編集部からのお知らせ
新着記事まとめPDF「ランサムウェア」
注目の記事まとめPDF「Chrome OS」

『トラックカーナビ』大雨などの自然災害時の防災機能「地点の気象警報情報」と「トラック防災手帳」を提供開始

株式会社ナビタイムジャパン

From: PR TIMES

2021-09-01 19:46

~トラックドライバー向けの防災情報を提供し、輸送の安全に貢献~

株式会社ナビタイムジャパン(代表取締役社長:大西 啓介、本社:東京都港区)は、2021年9月1日(水)より、トラックドライバー専用『トラックカーナビ』にて、「地点の気象警報情報」と「トラック防災手帳」を提供開始いたします。



[画像1: (リンク ») ]

 近年、急な豪雨や大型台風などの気象災害が増えており、ドライバーの安全や安定した輸送を確保するため、荒天の中での運転による危険や走行予定のルート上での突然の通行止めなどへの対応が必要とされています。
 2020年2月には、国土交通省より、台風等の異常気象時下においてトラックによる貨物の運送を行う場合に輸送の安全を確保するための措置を講じる目安が通達されました。

 これらを受けて、『トラックカーナビ』では、ドライバーが安全に運転でき、国土交通省通達にある目安に該当する際には、輸送計画の変更や中止等も検討できるよう、大雨などの自然災害時の防災機能を提供開始いたします。
 まずは、災害前に役立つ機能として、気象警報・注意報が発令された場合に、該当範囲内にある地点の詳細情報画面にて、発令されている気象警報・注意報の内容とそれに伴う輸送基準を表示する機能と、防災・災害時に必要な準備や情報をまとめた「トラック防災手帳」を提供いたします。

 今後は、出発前の対策に加え、走行中や、実際に災害が起こった際に役立つ機能など、出発前から安全に目的地に辿り着くまで、ドライバーを一貫してサポートできるような機能の開発・提供を目指してまいります。

地点の気象警報情報

気象警報・注意報が発令された場合に、該当範囲内にある地点の詳細情報画面にて、発令されている気象警報・注意報の詳細と、国土交通省通達にある輸送基準の目安情報を表示いたします。

出発前や休憩時間中に、その日の経由地や目的地の天候情報を確認し、警報が出ている場合には、輸送基準の目安を参考に、輸送計画の変更等に役立ちます。出発前に状況を確認できるので、悪天候による交通事故の予防として、ドライバーの安全を守るサポートをいたします。
[画像2: (リンク ») ]



トラック防災手帳

大雨や地震などの災害ごとの対応や、事前の備え等をまとめて、トラックドライバーの防災に役立つ内容に特化した「トラック防災手帳」を公開します。

公益社団法人全日本トラック協会、一般社団法人石川県トラック協会、東京消防庁、一般社団法人日本自動車連盟が提供している防災手帳やマニュアル、Webサイト等のコンテンツを元に防災・災害時に必要な情報を紹介します。輸送目安を一覧で見て危険かどうかを判別したり、緊急連絡先や交通情報にすぐにアクセスして欲しい情報を確認できます。

ドライバーの防災意識の向上や、従業員への研修・教育などにもお使いいただけます。『トラックカーナビ』アプリ上だけでなく、Webサイトからもご覧になれます。
(リンク »)
[画像3: (リンク ») ]


参考:国土交通省 異常気象時における措置の目安(2020年2月28日 国土交通省プレスリリースより)
(リンク »)

●トラック専用カーナビアプリ『トラックカーナビ』について
高精度な到着予想時刻表示、車高・車幅・車長・大型車規制などと車両別に走行実績が多い道路を考慮したルート検索、複数の訪問先の最適訪問順の自動計算、大型車が駐車可能な施設検索など、トラックドライバー向けに特化した日本初のカーナビアプリです。

iOS: (リンク »)
Android OS: (リンク »)


「NAVITIME」は、株式会社ナビタイムジャパンの商標または登録商標です。
その他、記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

株式会社ナビタイムジャパンの関連情報

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]