-ブランドリフト調査・アプリユーザー/非ユーザー調査が可能に-
LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）が提供するリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」のオフィシャルパートナーである株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：五十嵐 幹、以下当社）は、2021年7月より、LINEリサーチの「広告ID調査」の提供を開始しました。これによりアプリ内広告によるブランドリフト調査や、ログデータを利用したアプリユーザー/非ユーザー調査が可能になります。
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■LINEリサーチ「広告ID調査」について
広告IDとは、AppleやGoogleなどのプラットフォーム事業者からアプリ開発者に提供され、ユーザーがオプトアウトできる匿名かつユニークな広告用のIDのことです。LINEリサーチの「広告ID調査」では、対象アプリのユーザーの広告IDを活用して、LINEリサーチモニターにアンケート回答を依頼できます。これによりアプリ内広告への接触状況別のブランドリフト調査や、対象アプリのユーザー/非ユーザー調査を実施することが可能です。
従来、広告などのプロモーション実施の効果測定として使われるブランドリフト調査を行うためには、広告接触者と非接触者の抽出のために大規模な事前調査が必要となり、時間やコストなどのハードルがありました。
LINEリサーチの「広告ID調査」を利用すれば、549万人（2021年6月時点）のスマートフォン専用リサーチモニターから調査対象者を容易に発見できるため、スピーディーに実施することができます。（※１）また、当社の専任リサーチャーが、調査実施後のレポーティングまでサポートいたします。
※１ アプリ開発者および調査依頼主から提出いただく広告IDは、予め当該アプリユーザーから「第三者提供への同意」が取れているものに限ります。
サービス詳細HP
(リンク »)
■活用事例
活用事例１. 広告接触/非接触 「ブランドリフト調査」（広告主様向け）
アプリ内の動画広告の広告IDを使って、動画広告接触者/非接触者へブランドリフト調査を実施
[画像2: (リンク ») ]
[画像3: (リンク ») ]
活用事例２. アプリユーザー/非ユーザー （アプリ運営会社様向け）
例１：自社アプリの広告媒体としての効果を検証し、広告主へ媒体の魅力を訴求
自社アプリ内に広告を掲載しているアプリ運営会社が、アプリユーザーと非ユーザーへアプリ内広告商品に対する関与度の違いを調査。広告出稿の効果を定量的に把握することで、広告主に媒体としての魅力を訴求可能です。
例２：アプリユーザーのログベースでの実態把握
各アプリユーザーごとの実態把握、ノンユーザ、離反ユーザーなどを、アスキングではないログデータより対象者を抽出して調査。アプリ内部でユーザーにアンケートする場合と比較して、第三者からのニュートラルな調査ができること、離反ユーザーにも調査できることが特長です。
活用一例
[画像4: (リンク ») ]
LINEリサーチについて
LINEリサーチは、LINE株式会社が提供するスマートフォン専用のリサーチプラットフォームです。LINEのプッシュ通知による配信でスピーディーなアンケート回収はもちろんのこと、日本最大級のスマートフォン調査モニターを保有しているため、保有属性をもとにアンケートのターゲティング配信が可能です。また、LINEリサーチモニターの65%以上が他社モニターへ登録していない（※２）ため、より一般消費者に近い調査結果やデータを取得することができます。
当社では、2021年5月より、LINEリサーチのオフィシャルパートナーとしてサービスを提供しています。LINEリサーチの基準を熟知した専任リサーチャーが、スマホ向けの調査設計を行うのはもちろんのこと、納品前のデータクリーニングなど調査全体のサポートを行っています。
今後も、LINEリサーチを安心してお任せいただけるオフィシャルパートナーとして、専門性を活かし、お客様にとってより最適なマーケティングサービスを提供してまいります。
LINEリサーチはこんな方にオススメ
10～20代のモニターが不足していて調査ができない
10代で約5万人、20代で約10万人の回収が可能（※条件により異なります）
対象者条件が厳しく、定期的にフレッシュサンプルで獲得したいがモニター不足に課題を感じている
アクティブモニター総数549万人。（LINE社調べ 2021年6月時点）
回収したアンケートデータが肌感覚と合わない気がする
LINEリサーチモニターは65%以上が他社モニターに登録していません。（※２）より一般消費者に近い調査結果やデータを取得することができます。
※２ LINE社調べ（「LINE Research Platform」及び「外部従来型ネット調査モニター2社」を活用したインターネットリサーチ 2020年7月実施 n=1,000 15～59歳）
スマホ向けの調査を実施することに慣れていない、サポートして欲しい
当社のリサーチャーがスマホで回答しやすい調査をご提案します。データ納品前にデータクリーニングも実施しますので、回収した結果をすぐにご活用いただけます。
＜サービス詳細HP＞
(リンク »)
（ご参考）
LINEリサーチパートナー制度
(リンク »)
■会社概要
会社名：LINE株式会社 (リンク »)
所在地：東京都新宿区四谷一丁目6番1号 四谷タワー23階
設立：2019年12月13日
(2021年2月28日 当時のLINE株式会社（現Aホールディングス株式会社）よりLINE事業を承継）
代表：代表取締役社長 出澤 剛
事業内容：コミュニケーションアプリ「LINE」を機軸として、コミュニケーション・コンテンツ・エンターテイメントなどモバイルに特化した各種サービスの開発・運営および、広告事業を展開。
会社名：株式会社クロス・マーケティング (リンク »)
所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立：2003年4月1日
代表：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容：マーケティング・リサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）が提供するリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」のオフィシャルパートナーである株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：五十嵐 幹、以下当社）は、2021年7月より、LINEリサーチの「広告ID調査」の提供を開始しました。これによりアプリ内広告によるブランドリフト調査や、ログデータを利用したアプリユーザー/非ユーザー調査が可能になります。
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■LINEリサーチ「広告ID調査」について
広告IDとは、AppleやGoogleなどのプラットフォーム事業者からアプリ開発者に提供され、ユーザーがオプトアウトできる匿名かつユニークな広告用のIDのことです。LINEリサーチの「広告ID調査」では、対象アプリのユーザーの広告IDを活用して、LINEリサーチモニターにアンケート回答を依頼できます。これによりアプリ内広告への接触状況別のブランドリフト調査や、対象アプリのユーザー/非ユーザー調査を実施することが可能です。
従来、広告などのプロモーション実施の効果測定として使われるブランドリフト調査を行うためには、広告接触者と非接触者の抽出のために大規模な事前調査が必要となり、時間やコストなどのハードルがありました。
LINEリサーチの「広告ID調査」を利用すれば、549万人（2021年6月時点）のスマートフォン専用リサーチモニターから調査対象者を容易に発見できるため、スピーディーに実施することができます。（※１）また、当社の専任リサーチャーが、調査実施後のレポーティングまでサポートいたします。
※１ アプリ開発者および調査依頼主から提出いただく広告IDは、予め当該アプリユーザーから「第三者提供への同意」が取れているものに限ります。
サービス詳細HP
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■活用事例
活用事例１. 広告接触/非接触 「ブランドリフト調査」（広告主様向け）
アプリ内の動画広告の広告IDを使って、動画広告接触者/非接触者へブランドリフト調査を実施
[画像2: (リンク ») ]
[画像3: (リンク ») ]
活用事例２. アプリユーザー/非ユーザー （アプリ運営会社様向け）
例１：自社アプリの広告媒体としての効果を検証し、広告主へ媒体の魅力を訴求
自社アプリ内に広告を掲載しているアプリ運営会社が、アプリユーザーと非ユーザーへアプリ内広告商品に対する関与度の違いを調査。広告出稿の効果を定量的に把握することで、広告主に媒体としての魅力を訴求可能です。
例２：アプリユーザーのログベースでの実態把握
各アプリユーザーごとの実態把握、ノンユーザ、離反ユーザーなどを、アスキングではないログデータより対象者を抽出して調査。アプリ内部でユーザーにアンケートする場合と比較して、第三者からのニュートラルな調査ができること、離反ユーザーにも調査できることが特長です。
活用一例
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LINEリサーチについて
LINEリサーチは、LINE株式会社が提供するスマートフォン専用のリサーチプラットフォームです。LINEのプッシュ通知による配信でスピーディーなアンケート回収はもちろんのこと、日本最大級のスマートフォン調査モニターを保有しているため、保有属性をもとにアンケートのターゲティング配信が可能です。また、LINEリサーチモニターの65%以上が他社モニターへ登録していない（※２）ため、より一般消費者に近い調査結果やデータを取得することができます。
当社では、2021年5月より、LINEリサーチのオフィシャルパートナーとしてサービスを提供しています。LINEリサーチの基準を熟知した専任リサーチャーが、スマホ向けの調査設計を行うのはもちろんのこと、納品前のデータクリーニングなど調査全体のサポートを行っています。
今後も、LINEリサーチを安心してお任せいただけるオフィシャルパートナーとして、専門性を活かし、お客様にとってより最適なマーケティングサービスを提供してまいります。
LINEリサーチはこんな方にオススメ
10～20代のモニターが不足していて調査ができない
10代で約5万人、20代で約10万人の回収が可能（※条件により異なります）
対象者条件が厳しく、定期的にフレッシュサンプルで獲得したいがモニター不足に課題を感じている
アクティブモニター総数549万人。（LINE社調べ 2021年6月時点）
回収したアンケートデータが肌感覚と合わない気がする
LINEリサーチモニターは65%以上が他社モニターに登録していません。（※２）より一般消費者に近い調査結果やデータを取得することができます。
※２ LINE社調べ（「LINE Research Platform」及び「外部従来型ネット調査モニター2社」を活用したインターネットリサーチ 2020年7月実施 n=1,000 15～59歳）
スマホ向けの調査を実施することに慣れていない、サポートして欲しい
当社のリサーチャーがスマホで回答しやすい調査をご提案します。データ納品前にデータクリーニングも実施しますので、回収した結果をすぐにご活用いただけます。
＜サービス詳細HP＞
(リンク »)
（ご参考）
LINEリサーチパートナー制度
(リンク »)
■会社概要
会社名：LINE株式会社 (リンク »)
所在地：東京都新宿区四谷一丁目6番1号 四谷タワー23階
設立：2019年12月13日
(2021年2月28日 当時のLINE株式会社（現Aホールディングス株式会社）よりLINE事業を承継）
代表：代表取締役社長 出澤 剛
事業内容：コミュニケーションアプリ「LINE」を機軸として、コミュニケーション・コンテンツ・エンターテイメントなどモバイルに特化した各種サービスの開発・運営および、広告事業を展開。
会社名：株式会社クロス・マーケティング (リンク »)
所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立：2003年4月1日
代表：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容：マーケティング・リサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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