アドビ、エネルギー業界向け無料オンラインセミナーを10/14(木)開催 「エネルギー・社会インフラ業界に求められるDXの課題と推進のポイント」

アドビ株式会社

From: PR TIMES

2021-09-14 15:00

【2021年9月14日】
アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神谷知信)は、来る10 月14日(木)に、エネルギー業界向けの無料オンラインイベント「エネルギー・社会インフラ業界に求められるDXの課題と推進のポイント」を開催します。



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昨今、エネルギーを中心とした社会インフラ業界では、規制改革に伴う新たな事業者の参入などにより業界の変革が進んでいます。その中で消費者に選ばれ続けるためには、DXを活用し、サービスやカスタマーエクスペリエンスを向上させることが重要になってきています。

本セミナーでは、基調講演にデジタル庁データ戦略統括の平本 健二氏をお迎えし「急速に変化するデジタル社会とビジネストランスフォーメーション」についてお話いただきます。さらにEY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 細谷 友紀氏には、「今取り組むべきDXとは -Energy DX Reimaged- 消費者のモバイル化と企業のペーパーレス化」をテーマに、エネルギー業界が抱える課題や、DXに取り組むべき背景についてご講演いただきます。

「エネルギー・社会インフラ業界に求められるDXの課題と推進のポイント」開催概要
■ 日時: 2021年10月14日(木) 13:00~15:00
■ 対象:電力・電設・ガス・土木など社会インフラ系企業のIT管理系、実業務部門(設計部、工事部、ビルマネ部等)、DX推進部門、経営企画部門でDXを推進されている方
■ 申込方法:セミナーお申込みフォーム( (リンク ») )からエントリーください
■プログラム:
〇 基調講演 「急速に変化するデジタル社会とビジネストランスフォーメーション」
デジタル庁データ戦略統括/前内閣官房情報通信技術(IT)総合戦略室 政府CIO上席補佐官 前経済産業省 CIO補佐官 平本 健二氏

〇 パートナーセッション 「今取り組むべきDXとは -Energy DX Reimaged- 消費者のモバイル化と企業のペーパーレス化」
EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 細谷 友紀氏

〇 アドビセッション 「エネルギー・インフラ産業における紙業務のDX/エネルギー産業における顧客エンゲージメントの課題と対応例」
アドビ株式会社 デジタルメディア エンタープライズセールス 部長 宮下 猛
アドビ株式会社 プロダクトスペシャリスト 永田 敦子
アドビ株式会社DX GTM・ソリューションコンサルティング本部マネージャー 山下 宗稔

イベント詳細・参加登録はこちらから
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■「アドビ」について
アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。Creative Cloud( (リンク ») )は、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。Document Cloud( (リンク ») )では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloud( (リンク ») )は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei( (リンク ») )を活用しています。
アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。
アドビに関する詳細な情報は、webサイト( (リンク ») )をご覧ください。

(C)2021 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe, Adobe Document Cloud, and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Inc. in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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