別最適化が進んでおりシステムの全体像が把握できていない
・戦略とそれを実現するためのシステムのブリッジがかけられていない 等

このニーズに応えるため、このたびISIDが電通・電通デジタルのチームへ新たに参画し、「DX診断 for システム」の開発に至りました。本サービスは、診断結果からマーケティングシステム構成の現状課題(AS-IS)を抽出するだけでなく、理想の顧客体験をもとにしたあるべきマーケティングシステム構成設計(TO-BE)と、その実現に向けた具体的なマーケティングシステムの導入・改善ステップまで落とし込み、実装・運用まで並走する、統合力と実効性を特徴としています。

ISIDは、日本の金融機関や製造・流通業など約2,500社に及ぶ顧客のシステム課題を解決してきた豊富な実績とノウハウを有します。本サービスにおいて、これまでシステムインテグレーション事業で培ったコンサルティング力とシステム構築力を生かし、顧客のシステム変革を支援してまいります。


DX診断 for システムのサービス概要


[画像2: (リンク ») ]




DX診断 for システムの特徴

1. 国内電通グループ各社の強みを生かしたマーケティング支援力×システム構築力の統合と実効性。
2. システム構築に必要となる要素を網羅した、実効性のある6種類のアウトプットでプロジェクト計画や要件定義にスムーズに移行可能。
3. 2時間×4セットの短期完結型有償サービス(2カ月程度)。効率的なプロジェクト推進が可能。

「Dentsu Digital Transformation診断」を起点としたDXサービス拡充は、「DX診断 for システム」だけでなく、顕在化した他の課題解決に向けたサービス開発も新たに進めており、今後リリースしていく予定です。

各社の一覧(順不同)

・株式会社電通国際情報サービス( (リンク ») )
・株式会社電通( (リンク ») )
・株式会社電通デジタル( (リンク ») )


電通国際情報サービス(ISID)について

ISIDは、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。詳細は、公式WEBサイト( (リンク ») )をご覧ください。

*本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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