編集部からのお知らせ
記事PDF集:官民意識のゼロトラスト
電子インボイスの記事まとめ

日経電子版 記事翻訳機能に中国語を追加

日本経済新聞社

From: PR TIMES

2021-07-05 12:16

日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:長谷部剛)は、日経電子版及び日経電子版Pro(法人向けサービス)のWEBサービスの記事翻訳機能を拡充し、従来の英訳に加え、ご要望の多かった中国語の翻訳機能を追加しました。



[画像: (リンク ») ]

記事の上部にあるメニューバーの「翻訳」ボタンをクリックすると、対象記事の和文と英文が並んで表示され、さらに画面上部の「中国語で翻訳する」ボタンにより中国語訳が表示されます。

このサービスは徳島大学発のベンチャー企業、言語理解研究所(ILU、徳島市)と開発しました。第三者の翻訳サービスを活用するにあたり、ILUが開発した独自の日本語言語理解エンジンを採用。日本語の構文を分析して翻訳しやすいように分割・並び替えしたり、対訳辞書で経済用語、企業名や人名など固有名詞を置換したりする変換機能によって誤訳を軽減しました。翻訳後の自動ポストエディット機能で、より適切な中国語表現への修正、過度な訳文の削除を自動処理して翻訳精度を高めています。こうした機能の開発によって翻訳エンジンの能力を効率的に生かせるようにしています。

また、翻訳結果を自由に編集できるような仕様にしています。ご意見やご要望を受け付ける体制も整えており、読者の皆様の声を翻訳精度の向上につなげていきます。

免責事項:このサービスを介して提供される中国語訳および英訳は、日経が作成するか、又は、第三者から使用許諾を受けた日本語のコンテンツを、日経が一定の処理を行った上で、第三者が提供する自動翻訳システムを利用して自動的・機械的に翻訳した結果であり、日経は、当該の翻訳に関して、その正確性、信頼性、妥当性及び特定目的への適合性を含め、明示又は黙示にも、いかなる保証もしません。ユーザーは、このサービスが、自動的かつ機械的に情報を認識・分析して結果を出力する自動翻訳システムを使用したサービスであることを十分に理解した上で、このサービスを利用するものとします。

日経電子版
(リンク »)

日経電子版Pro
(リンク »)

言語理解研究所
(リンク »)


日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1,500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は約199万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は88万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

日本経済新聞社の関連情報

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]